津波に伴い避難経路確保のため米軍基地がゲートを開放したことについて
— りゅうの (@8WfKVClA7tRNaMm) April 3, 2024
琉球新報も沖縄タイムスも情報発信しなかったね
県民の生命と安全の確保に必要な情報を伝えないメディア 必要ですか? pic.twitter.com/465W5wMZwd
津波に伴い避難経路確保のため米軍基地がゲートを開放したことについて
— りゅうの (@8WfKVClA7tRNaMm) April 3, 2024
琉球新報も沖縄タイムスも情報発信しなかったね
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2027年の入居開始を目指し、東京都中央区の臨海部・豊海地区で建設が進められている総戸数2046戸のタワーマンション「ザ 豊海タワー マリン&スカイ」の販売活動が休止されたことが、三井不動産などへの取材でわかった。工事に使っているコンクリートの強度検査の結果、強度を詳しく調べる必要が出てきたためという。
豊海タワーは、同社子会社の三井不動産レジデンシャルなど6社が組合員として参加する再開発組合が進める「豊海地区第一種市街地再開発事業」の中核になるタワーマンション。大手ゼネコンの清水建設が設計と施工を担当し、地上53階地下1階建て。2棟のタワー部分が住居となり、総戸数2046戸のうち1509戸が一般販売される予定。建物内には店舗や区民館、診療所なども入る。
昨年1月に着工し、現在は基礎部分の工事を終えて、1~2階の構造部分を工事している。ウェブサイトでは、竣工(しゅんこう)予定は26年11月下旬、マンションへの入居予定は27年6月としていた。
全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/ASS432J4YS43UTIL01FM.html?iref=comtop_7_05
自然エネルギー財団の件、我が党の礒﨑議員が斉藤経産大臣と内閣府に質問し、外国勢力との関係の有無が明らかになるまでは、経産省の審議会で意見を聞くことはないこと、内閣府の再エネタスクフォースは開催しないこと、明確な答弁を取りました。政策の歪みを正していきます。pic.twitter.com/9daz47IsQb
— 玉木雄一郎(国民民主党代表) (@tamakiyuichiro) April 2, 2024
スズキがインドで四輪車累計生産台数3000万台を達成!
スズキはこのほど、2024年3月末までにインドにおける四輪車の累計生産台数が3000万台を達成したと発表。3000万台の達成は日本に次いで2カ国目で、1983年12月の生産開始から40年4カ月での達成は、日本の55年2カ月を抜いて最速となる。
現在の年間生産能力は225万台。2030年度までに約400万台の生産能力を確保できるよう、2025年にカルコダ新工場、2028年度にはグジャラート新工場の稼働を予定
スズキは1983年12月に、現在の子会社マルチ・スズキ社の前身であるマルチ・ウドヨグ社で生産第一号車「マルチ800」をラインオフした。現在では、マルチ・スズキ社のグルガオン工場とマネサール工場に加え、スズキ・モーター・グジャラート社のグジャラート工場の3拠点で、小型車「ワゴンR」「スイフト」「バレーノ」や、SUV「ブレッツァ」「フロンクス」など16車種を生産している。
現在の年間生産能力は225万台で、今後のインド四輪市場の拡大に備え、2030年度までに約400万台の生産能力を確保できるよう、2025年にハリヤナ州のカルコダ新工場、また2028年度にはグジャラート州のグジャラート新工場の稼働を予定している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/84ca8de0a03bd7b824d1672322121d36801c3cca
今回のNHKの緊急地震速報が出てからの
— SAKU⦅さく⦆📡📻💻 (@sakuChannel_25) April 3, 2024
切り替えは爆速だと思った。 pic.twitter.com/1645aOKVhD
小林製薬が製造・販売した「紅麹(べにこうじ)」成分のサプリメントで健康被害が広がっている問題で、社名が似ている「小林製菓」(東京都)に100件以上の問い合わせが寄せられている。同社が製造する豆菓子に「ベニコウジ色素」という着色料が使われいるということもあり、同社はホームページ(HP)で小林製薬の紅麹とは別物であることを説明。同社の製品は小林製薬と「一切関係ない」と強く訴えている。
小林製菓は昭和43年10月創業の高級豆菓子を製造・販売する企業。東京都江戸川区に本社を置き、小林製薬とは資本などの関係性は全くない。
しかし、小林製薬が健康被害を発表した3月24日以降、小林製菓には小林製薬との関係性などを確認する問い合わせが殺到。「小林製薬の関連会社ではないのか」「小林製薬の紅麹を使っているのではないのか」といった内容が大半で、中には小林製薬と勘違いして連絡してきた人もいたという。
また、小林製菓が豆菓子に使っている着色料「ベニコウジ色素」についても、「食べても問題ないのか」など安全性への問い合わせが相次いだ。
小林製菓は安全性を周知するとともに、「商品に使っているベニコウジ色素は、国内の食品添加物メーカーから仕入れている」と説明。26日には同社HPに「該当の製薬メーカーとは関係のない製造元からの供給であることを確認いたしました」と目立つように告知した。
それでも消費者の不安感は拭い切れていないようで、担当者は「いまだに問い合わせが来ており困っている」と困惑している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7a4b1eaa74fd2952dfb4fe0dbc37cc2380b7e98e
【超悲報】
— トゥーンベリ・ゴン (@bakanihakaten35) April 2, 2024
妻が突然倒れてしまい、弱音を吐いただけの心優しきパパさん、
何故か一部界隈の逆鱗に触れてしまい、集団ネットリンチの被害に遭う。 pic.twitter.com/sjya4bGNug
