■開幕時から入場者数は2倍、事業規模は3倍に
Bリーグは2016年、男子プロバスケットボールの統一リーグとして開幕した。今年8シーズン目を迎え、入場者数は開幕時の倍となる450万人を突破。事業規模も当初の196億円から580億円へと成長している。
「パリ五輪では、ベスト8で1勝するという目標を達成できなかったが、世界の強豪チームを相手に確かな爪痕を残すことができたと感じている。パリ五輪の結果次第では人気もシュリンクするかと見ていたが、昨年からの勢いを維持しながら新しいシーズンをスタートすることができそうだ」
こう島田氏がポジティブに見ているのには理由がある。2026-27シーズンから、現在の単年の競技成績による昇降格制度を廃止し、クラブの事業基準で参入チームを決めるエクスパンション型リーグに移行するために大胆な構造改革を進めてきたからだ。
「現在、Bリーグの構造改革を進める中で経営改善、とくに集客を強化していくことに取り組んでいる。FIBA バスケットボール ワールドカップ 2023が後押ししたこともあるが、今の盛り上がりのベースとなっているのは構造改革の中で各クラブが経営努力をしてきたことが下支えとなっている」
Bリーグでは2026年から、B1は「Bリーグ・プレミア」、B2は「Bリーグ・ワン」、B3は「Bリーグ・ネクスト」へと名称を変更する。しかも、プレミアに参入するには売上高12億円以上、平均入場者数4000人以上、収容人数5000人以上のアリーナを有することが条件となる(初回審査は2024年10月)。そのため業界では、ここ数年で20件ほどのM＆Aが起きており、経営の安定化を急ぐクラブが相次いだ。
■クラブ経営を重視して参入チームを判断する理由
なぜ、プロ野球やJリーグとは一線を画し、戦績ではなくクラブ経営を重視して参入チームを判断するのか。
「バスケは競技の特性上、その面白さはどこが勝つかわからないという接戦にある。その意味では、まず各チームの勢力均衡を図り、魅力的なゲームをたくさんつくりたいと考えている。さらには、地方のクラブにも優勝するチャンスをつくりたい。
今の日本社会を見ると、首都圏に人口が集中する一方、地方は衰退し過疎化も進んでいる。そうした中で、Bリーグは地方創生リーグになることを大きなビジョンとして掲げている。地方のクラブを盛り上げていくためにも首都圏のクラブとの格差をなくしていく。不確実性の高い勝敗だけでなく、入場者数、アリーナなどビジネス面を重視しながら、長期的な視点で地方自治体や地元企業、市民を巻き込んだムーブメントを起こしたい」
勝てばスポンサーがつくが、負ければ離れる……といったスポンサー頼みの経営、また実際クラブは経営不振なのに親会社からの支援で成り立っているようなスポーツ産業ではなく、実態として黒字化を目指すリーグになる。そのためにはビジネスを重視するアプローチのほうが業界発展につながるということだろう。
プレミアについては現在、週末と水曜日に開催している試合を毎日にするなど、アリーナの集客規模からすればハードルが高いのではないかと感じる基準もある。だが、56クラブあるクラブの社長と4年ほど議論をし、新しい審査基準について合意形成を図ってきたという。
「むしろ大変だったのは自治体やファンだった。自治体からは人口減少が進む地方で立派なアリーナをつくってどうするのか。また、ファンの皆さんからは降格するかどうかの試合が面白いのに、負けても降格しないのなら面白くないといった声もあった。この間、各クラブではM＆Aや経営者の交代など経営改善を進め、集客力向上やスポンサー獲得力を強化してきた。
かつてはイメージできなかったが、今では沖縄、佐賀、群馬とアリーナが満員となり、周辺の街も盛り上がってくるという状況に変わっている。当初は無理だと思っていたとしても、山が動くことを皆が実感できたことはとても大きい。こうした例は世界的に見ても稀だと思う」
勝敗に左右されることなく持続的な経営が見込めるとクラブ経営者に評価されたこと、また大局観を持った経営者が新たに経営に参画していることも大きいという。アリーナの新設は民間のみならず、官民連携でも行われている。
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