マツコ、雨の日にフードデリバリーを頼めなくなったと告白 「トラウマになってる」
■悪天候のフードデリバリー
番組前半、「配達員への申し訳なさで悪天候の日はフードデリバリーを頼みづらい」という視聴者メールが寄せられ、有吉弘行は「そういう気持ちはよくわかる」と共感。
■「もうビッチョビッチョの…」
マツコは「普通に、ぜんっぜん予期してなくて、『お疲れ様ですありがとうございます』って開けたらさ…」と続けると、「もうビッチョビッチョの…」「かっぱ被ってるのに中の髪がビチャビチャになるくらい…」と身振り手振りを交えて雨の凄まじさを再現。
「もう嵐みたいな日だったのよ」「もう私さ、それがトラウマになってるっていうか」「もうその後もさ、もうピザ食えたもんじゃなかったわよ」と、ずぶ濡れの配達員に胸が痛んだことを振り返った。
https://news.biglobe.ne.jp/trend/0316/srb_240316_8591061062.html
自動車国内２位の日産自動車と３位のホンダが、提携の検討を始める覚書を結んだ。世界的な電気自動車（ＥＶ）や自動運転化の荒波に淘汰（とうた）されることへの危機感がうかがえる。独立路線を貫いてきたホンダも、異業種のソニーグループに加え、積年のライバルの日産と組むという決断を迫られた。
・「イーアクスル」
両社が協力を検討するのは、ＥＶ中核部品の駆動装置「イーアクスル」や蓄電池、自動運転向け車載ソフトウエアの開発などだ。
日産はフランスのルノーや三菱自動車と連合を組む。一方のホンダは本田宗一郎氏が１９４８年に創業して以来、基本的には独立路線を維持してきた。だが、近年は米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と燃料電池車（ＦＣＶ）などで協業し、異業種のソニーグループとも提携、そしてガチンコのライバル関係である日産とも組むなど大きく方向転換している。
ホンダは２０４０年に世界で販売する新車を全てＥＶとＦＣＶにする「脱エンジン」戦略を掲げるが、米テスラや中国のＢＹＤなど大手がシェアを拡大する一方、新興メーカーは激しい価格競争で淘汰が進むなど逆風が強まっている。トヨタ自動車はハイブリッド（ＨＶ）車など多様な車種に強みを持つが、ＥＶ化など脱エンジンを単独で進めても埋没しかねない。
・資本提携考えてない
１月中旬に協議を始め、約２カ月で覚書締結に至った。資本提携も考えていないという。具体化を待たずに走り出した感が強い日産とホンダだが、「目的地」が決まるのははこれからのようだ。
https://www.zakzak.co.jp/article/20240317-JZFWMUTMDJNQJGLRSZI54L64L4/
ウチも去年安さに釣られてうっかりアイリスオーヤマのファンヒーターを買ってしまったんだけど、品質ではなくて設計がダメ。明らかに指を入れて持ち上げるための穴が空いてるんだがここに手を入れるとツルツルで重心も偏ってるので十中八九手から滑り落ちるの。ここの家電は本当にダメ。 pic.twitter.com/nvqbXwk24g
— ぼんじん🍥 (@Bonezine) March 17, 2024
■日本の半導体産業、世界と何が違うのか
このように、日本の半導体企業の株価は、全体としてみれば、顕著な上昇とはとても言えない。それは、日本の半導体産業は、世界の最先端半導体産業とは大きく違うからだ。
ルネサスエレクトロニクスの主力製品は、自動車積載用半導体であり、AIに関係する半導体ではない。キオクシアの製品も、メモリー半導体だ。ソニーの製品はイメージセンサーだ。つまり、日本の半導体産業は、アメリカで成長している最先端のロジック半導体企業とは異質のものなのである。これを見ても、重要なのが半導体そのものではなく、AIであることがわかる。
「日本の半導体産業は、1980年代には世界を制したが、その後衰退した」と、よく言われる。しかし、この見方は不正確だ。
1980年代においても、日本が強かったのは、DRAMというメモリー半導体だけだった(DRAMは、日本で発明されたもの)。CPUと呼ばれる演算用の半導体は、アメリカのインテルが支配した。日本の技術では、歯が立たなかったのである(そのインテルを、いまNVIDIAが追い抜いたのだ)。
