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58件のコメント

「脱プラ運動」をガン無視した日本メーカー、顧客からの注文が殺到して完全勝利してしまった模様

1:名無しさん


「ニュースを見て10秒で決めた。プラスチックだからこそ、環境を守りながら豊かな生活を実現できるんです」――。

日本一のストローメーカーであるシバセ工業を率いる磯田拓也、63歳。2018年に脱プラ運動が盛り上がるなか、先進7カ国(G7)で「海洋プラスチック憲章」が採択されると、迷わずにプラスチックストロー生産の継続を決めた。

社員数50人の企業が直面した「脱プラ運動」

「ストロー発祥の地」と呼ばれる岡山県浅口市を本拠地にし、国産業務用ストロー生産で5割のシェアを握るシバセ工業。1949年にそうめんの加工・販売でスタートし、それから20年後にブラスチックストローの生産へ大転換した。

祖業の名残は今もある。本社敷地内で存在感を放つ三角屋根の木造建築だ。1949年の創業時に建てられたそうめん熟成用の蔵であり、現在はストローの保管庫として使われている。

シバセ工業は年商5億円・社員数50人の中小企業であり、世界的な脱プラ運動の直撃を受けたらたちまち押しつぶされてしまいそうだ。プラスチックにこだわり続けて大丈夫なのだろうか。

ストローが突き刺さり、血を流すウミガメの動画

G7の憲章採択は脱プラ運動が進む通過点の一つにすぎない。起点となる“事件”はそれより3年前の2015年に起きている。衝撃的動画が世界的に拡散し、各国が海洋汚染問題に目を向け始めたのだ。

動画に映っていたのは、中米コスタリカ沖で米テキサスA&M大学の研究チームが保護した1匹のウミガメ。1本のプラスチックストローが鼻に突き刺さり、苦しそうにしている。ストローは鼻の中にすっぽり入り込んで先端しか見えない。

ペンチで先端をつかんでもストローはなかなか抜けない。鼻から血がにじみ出ており、ウミガメは痛みに悲鳴を上げているようだ。8分後に抜け出たストローは長さ10センチ以上。血まみれになって変形していた。

チームリーダーのドイツ人海洋生物学者クリスティーン・フィグナーは一部終始を撮影し、ユーチューブへ投稿。動画は瞬く間に世界を駆け巡り、大々的な脱プラ運動を引き起こした。これまでに1億回以上も再生され、プラスチックを取り巻く環境を様変わりさせた。

あまりにもウミガメ動画のインパクトが大きかったことから、「BTTV」と「ATTV」で時代を区分する動きもある。前者は「ビフォー・ザ・タートル・ビデオ(カメの動画前)」の略、後者は「アフター・ザ・タートル・ビデオ(カメの動画後)」の略だ。

全文はこちら
https://president.jp/articles/-/69447?page=2

 

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22件のコメント

日産のEV充電サポートが露骨な改悪フェイズに突入した模様、EVを買った人間がバカを見る羽目に

1:名無しさん




日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3(新料金)



日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3(現行料金)

日産自動車は、電気自動車(EV)オーナー向けの「日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3」(ZESP3)の利用料金を9月1日より改定し、日産EVオーナー専用サービスとしてリニューアルすると発表した。

ZESP3は、日産販売店舗および高速道路SAやコンビニ等に設置された、e-モビリティパワーが運営する急速充電器・普通充電器を利用するための充電サポートプログラム。現在、全国で約7900基の急速充電器を含む、約2万基の充電器を利用できる。今回、充電料金の課金単位を従来の10分単位から1分単位へ変更するとともに、昨今の電気料金高騰の影響に伴い、料金を改定する。

プランは従来通りの4種類を用意する。月額料金急速充電100分相当が含まれる「プレミアム100」が4400円、同200分相当の「プレミアム200」が6600円、同400分相当の「プレミアム400」が1万1000円。急速充電の未使用分は翌月まで繰越可能。すべて従量制の「シンプルプラン」のみ550円から1100円へ値上がりとなる。

ただし、プレミアムプランで利用無制限としていた普通充電は月間600分まで、それ以上は3.3円/分に変更。急速充電の追加料金もプレミアム100が44円/分(旧料金38.5円)、プレミアム200が38.5円/分(同33円)、プレミアム400が33円/分(同27.5円)、シンプルプランが99円/分(同55円)に値上がりとなる。さらに毎月1650円安くなる「3年定期契約」の新規申込受付も5月31日で終了となる。

全文はこちら
https://response.jp/article/2023/05/18/371096.html

 

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藤浪晋太郎が所属するアスレチックスが屈辱的な記録を達成、戦績の方も酷すぎる状況になっている模様