現在のロジック半導体は、CPUが進歩したものだ。この分野で日本が弱いという基本構造は、そのときと変わらない。その後、日本の半導体産業は、メモリーの分野においても衰退した。それは、サムスンなどの韓国企業の追い上げに負けたからだ。
最近の株価上昇には、半導体以外にも要因があるとの見方がある。それは、日本企業が変革に成功し、世界からの信頼を集めるに至ったということだ。
海外からの対日投資が増えているのは、事実だ。しかし、それは、中国経済の落ち込みによって、それまで中国に向かっていた投資が日本に来たという側面が大きい。いわば、「敵失」だ。
■株価が上昇している根本的理由
また、半導体関係以外の企業の株価が上昇しているのも事実だ。しかし、その原因は、円安だ。
トヨタ自動車の株価が、2024年初から3月5日までの期間に2702円から3565円へと1.32倍に上昇したのが、その典型例だ。これは、東京エレクトロンの上昇率とあまり変わらない。また、商社の株価も上がっている。三井物産の株価は、年初の5405円から6816円へと1.26倍になった。
円安によって企業の利益が見かけ上増えることは、これまでも起こったことだ。それがいまの円安局面でも起こっているに過ぎない。
円安になって円ベースの輸出額が増えても、ドルベースでは変わらず、鉱工業生産指数に見られる実体的な生産活動は増加しない。他方で、円安は、国内物価を引き上げ、日本人を貧しくする。だから、望ましい現象とは言えない。
しかも、今後の日米金融政策によって為替レートが円高に転じれば、傾向は逆転してしまう。まことに脆弱なものだ。
https://toyokeizai.net/articles/-/740774
ゆうこりん「NISAには手を出してないです。国が推してるから何か裏があるんじゃないって…」
— とんかつ@インデックス投資 (@tonkatsu_index) March 16, 2024
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各方面から叩かれて炎上
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↓現在は…
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「お金の見直しをすることにしました！」
「本を読んでみました！」
「iDeCoも入りました！」
「オルカンとS&P500に投資してます！」 pic.twitter.com/Ddv2517hMO
小倉優子（４０）が６日放送のＡＢＣテレビ「がっぽりＮＥＷＳ！２０２４」に出演。さらば青春の光が司会を務め、お金や儲け話を取り上げる番組で、ＮＩＳＡのメリット・デメリットの解説も行われた。
ＮＩＳＡに関して、小倉は冒頭から「手を出していないです。国が推してるじゃないですか。国が推してるものにいいものがあるのかって。何が裏があるんじゃないか」と恐ろしく懐疑的なトークを展開。司会席のさらばから「なにがあってん？」の突っ込みが入った。
https://news.yahoo.co.jp/articles/481d3f423f6b1676c5641a2514f94b4586394dab
矢祭町が議員報酬の日当制をあらためて月額制に戻すという記事。平成20年から全国で唯一の日当制なんて導入していたんだ、初めて知りました。なり手不足…まあそうなるでしょうね。 pic.twitter.com/F2EczVIz4a
— 板垣勝彦 (@itagaki_katsu) March 3, 2024
年収100万円→300万円 福島・矢祭町議会が議員報酬を日当制から月額制に戻す方針固める
福島県矢祭町議会は、全国の地方議会で唯一の議員報酬の日当制を廃止し、月額制に戻す方針を固めた。議員の仕事と報酬を明確にして議会活動の透明性を高めようという試みだったが、近年は理念の形骸化が目立っていた。議会の「先祖返り」に住民の賛否は今も拮抗（きっこう）している。
全文はこちら
https://kahoku.news/articles/20240316khn000044.html
公正取引委員会「ビッグモーターは証拠隠滅をしたから過去に経験したことが無いほど調査が困難だった」
— ゆるふわ怪電波☆埼玉 (@yuruhuwa_kdenpa) March 15, 2024
公取委ブチ切れで草
下請け会社に因縁つけて無理やり車を買い取らせるのはもう暴力団の手法なんよ pic.twitter.com/wg12vpQvIk
川崎市中原区の市中央療育センターで2016年12月、短期入所中で知的障害がある清水正和さん＝当時（9）＝が死亡したのは、添い寝をしていた女性職員が寝入ってしまったことが原因だったなどとして、遺族が指定管理者として運営する社会福祉法人と職員に損害賠償を求めた訴訟の判決で、横浜地裁川崎支部は14日、被告側に計約2690万円の支払いを命じた。
桜井佐英裁判長は判決理由で、職員が寝入った場合は正和さんの顔面が敷布団にふさがれてしまい、窒息死する可能性が高いことも予見できたと指摘。施設側にも使用者責任があるとした。
◆暴行や虐待の主張は認めず 遺族側は控訴の方針
判決を受け、遺族らは同日、市役所で会見した。判決では、添い寝によって窒息死に至る可能性を予見できたとして、職員や施設側の責任を認めたが、遺族側は主張していた職員による暴行や虐待が認定されなかったことなどから「受け入れられない」と憤り、控訴する方針を明らかにした。<中略>
母親は、職員が寝かし付けの際に正和さんを押さえ付けるなどしたために、正和さんが反発した可能性を指摘。弁護団は「暴れるから羽交い締めにしても仕方ないというのは、無意識の障害者差別だ」と批判。運営法人は調査報告書で、再発防止策に添い寝の解消を挙げており「判決でセーフとするなら、何のための司法か」と疑問を呈した。
判決では、正和さんを「重度知的障害者で、発達可能性も限定的」とし、将来得られたはずの「逸失利益」も低く算定した。弁護団は「障害者への逸失利益も健常者と同じように算定しようという動きがある中、流れに反する。障害者差別を助長する」と訴えた。
全文はこちら
https://www.tokyo-np.co.jp/article/315218
イオンシネマの「お詫び」をよく読んで欲しい。謝罪しているのは「不適切な発言」に対してであって、今後の対応として「設備の改善」を挙げてはいるが、「今後は介助いたします」とはどこにも書かれていない。こんなによくできた謝罪文は見たことない。 https://t.co/vyLj9EkTOa pic.twitter.com/bYYzcruW2P
— にのうらさと (@ameayunon) March 16, 2024
イオンシネマの謝罪の件についてはこちら
https://you1news.com/archives/106478.html
知床の観光船業者が予約減で廃業へ 沈没事故の影響で予約数が減少
北海道斜里町・ウトロが拠点の「知床クルーザー観光船ドルフィン」の運航会社は16日、3月末で観光船事業を廃業すると発表した。乗客乗員26人が死亡、行方不明となった2022年4月の観光船「KAZU 1（カズワン）」沈没事故の影響を受け予約が減り、採算が取れなくなったことが理由という。
全文はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/26058981/
輸入タイヤ・ホイール販売のジラフインターナショナル（大阪市）は2023年8月、大阪地裁から破産手続き開始決定を受けた。格安のタイヤで急成長していたが、新型コロナウイルス禍と為替の円安、ウクライナ危機で事業環境が急速に悪化した。粉飾決算により金融機関への支援が要請できなかったことも追い打ちをかけたようだ。
破綻した同業者を吸収して急成長
ジラフインターナショナルの代表はもともと輸入タイヤ・ホイール
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC085EA0Y4A300C2000000/
アイリスオーヤマの家電はヤバい！
— マオ (@masa_sei_good) March 16, 2024
届いた冷凍庫の天板が歪んでて扉が開いてるエラーで使えず、それ連絡しても交換をしてくれなくて仕方なく販売店が交換対応
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そして届いた交換品がこの爆音wwww pic.twitter.com/5rZhflpvKn