1:名無しさん


藤浪晋太郎投手が所属するアスレチックスが、15日(日本時間16日)の本拠地オークランドでのダイヤモンドバックス戦で不名誉な記録をマークした。

 2―5で敗れたこの試合、観衆はわずか2064人。米メディアによると新型コロナウイルスの影響で制限を受けていない観客数としては1979年9月9日の1037人以降、最少となった。チームは9勝34敗でア・リーグ西地区の最下位を独走している。

 チームはこの日、ネバダ州ラスベガスへの本拠地移転に向け、米カジノ会社バリーズと新球場を建設することで合意。高級ホテルなどが立ち並ぶ中心街「ラスベガス・ストリップ」に約3万人収容のスタジアムを建てる予定。

 新球場は2027年の開業を目指す。現在の本拠地であるオークランドでプレーするのは24年まで。25、26年はラスベガスにある傘下3Aチームの球場で試合を開催するという。

https://www.sponichi.co.jp/baseball/news/2023/05/16/kiji/20230516s00001007253000c.html
https://www.sponichi.co.jp/baseball/news/2023/05/16/jpeg/20230516s00001007259000p_thum.webp

 

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25件のコメント

日本株に賭けて大勝利したバフェット氏に海外メディアが騒然、マスコミ推しだったESG投資をガン無視したことに唖然

1:名無しさん


ウォーレン・バフェットは日本のギャンブルで大勝利した。彼は掛け金を増やすのか?

当時、多くの専門家は日本を投資すべき国としてリストアップしていなかった。さらに不思議なことにバフェット氏は大きな可能性を秘めた新興企業や再生エネルギーのイノベーターに資金を投入したわけでもない。パークシャーハサウェイが投資したのは古い日本の商社、伊藤忠、丸紅、三菱商事、三井物産、住友商事だった。

当時バフェット氏は逆張りをしたが、今となってはそれが見事に実を結んだことが分かる。株価は80%から230%上昇し、上昇率はアップルやコカ・コーラなどにも勝っている。

そして今、バフェット氏は日本への投資対象を拡大したいという。先月、バフェット氏は日本を訪れ、投資案件を視察した。どの分野や企業の株に投資したのか明言されていない。

全文(英語)はこちら
https://www.forbes.com/sites/williampesek/2023/05/17/warren-buffett-won-big-on-japan-gamble-should-he-double-down/?sh=7fcb7a315a90

 

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「EVに全力投球しない日本メーカーはお気楽すぎる」とマスコミが不快感を表明、PHEVや燃料電池車に投資するな

1:名無しさん


最近の3つのニュースは、電気自動車(EV)への反発からトヨタ自動車などの日本の自動車メーカーが、アメリカのデトロイトスリー(フォード・モーター、ゼネラル・モーターズ=GM、クライスラー)と同様の衰退に陥る危険性があるのではないかという疑問を抱かせた。

■シェアを奪われる日本メーカー

最初のニュースはスタンダード&プアーズからの情報で、テスラを購入したアメリカ人の40%が、トヨタとホンダを中心とする日本メーカーから切り替えたというものだった。

多くのテスラ車は高級車のような値付けがされているが、最も影響を受けた車種には、トヨタのカムリ・RAV4や、ホンダのアコード・CR-Vなどの中流層向けのモデルが含まれる。いったんブランドロイヤルティが失われると、それを取り戻すことは容易ではない。

2つ目のニュースは、中国での新車販売の25%がEVとプラグインハイブリッドで構成されている中、日本メーカーは販売面で影響を受けているというものだ。中国経済の低迷により、今年最初の3カ月間で自動車販売台数が減少したが、日本メーカーの落ち込みが最も大きく、前年比で32%も減った。

これに対して、アメリカとヨーロッパのメーカーの減少はわずか9%にとどまっている。世界最大の市場でシェアを失うことは良い兆候とは言えないだろう。

最後のニュースは最も衝撃的で、今年1月23日に掲載されたブルームバーグ記事によると、2022年に中国はドイツを抜いて世界第2位の自動車輸出国になり、今後数年で日本を追い抜く過程にあるという内容だ。記事中で、ある中国自動車メーカーは、早ければ今年にもその可能性があると語っている。

これも主にEVの影響に関するものだ。2022年末にかけての数カ月間、中国からの自動車輸出はEVが半分を占めていた。テスラやGMと、国営企業SAICの合弁会社など、海外メーカーが参画してこうした輸出車の多くを中国国内で製造している。また、BYDのような国内企業もEVを製造しており、同社は3万ドル程度の価格で裕福な国々に向けて輸出している。

2022年上半期、中国からの乗用車総輸出数のうち西欧向けが約34%を占めた。フィッチ・ソリューションズは、ヨーロッパのEV市場における中国のシェアは、2022年の5%から、早ければ2025年には15%に上昇すると予測している。つまり、日本メーカーは、中国国内だけでなく、収益性の高いグローバル市場で中国の競合に売り負けているのだ。

■目を覚ましつつある日本勢

こうした中、日本の自動車メーカーがようやく目を覚まし、何らかの変化を起こしていることは朗報だ。トヨタは最近、2030年までにバッテリーEV(BEV)を250万台生産するという目標を発表した。この目標は、現在の世界販売台数の35%に相当する。

また、ホンダは、2030年までに現在の販売台数の半分に相当する200万台のBEVを生産することを目標に掲げている。以前は、ハイブリッド車を含む「電動化」に重点を置いていたため、BEVの目標はより曖昧だった。日産の目標は、2030年までに電化車を50%から55%にするという、まだ曖昧で圧倒的なものだ。

とはいえ、こうしたメーカーは、ハイブリッド車のように人気を失いつつある車や、プラグインハイブリッド車(PHEV)や本当に無駄な燃料電池車のように人気を得ることができない車に、巨費も投じて、まだ賭けをしようとしている。

EVボリュームスによると、2022年にはBEVとPHEVを合わせた世界での販売台数はハイブリッド車の販売台数を抜いた。また、BEVの販売数はPHEVの3倍に上り、エレクトロマップスによると、ヨーロッパでは2022年、BEVの販売数が伸びた一方で、PHEVの販売数は落ち込んでいる。

2018年、アメリカではPHEVとBEVの市場シェアはともに0.7%だった。2022年末には、PHEVのシェアはまだわずか1.4%であるのに対し、BEVのシェアは6.3%に達し、今後も上昇することが見込まれている。

日本で起きている変化が十分なのか、それとも、「変化が小さすぎるうえ、遅すぎるのか」は現時点では見通すのが難しい。

皮肉なことに、日本の自動車メーカーがデトロイトスリーに対して行った仕打ちとまったく同じことを、中国勢が日本勢にしているように見える。さらに、有利な寡占企業が技術と市場の変化に適応できない、という同じ理由が原因となっているのだ。

全文はこちら
https://toyokeizai.net/articles/-/673087

 

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宮迫博之の焼肉店で食中毒が発生したとYoutuberが告発、配信は大荒れになってしまった模様

1:名無しさん


今年4月、コレコレ氏と親交のあるホラーゲーム配信者「猫こねこ」、YouTuber「だっすー」ら4人が牛宮城で焼肉を食べに行ったところ、猫こねことだっすーの2人が体調不良を訴え病院を受診。その結果、食中毒が判明したのだという。コレコレも、4人が牛宮城に行った翌日に猫こねこに会ったそうで、ずっと体調悪いと言っていたと語っていた。

コレコレはライブ配信中の画面に、4人が『牛宮城』で食事する様子のアーカイブ映像を流すことに。食中毒の原因は同店の“レバー”が原因なのだという。

定点カメラの画角には4人が映り込んでおり、そこに女性店員がやってくる。レバーを提供し、「こちらサッと焼きがおすすめでございます」と説明。4人は「サッと焼き」「へぇ~サッと焼きでいいんだ」と反応した。

これに対し、コレコレは「サッと焼きでいいって、この発言結構やばいけどね、ちなみに。あんま聞いたことない、焼肉屋で」と指摘。

その一方でレバーを焼くシーンを映しながら、

「まぁ、でももうちょっと焼いたほうが良かったか。これあと1分ぐらい焼いた方が良かったんじゃないか。表面がちょっと焼けてて、中が少し赤いぐらいか?」

また、トングで各人の皿にレバーを置いていく様子を見て「トングって汚いからさ。生の肉を掴んでいるから」

と食中毒の原因となりうる複数の可能性を示し、配信者の行動にも落ち度があったとした。ある種、中立の立場を示したかたちだ。確かに、生肉を扱う時は専用のトング、焼いた肉を取る時は箸といった形で、細心の注意を払う必要がありそうだが……。

全文はこちら
https://www.jprime.jp/articles/-/27922

 

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年収850万円の夫に「文京区以外に住む気ないから」と言い放った専業主婦の妻、家賃と生活費だけで毎月の手取り収入を超えそう

1:名無しさん


Aさんの妻も、賢明な情報収集の結果いつの間にか「文京区信者」になっており、事あるごとに「文京区に引っ越したい」と口にするようになりました。

自分1人の収入ですべての生活費と子どもの教育資金をまかなう以上、「文京区に住むのは難しい」と反対するAさんでしたが、妻は語気を強めてこう言い放ちました。

「文京区以外に住む気ないから」

Aさんの妻の「理想通り」に子育てすると、お金はいくらかかる?