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1768860619447611392/pu/vid/avc1/720×1280/6C5P-821Z8XvZndr.mp4
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1768860619477053440/pu/vid/avc1/720×960/_XD_xkYHasQ8zWrt.mp4
全港湾ストについて、
— ボギーてどこん（浦添新基地建設見直し協議会） (@fm21wannuumui) March 16, 2024
県労働委員会から「労働関係調整法に規定されている争議行為に当たらない」との見解が示された」とのこと。
全港湾執行部、持ち上げたマスコミ、
これどうするんですか？ https://t.co/ldxnewcpsM
市は今回のストに関し、労働関係調整法が規定する事前通知の手続きを踏んでおらず、適法とは言えないとして、県労働委員会に適切な対処を求めていた。これに対し県労働委員会からは、今回のストが「法に規定されている争議行為に当たらず、一連の手続きも不要」と連絡があったという。この見解は厚生労働省も同一としている。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2b55ab64cc86bc2d1bbc51f1d1161104c8688866
電車の部品を再利用したマンションを、鉄道業界で初めて、関東の大手私鉄が手がけた。
どのように電車の部品が再利用されたのか。
3月15日、関東の大手私鉄京浜急行電鉄が公開したのは、神奈川・横浜市にある地上6階建ての分譲マンション。
マンションのエントランスには、実際に走っていた列車の座席が置かれている。
築28年の会社の社宅をリノベーションしたもので、1LDKから3LDK、あわせて64戸の販売が始まっている。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/913c86356c4985cefc2e5621bc5b1c210671a01a
シネコン「イオンシネマ」を運営するイオンエンターテイメント株式会社は16日、映画館の利用者に従業員が不適切な対応をしたとして公式サイトで謝罪した。
多くのテレビ番組に出演し、YouTube、講演活動など幅広く活動している車いすインフルエンサー・中嶋涼子さんが15日、自身のX（旧ツイッター）に、イオンシネマで映画を観賞した際の出来事を投稿。これまでは「一人で見に行って映画館の人が手伝ってくれてた」が、この日は観賞後に従業員から「この劇場はご覧の通り段差があって危なくて、お手伝いできるスタッフもそこまで時間があるわけではないので、今後はこの劇場以外で見てもらえるとお互いいい気分でいられると思うのですがいいでしょうか」と言われたという。
中嶋さんは「なんでいきなりダメになるんだろう！悲しさを通り越して今は行き場のない怒りに変わってきた。その時に言い返せなかった自分にも腹が立つ。イオンシネマの社長と話し合いたい」と問題提起。
その後の投稿で、映画を観賞したのは「イオンシネマシアタス調布」であると明かし、「過去3回グランシアターで見た時には、女性のスタッフさんが二人で階段を持ち上げてくれて」と過去に撮影した画像も投稿。「急に4人がかりのスタッフで上映後に入場拒否をされた事が理不尽でした」とつづっていた。
これを受けてイオンエンターテイメントは「弊社従業員による不適切な対応に関するお詫び」と題した文書を発表。「この度は弊社従業員によるお客さまへの不適切な対応につきまして、お客さまおよび関係者の皆さまにご不快の念をおかけしましたこと、心よりお詫び申し上げます」と謝罪した。
全文はこちら
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/03/16/kiji/20240316s00041000384000c.html
りくろーおじさんとアミーゴのチーズケーキ似すぎ問題
— ゆるふわ怪電波☆埼玉 (@yuruhuwa_kdenpa) March 12, 2024
弁護士「味で勝負しろ」