子どもの教育のことだけを考えれば、そうした地域で愛するわが子に質の高い教育を受けさせたいと願う妻の気持ちもわからないわけではありません。

しかし、文京区は人気エリアのため当然家賃相場も高く、さらに周辺に住む高所得世帯のママ友とお付き合いをするとなると出費もばかになりません。また、将来的に中学受験をして難関私立中高を目指すことになれば、大学卒業までに多額の教育費がかかります。

仮に、妻の理想通りAさんの子どもが小学校まで公立、中学受験後は私立の中高に進み、大学は私大理系(自宅通学)に進むとすると、中学受験の塾代を入れて教育費の総額は約2,100万円という試算です。

いくら年収850万円のAさんでも、文京区の家賃と生活費だけで毎月の手取り収入を超えそうな金額ですから、そのうえ上記のような高額な教育費は現実的ではありません。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a979ba982bddeb8203cfec61842cee503599a562

 

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KOSPI上場企業が軒並み苦しすぎる決算を発表、過去最高益を更新しまくりの日本企業とは対照的に

1:名無しさん


KOSPI(韓国総合株価指数)上場企業の今年1-3月期の純利益が19兆ウォン(約1兆9420億円)を下回り、前年同期比で60%近く減少した。上場企業の利益が前年同期比で50%以上減少したのはグローバル金融危機当時の2009年1-3月期以来。

韓国取引所と韓国上場会社協議会によると、12月基準の上場企業662社の今年1-3月期の純利益(連結基準)は18兆8424億ウォンと、前年同期比で57.68%(25兆6779億ウォン)減少した。

売上高は5.69%増の697兆3744億ウォンだったが、営業利益に打撃が大きかった。KOSPI上場企業の今年1-3月期の営業利益は25兆1657億ウォンと、同比52.75%減少した。過去2番目に多かった前年同期(50兆5105億ウォン)の半分にもならない。

これはグローバル金融危機当時の2009年1-3月期と似ている。当時、営業利益は前年同期比56.76%減、純利益は81.45%減だった。

全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/304490

 

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園児に交通違反を指摘された幼稚園バスの運転手、逆ギレして園児をその場で降ろす事案が発生

1:名無しさん


高崎市の認定こども園の送迎バスの運転手が、ことし3月、園児から運転について指摘を受けたことに対して「じゃあ降りろ」などと言って停留所以外の所でバスから一時的に降ろしていたことがわかりました。高崎市は、園児への心理的な虐待に当たるとみて特別監査を行い、改善勧告を行う方向で検討しています。

高崎市と認定こども園によりますと、ことし3月3日の午後、このこども園の送迎バスの運転手が園児から「一時停止をしていない」などと声をかけられたのに対して「じゃあ降りろ」などと言って停留所以外の所で添乗していた職員に園児を降ろすように指示したということです。職員は園児と共に一時的にバスを降りて、その後、再び乗車してバスが出発したということです。

園の聞き取りに対して運転手は「安全な運転に支障を来すと思った。反省してもらう意味合いだった」と話し、職員は「運転手の指示なので従うべきだと思った」などと話しているということで、2人はすでに退職したということです。

全文はこちら
https://www3.nhk.or.jp/lnews/maebashi/20230517/1060014468.html

 

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瀕死だった日本の映画館にインドから救世主が登場?「まさかここまでとは…」と配給担当者も驚く

1:名無しさん


ついに興収20億突破! 「まさかここまでとは…」配給担当者も驚く『RRR』は映画館の救世主か 応援上映などで熱いファンも激増

今や「ナートゥ!!」と聞けば、踊り出す人も多いのでないだろうか。インド映画『RRR』の快進撃が止まらない。日本での興収も本日(5月16日)、ついに20億円を突破したという。

2023年のGWは『名探偵コナン』の劇場版や『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』などのヒットにより、コロナ禍では考えられなかったほど映画館が潤ったそうだ。各劇場のTwitterを見ると「コナンすごい」「お客様の動員が戻ってきた」など、明るい兆しを感じさせる声も目立った。

実は『RRR』(監督・脚本:S.S.ラージャマウリ)もその盛り上がりに一役買った作品だ。通常の上映はもちろん、GW期間中はマサラ上映会(インド映画を歓声や拍手でにぎやかに楽しむ鑑賞形態)を含め、各劇場で「満席」の回が相次いだという。

本作が特徴的なのは、複数のスクリーンを備えたシネコンだけではなく、単館系(ミニシアター)でも盛んに上映されたことだ。普段は客入りが厳しい劇場も多いが、『RRR』では満席が続出。コロナ禍で苦しんだミニシアターにとっては嬉しい悲鳴だろう。

「自信はあったが、まさかここまでとは…」

本作を配給した映画配給会社ツインの古田さんはそう語る。

2022年10月21日のロードショー時は210館、9週目には55館と減少したが、23年1月に発表された「第80回ゴールデングローブ賞」にて、劇中のダンスバトル曲「ナートゥ・ナートゥ」がオリジナル歌曲賞を受賞。3月のアカデミー賞でも賞を受けてさらに注目が集まったことで、再び上映館が増えてきた。

古田さんは「社内でも本作の可能性を見込み、ヒットを目指していこうと考えていましたが、ここまで大きな反響になるとは予想外でした。お客さま同士の口コミのおかげだと思います。本当に感謝しかありません」と語る。『RRR』は異例のロングランを続け、再びランキング上位に返り咲いた。

全文はこちら
https://maidonanews.jp/article/14908886

 

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韓国企業が生産した旧式半導体の在庫が50兆に迫っている模様、需要は減ったのに生産を続けた結果だ

1:名無しさん


景気低迷により、半導体の在庫が雪だるまのように増えている。グローバル需要低迷で、三星(サムスン)電子の半導体事業(DS)部門とSKハイニックスの2社の在庫資産だけでも50兆ウォンに迫っている。

16日、金融監督院の電子公示システムによると、三星電子のDS部門の3月末基準の在庫資産は31兆9481億ウォンだ。昨年末の29兆576億ウォンより2兆8905億ウォン(9.9%)が増加した。2021年末(16兆4551億ウォン)に比べると、1年3ヵ月間で2倍になっている。

SKハイニックスは、第1四半期の在庫資産が17兆1822億ウォンだと公示した。昨年末(15兆6647億ウォン)より、1兆5175億ウォン(9.7%)が増えた。SKハイニックスも、2021年末(8兆9500億ウォン)比在庫資産が2倍近く増えた。今年1~3月、三星電子のDS部門とSKハイニックスの在庫資産の増加分を合わせると、4兆4080億ウォンに達する。世界的な景気低迷で半導体の需要は減ったが、半導体工場は365日24時間稼動して半導体を生産するためだ。ただ、SKハイニックスは昨年第4四半期(10~12月)から、三星電子は今年第1四半期からウェハーの投入量を減らすなどメモリ半導体の減産に入っている。半導体業界の関係者は、「三星電子が減産の隊列に加わり、顧客会社に積もった半導体在庫が減り、第2四半期から両社の半導体在庫は減るだろう」と話した。

全文はこちら
https://www.donga.com/jp/home/article/all/20230517/4160875/1

 

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駅チカのコンビニが巨額の水道料金を請求されて経営困難に、店長が張り紙で利用者に救援を求める

1:名無しさん


https://jomo.ismcdn.jp/mwimgs/9/8/200h/img_988fc3afb6b5adb0084ba1033521b57372283.jpg
「どうか何か1つお買い上げを」と呼びかける張り紙。「分かりました」「喜んで」といった声が書き込まれている=ミニストップ高崎岩押町店

多くの人がお世話になっているコンビニのトイレ。その個室の壁に、「どうか何か1つお買い上げを」と群馬県高崎市内の店が張り紙をしたところ、利用者から「喜んで」などのコメントが相次いで書き込まれている。否定的な声も合わせて、その数20以上。気軽に借りがちなコンビニトイレを巡り、正直ベースで訴えた店に客からも率直な反響が寄せられている。

張り紙があるのは、高崎駅やGメッセ群馬に近いミニストップ高崎岩押町店。周辺にはオフィスが集まり、交通量も多い。店長の吉井糸麻さん(48)によると、もともとトイレだけ利用する人が多く、4年ほど前に経営を引き継いだ際、水道料金が他の店舗の2倍ほどかかっていることに驚いたという。

こうした状況をなんとかしようと、吉井さんが2年ほど前に「お客様へおねがいです」と手書きの張り紙を作り、二つある個室に張り出した。「トイレの利用のみされる方ばかりになると、経費がかさみ、貸し出し不可になってしまいます」。控えめな言葉遣いながら、切実に訴えている。

全文はこちら
https://www.jomo-news.co.jp/articles/-/284216

 

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人件費削減の件で批判を浴びた宮古島の食肉センター、肝心な時に出荷不能になり関係者は右往左往

1:名無しさん


3月、沖縄県宮古島でちょっとした騒動が巻き起こっていた。宮古食肉センターが3月18日以降、食肉処理ができない状態に陥っていたという問題だ。現在は沖縄県の食肉加工センターで牛肉の加工ができるように他の職員に研修をさせたことで、再開のめども立っているというが、騒動当時はネット上でも大きな話題となっていた。

騒動の理由は、同センターで唯一、大型家畜の食肉処理ができた嘱託職員の男性との契約更新をめぐるトラブルだ。契約更新のタイミングで、同センターがこれまで支払ってきた賞与を支払わない方針を男性に示したところ、男性はそれを不服として更新しなかったという。そこで今回は、フリーライターの寺尾淳氏に、今回の問題がなぜ起きてしまったのか、その根底にあるという嘱託職員に対する軽視の問題点などを分析してもらった。

■嘱託職員とは?