急に料理漫画みたいになってきたな pic.twitter.com/ISx5s8KEYF
これは有名なEVバスの失敗例。有名工業デザイナーの水戸岡氏がデザイン、韓国ファイバー社の車体、東レの炭素繊維製の超軽量ボディ、三菱のリチウム電池を組み合わせたら約1億円の超高価なバスになったけど故障が多発。取り敢えず有名どころを組み合わせだけでは上手くいかないと言う良い例だと思う。 pic.twitter.com/UBzS3vQkpO
— 商用車メーカーの中の人 (@trucknakanohito) March 15, 2024
電気自動車市場が停滞すると、乱立していた新興電気自動車スタートアップの「玉石選び」が始まった。「電気自動車」というレッテルさえ貼れば桁外れの投資を誘致した数年前と状況が一変した。
１３日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は、米電気自動車のスタートアップ「フィスカー」が破産する可能性が高くなったと報じた。フィスカーの株価は２０２０年の上場以降、９７％も暴落した状況だ。フィスカーはアストンマーティン・ＢＭＷなどのスポーツカーをデザインしたヘンリック・フィスカーが設立した。わずか数年前までは、フィスカーの高性能電気スポーツカー「カルマ」は、俳優レオナルド・ディカプリオ、歌手ジャスティン・ビーバーなどの有名人に選ばれて話題を集めた。
「ベトナムのテスラ」と呼ばれ、ナスダックに上場された「ビンファスト」も昨年１０－１２月期の純損失６億５０１０万ドルに達した。ベトナム国民電気自動車企業に成長したが、電気自動車の需要減少とともに値下げ戦争まで激しくなり、昨年の販売台数（３万４８５５台）も低迷した。目標値の５万台にはるかに及ばない数値だ。このため、昨年８月の上場の際、バブルに乗って１株当たり７０ドル（約１万４００円）付近まで値上がりした株価も同日基準で４．９８ドルまで急落した。
「テスラ後発隊」の中で最も技術力でリードしているという評価を得ている「リビアン」の状況も変わらない。リビアンは今年の生産目標を従来の８万台から５万７０００台に下方修正した。昨年１０－１２月期の純損失は１５億ドルに達した。実績発表の時は費用縮小プログラムの一環として１万４０００人の職員の内１０％を解雇すると明らかにしたりもした。
業界では、電気自動車の成長の勢いが鈍化し、バブルは減り、優良技術を持つ企業だけがろ過されるだろうという見方が多い。ブルームバーグ傘下のエネルギー調査機関ＢＮＥＦによると、グローバル電気自動車の販売成長率は２０２１年１０３％、２０２２年６１％、昨年３３％に下がった。ＢＮＥＦは今年は２１％の成長にとどまるとみている。
実際、電気自動車の普及が早かった中国は、すでに厳しい構造調整を経験した。ブルームバーグは、２０１９年に５００社を超えた中国の電気自動車メーカーが昨年基準で１００社に減ったと紹介した。中国だけの現象ではない。ＷＳＪが２０２０年から２０２２年まで米国証券市場に上場した電気自動車関連スタートアップ４３社を自主調査した結果、１８社以上が流動性危機に直面すると見通した。
自動車業界関係者は「電気自動車のスタートアップが既存の完成車メーカーより電気自動車の需要変化にさらに致命傷を負う」とし「電気自動車の販売が不振な時期を克服する内燃機関やハイブリッドのような代案がないため」と説明した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f5df0398bc17df3605f5ae19c98b8a6870e90fa3
誰か助けてください
— カレー南蛮さん (@niyoniyo99) March 15, 2024
2月に引っ越して住宅ローンそのままにしてたらメガバンクから事情説明を求められました。転居届を出してないのにバレました。理由を伝えましたが転勤じゃないので住宅ローンは返済してください、悪質な場合は競売にかけると言われてます。どうしたらいいですか？ pic.twitter.com/quzWrMU1JS
都内のすき家が完全に吹っ切れてた
— 岐阜っ子サリー (@kozukozu331) March 15, 2024
すき家は皿洗いを廃止した
SDGsは労働力不足の前に敗北した pic.twitter.com/UZpUiebQya