まず、嘱託職員とはどういった雇用形態を指すのか。

「嘱託職員というのは法律で定められた雇用形態ではなく、正規雇用の社員とは違い、雇用期間を定めた有期の臨時雇用社員を指すものです。そのため契約社員やパート・アルバイトの従業員も嘱託職員と呼んでいる企業もありますね。ただ、一般的には、正社員として定年まで勤めた後に有期で再雇用される職員のことを指す場合が多いです」(寺尾氏)

今まで払っていた賞与を認めないという雇用側の対応は、正当性のあるものなのだろうか。

「一般的に、労働の対価である給与は支給が義務づけられていますが、賞与や一時金は退職金や通勤手当などと同じように、支給が義務づけられているわけではありません。しかし、労働協約や就業規則などで明確に定められた支給条件に従ってこれらが支払われる場合は、労働の対価として扱われることもあるようで、過去には賞与不払いで裁判になって下級審では雇用者側が敗訴した事例もあるようです」(同)

■宮古島の歴史も絡む複雑な背景とは

今回の騒動は、宮古島という土地柄が絡んだ特殊な事情も関係しているようだ。

「宮古島で生産されている宮古牛を取り巻く問題について知る必要があるでしょう。離島である宮古島は、本土や沖縄本島と異なった食肉加工事情があります。というのも、17世紀に薩摩藩の侵攻を受けて以後、農耕の立て直しに必要な牛や馬を食べないようにというお達しが、当時の琉球王国で出された過去があるのです。そのため離島である宮古島はいまだに牛肉食より豚肉食が中心になっています。

そんな宮古島ですが、あるときから食用牛肉を育てるようになります。それは、昭和の終わり頃に当時の農林水産省が畜産振興政策として、国産の食肉牛の飼育を推し進めたことがきっかけとなり、宮古島でも食用牛を育てるようになったからです。ただ、これまで豚肉を中心とした食文化だったため、宮古島は牛の食肉加工技術が未発達で、そのため子牛まで宮古島で育て、そこから成牛までの飼育や加工は沖縄本島で行うという流れが定着したのです。

しかし、その子牛の評判がよかったため、宮古島の畜産家たちは平成の頃に牛をブランド化して食肉加工まで行うことで、観光客にブランド牛を提供することを思いつきます。こうした経緯で、肉牛生産で重要度が増したのが今回話題の宮古食肉センターなのです」(同)

そんな宮古食肉センターで食用肉の加工を担っていたのが嘱託職員だった。

「人件費が安く済むという理由もあるでしょうが、豚肉文化が中心だったということもあり、食用牛の加工技術を持った人が島内にほとんどおらず、JA沖縄経由で食肉加工の資格を持った嘱託職員に来てもらっていたのだと思います。そのため、嘱託職員に頼りすぎる形で、後進育成を怠っていた側面も強かったのでしょう。

そして、悲劇はコロナ禍によってもたらされます。観光客が減って収益が下がったため、食肉センターは牛肉の加工を一手に担っていた嘱託職員に、これまで払っていた賞与を契約更新時にカットすることを提案。嘱託職員はこれに反発して契約更新を拒否したわけです。そして現在、コロナ禍が落ち着きを見せ観光客が戻り始めましたが、肝心の宮古牛を提供することができなくなってしまいました」(同)
<中略>

「今回の宮古島の例は、嘱託職員の扱いを軽視することがどれだけ大きな打撃を与えるかを知らしめた非常にいい例だと思います。身銭を切ってでも賞与を払っておけば、長期的には食肉センター側にも十分な益はあったはずです。それにもかかわらず賞与を払わなかったのは、嘱託職員への軽視があったからではないでしょうか。(以下ソース)

全文はこちら
https://nordot.app/1030385871462744238

 

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マイクロソフト幹部が日本企業に完全降伏を宣言した模様、ソニーと任天堂に追いつくことは決してできない

1:名無しさん


マイクロソフトはビデオゲームコンソール戦争でSONYや任天堂にはとても追いつけないと初めて敗北を認めた。

全文(英文)はこちら
https://fortune.com/2023/05/05/microsoft-exec-phil-spencer-admits-the-console-war-lost-sony-playstation-nintendo-switch/

 

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38件のコメント

韓国の国力の源泉だったICT産業、この1年間で見る影もないほど衰退したことが統計情報で判明

1:名無しさん


2023年05月15日、韓国の産業通商資源部が「04月時点でのICT産業の現況」のデータを公表しました。

読者の皆さまもご存じのとおり、韓国にとってICT産業は利益を生む金の卵です。半導体をはじめ、ディスプレー、スマートフォンなど、これまで韓国が外国からかっぱいできた「もうけの源泉」です。

結論からいえば絶不調です。<中略>

ICT産業の2023年04月の輸出入の実績で、貿易収支は「23.3億ドル」となっています。2022年04月は「77.9億ドル」だったので、54.6億ドルも減少しました。

なんと1年間でICT産業のもうけは「約70.1%」蒸発したのです。<中略>

まずご注目いただきたいのは、ICT産業の輸出に占める中国の比重です。

2022年、韓国の対全世界のICT産業の輸出は「2,332億3,200万ドル」でした。

対中国の輸出は「1,022億7,000万ドル」なので、ICT産業の輸出はなんと43.8%が中国へのもので、それだけ中国市場に依存しているのです。

ところが、何度もご紹介しているとおり、中国への輸出は減少してきています。実際、2022年も対前年比で「-4.9%」です。約5%の減少ですが、2023年04月単月のデータを見てください。

中国へのICT産業の輸出金額は「51億500万ドル」にとどまり、対前年同月比で「-39.0%」と激減しているのです。01~04月累計でも「-40.4%」です。

もちろん、上記のとおり前年04月は過去最高の輸出額だったので、その基底効果で大きく減少したという点は考慮しなければなりません。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/105528

 

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死亡確定かと思われた「東京チカラめし」、海外の力を借りて日本本土での巻き返しを狙っている模様

1:名無しさん


煮込むのではなく、焼いた牛肉をご飯に乗せた「焼き牛丼」で人気を博した「東京チカラめし」。2011年6月に1号店を東京・池袋にオープン後、ブームに乗って最盛期には134店舗にまで拡大した。

 ところが、出店を急いだためにスタッフの教育が間に合わなくなるなどオペレーションが崩れ、客が離れてしまう。多くの店が閉店となり、現在は2店舗(千葉、大阪)のみになってしまったのだが、その「東京チカラめし」がアジアでの巻き返しを図っているのだ。

■現地パートナーとライセンス契約

 まず2021年に香港へ上陸、コロナ禍にもかかわらず人気となり3店舗を展開させると、今年2月にはタイ・バンコクに進出。日本人在住者や観光客の多いタニヤ通りに出店し、客足も順調だという。

 「香港も同様ですが、タイでも現地企業とのライセンス契約を締結するという形を取っています。以前、タイ側のパートナー企業の方が日本に観光に来たときに焼き牛丼を食べて、ファンになってくれていたそうなんです。ぜひバンコクでも出店したいと、先方からお声がけいただいたことがきっかけです」

 「東京チカラめし」を運営するSANKO MARKETING FOODSの長澤成博社長(55)はそう語る。<中略>

■2023年中に東京都内にも新規出店を予定

 「いまは経済力をつけた東南アジアの人々が観光で日本に来る時代になりました。その原動力のひとつが、日本食に対する興味です。日本の食文化を輸出して伝えていくことは、国内でインバウンドを引き受けるのとともに必要なことだと考えています」

 さらに長澤社長は、日本国内でももう一度「東京チカラめし」の旗艦となる店をつくりたいと語る。

 「2023年中に、10年ぶりに新規出店する予定です。場所は『東京チカラめし』ですから、都内ですね」

 アジアを土台に、再び「チカラ」強く羽ばたけるだろうか。

全文
https://news.yahoo.co.jp/articles/f2f7e31332172be5871f6e18d0b06eff12ee5ecb

 

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HPが純正以外を使用すると動作停止するアップデートを配信、激怒したユーザーも対抗策を取り始める

1:名無しさん


HPが「純正以外のインクを使うとプリンターが印刷を拒否」するアップデートを敢行しユーザーの怒りが爆発

HPが、他社製のインクカートリッジを使うとプリンターが動作しなくなるアップデートを配信しました。HP純正のインクは、価格がサードパーティー製インクの2倍以上するため、ユーザーから不満の声が上がっていることが報じられています。

問題のアップデートは、2023年3月から配信が始まったもの。HPはこの機能について「顧客体験の質を守り、印刷システムの完全性を維持し、知的財産を保護するために採用している」と説明していますが、これに納得できないHP製プリンターのユーザーは、インクを無効化する機能の対象外である旧式のプリンターに乗り換えるなどして対抗しています。

イギリスのニュースメディア・The Telegraphは2023年5月11日、このアップデートにより他社製のインクカートリッジを使用しているHPのプリンターが動作しなくなってしまったことで、ユーザーから怒りの声が上がっていることを報じました。

例えば、Twitterユーザーのリナ・インバース氏は、The Telegraphが引用したツイートの中で「プリンターでなぜ印刷できないのか混乱しましたが、HPのインクカートリッジは、毎月のサブスクリプション料金を支払っていないと使えないことが判明しました。これは絶対にクレイジーです。カートリッジに入ったインクをプリンターがブロックしてしまうなんて」と訴えています。

https://gigazine.net/news/20230515-hp-printers-ink-cartridges/

 

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キオクシアが実質的に米資本になる可能性が浮上、現状の計画だと主導権を取るのはキオクシア側?

1:名無しさん


東芝の持分法適用会社のキオクシアホールディングスと、ウエスタンデジタル(WD)の日米半導体大手2社の合併協議が加速し、統合比率など詳細を話し合う段階まで進んでいることが分かった。フラッシュメモリーの市況低迷で両社とも業績が悪化しており、合併による規模拡大で競争力を強化したい考え。事情に詳しい関係者2人が明らかにした。

キオクシアとWDはNAND型フラッシュメモリーの世界シェアでそれぞれ2位と4位。合併すれば最大手の韓国サムスン電子と並ぶことになる。

関係者の1人によると、検討中の現在の計画は、統合会社の出資比率がキオクシア43%、WDが37%。残る20%は両社の既存株主が保有する方向で調整している。東芝など既存株主の各社が合併会社にどう関与するのかは現時点で明らかになっていない。

同関係者によると、WDはすでに発表しているハードディスク駆動装置(HDD)事業の分離を実施。その上でフラッシュメモリー事業をキオクシアと統合する。合併後は営業・マーケティングをWDが主導し、製造をキオクシアが担う。統合会社は将来的に上場を目指す。

キオクシアには米投資ファンドのベインキャピタル率いる連合が56.24%、東芝が40.64%、HOYAが3.13%出資している。WDには昨年、米投資ファンドのエリオット・インベストメント・マネジメントが約10億ドル相当の株式を購入したと発表し、フラッシュメモリーとHDDの事業を分離するよう提案していた。

ロイターの取材に対し、キオクシア広報は「憶測にはコメントしない」と述べた。WDにも取材を試みたが、連絡がとれず、コメントを得られていない。

全文はこちら
https://jp.reuters.com/article/kioxia-wd-idJPKBN2X6093

 

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東映が社運を賭けた映画「聖闘士星矢」がアメリカでも”大コケ”、関係者たちの目論見を完全破綻させた模様

1:名無しさん


4月28日に日本公開された、新田真剣佑(26)主演のバトルアクション映画『聖闘士星矢 The Beginning』。本作は80年代を席巻した漫画家・車田正美氏による同名作品をハリウッドで実写映画化したもの。

公開前から話題作として注目を集めていたが、なんと日本のみならずアメリカでも“大コケ”の窮地に陥っているというのだ。

日本ではアニメ映画『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』と鈴木亮平(40)主演の『劇場版TOKYO MER 走る緊急救命室』が、本作と同じ日に公開された。

映画ランキングサイトによれば、『スーパーマリオ』は10日間で興行収入65億円を突破し3週連続で首位をキープ。そして2位には『TOKYO MER』が、そして3位には4月14日に公開された『名探偵コナン 黒鉄の魚影(サブマリン)』がランクインしている。

一方で、GWの幕開けと同時の公開という好条件が揃っていたが『聖闘士星矢』はまさかの8位スタートで、直近ではトップ10圏外に沈んでしまっている。そうした不調ぶりは、アメリカでも同じようだ。

「アメリカでは5月12日に『Knights of the Zodiac』のタイトルで公開されましたが、初週からトップ10圏外です。586カ所の劇場で上映されたにもかかわらず、スタートを切った週末3日間で興行収入はわずか53万5000ドル(約7千270万円)でした。本作の総製作費は6000万ドル(約72億円)だと言われており、東映アニメーションが全て出資していると聞きました。ハリウッドで活躍する俳優やスタッフを集めて製作した作品でもあるので、もし赤字が続けば製作サイドは頭を抱えることになるでしょう」(映画製作関係者)

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f88fa21cfe39d6e1d84df8f80fa8b097b237fb32

 

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米運輸省のリコール要求をエアバッグ製造メーカーが拒否、タカタの立場がなさすぎる模様

1:名無しさん


米当局、ARC製エアバッグ・インフレーター6700万個のリコール要請

米運輸省道路交通安全局(NHTSA)が12日発表した書類で、安全面での不具合を理由に米自動車部品サプライヤー、ARCオートモーティブのエアバッグ・インフレーター(ガス発生装置)6700万個のリコール(回収・無償修理)を要請したが、同社はこれを拒否したことが明らかになった。

NHTSAは、ARCに宛てた催告書で、同社製インフレーターの衝突時の部品破裂が増えているにもかかわらず、同社はリコールを必要とする不具合と認定していないと指摘。これらのインフレーターは死亡ないし負傷の不当なリスクを及ぼすと警告した。

このインフレーターは米ゼネラル・モーターズ、クライスラーの親会社ステランティス、独BMW、韓国の現代自動車、起亜などの車両で使用されている。GMは同日、同インフレーター搭載車約100万台のリコールに合意した。同社の車両で3月発生したインフレ―ターの破裂でドライバーが顔にけがを負っている。

ARCは、米国内で発生した7件の破裂を根拠にインフレーターに欠陥があるとのNHTSAの結論を認めなかった。これを受け、NHTSAは今回のリコール対象6700万個のインフレーターに欠陥がないことを証明するよう求めたところ、同社は破裂の分析についてNHTSAと自動車メーカーとの協力を継続すると回答した。これらのインフレーターは18年にわたり製造された。

全文は東風rあ
https://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPKBN2X601A

 

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