”(静岡県・川勝知事が)「切り取りというのが問題」と述べたことから、以下、訓示の全文(原文ママ)を掲載する。” #FNNプライムオンライン #テレビ静岡 https://t.co/AhSCoYSuSd
— JSF (@rockfish31) April 2, 2024
恐ろしい火力だ・・・
中国電気自動車(EV)ブランドの大淘汰時代がやってきている。
今の中国EV市場には、従来の自動車メーカだけでなく、シャオミのようなスマホメーカー、バイドゥといったネット大手、さらにはテレビ、ロボット掃除機、電動スクーター、白酒の企業まで、有名無名のEVブランドがこぞって参入したが、続々と競争からドロップアウトしていき立ちいかなくなっている。<中略>
・新興EVのトップから急転落、哪吒汽車が教えてくれたこと
競争に敗れたEVメーカーの中には、とりあえず参入して部品を寄せ集めて作ってみたという、到底勝ち目のなさそうなブランドは数ある。一方で好調から急に負けに転じる企業もある。
「哪吒汽車(Neta)」がその代表的な1社だ。2022年に15万台の販売台数で新興EV販売ランキングではトップに立ったにもかかわらず、翌年に一気に転落しピンチに直面した。同社は23年の販売台数目標を25万台と定めたが、結果は2022年より少なく、目標のおよそ半分の12万7500台に留まった。
哪吒汽車が一転不調になった理由が興味深い。
まずは、安さを売りにしたということだ。同社は新興EVの中では珍しく低価格を売りに市場に参入したが、比亜迪(BYD)、長城汽車や吉利汽車といった老舗メーカーが10万元(約210万円)クラスのお手軽価格のEVを続々と発表したことで価格的優位性が失われていったことが大きい。価格競争力がなければ、他社に負けない強みを持つ技術がなくてはならない。
競合他社では、AITOといえばファーウェイのテクノロジーが導入されている、NIOはバッテリー交換などのサービスが充実している、小鵬にはスマートドライビングシステムが強みであるという、それぞれの特徴がある。
一方、哪吒汽車の場合、バッテリーはCATLから、モーターはボッシュからといった具合に、様々なメーカーの部品を組み立てていて安く完成品を販売していた。EV購入を検討する消費者の印象は「哪吒汽車は安い」「最近のニュースで海外に工場を建設したと聞いた」くらいで訴求力が弱い。<中略>
中国の新興EV同士の競争ではあるが、インターネット企業的思想でニーズに応える企業と、これまで培った自動車ビジネスのノウハウで開発していく企業で前者が生き残った。これは日本の自動車メーカーにとっても耳の痛い話ではないだろうか。
哪吒汽車は資金調達に注力し存命しようとしているが、販売台数の激減が続くなか、よっぽどの打開策がなければ、その先に待っているのはおそらく経営破綻だろう。
余談だが、先日シャオミが初のEV「SU7」を販売すると早くも人気で売り切れとなった。同社はこれまでも話題作りに長けたインターネット企業であり、またスマートフォンにおいてはハイエンドモデルを中心に独自の技術を搭載し単なる組み立て企業ではないのを見せた。CEOの雷軍氏も本腰を入れるシャオミの自動車事業がしくじることはまずなさそうだ。
(文:山谷剛史)
https://news.yahoo.co.jp/articles/b98d1272ed32ad00144e8832e794178cdedc4bfd
台北の知り合いに安否確認したら送られてきた。
— Hiro@Beijingから帰国 (@shantianqq) April 3, 2024
オフィスでも天井の板が落ちたところもあるらしい。 pic.twitter.com/BabHRWnlGX
エイベックスの松浦勝人会長(59)の大麻使用疑惑を報じた2020年の「文春オンライン」の記事が削除されたことをめぐり、告発した元エイベックス社員の女性が自身のブログで、「間違えて告発してしまいました」とコメントした。<中略>
告発したことについての後悔の念をつづっている元社員の女性。大麻疑惑のほかにも、松浦会長とモデル、畑田亜希(42)との〝偽装離婚〟疑惑の文春オンラインの記事も削除されており、この偽装離婚についても否定している。
4月1日のブログでは、「大麻の告発が事実であれば、とっくの昔に松浦勝人さんは捕まってるはず」「文春砲に書いてあった私の発言ほぼ嘘です」と主張した。
2日には「私は間違えて、avexの松浦勝人さんは大麻なんてやってないのに、大麻告発してしまいました」「さすがにあの立場の人がやるわけないでしょう。私が吸ってただけ。それに巻き込んでしまいました」と記した。
全文はこちら
https://www.zakzak.co.jp/article/20240403-6VI6SS42VBIUXPLLRTDOTGXEJQ/
滝沢ガレソ @takigare3
2020年4月、文春がavex創始者 松浦勝人会長の違法薬物常用疑惑を告発
↓
翌月、文春が有名編集者 箕輪厚介氏のセクハラ疑惑を告発
↓
2023年12月、両記事がサイトからひっそり削除される
↓
記事情報源となった女性が「文春に乗せられて嘘をタレコんしまい、嘘がそのまま記事化された」と独白(今ここ)
https://twitter.com/takigare3/status/1775127135705075856
https://pbs.twimg.com/media/GKKEtFDaIAAGbYq?format=jpg&name=large
https://pbs.twimg.com/media/GKKEtl0bkAAA4Bn?format=jpg&name=large
https://pbs.twimg.com/media/GKKEt28bIAACHUB?format=jpg&name=large
https://pbs.twimg.com/media/GKKEuIQaUAATs-1?format=jpg&name=large
韓国の建設会社「DL E&C」が、駐車場に止めてある電気自動車(EV)から火が出た際、ドリルで車両の下部を貫いて水をまき、消火時間を画期的に短縮するシステムを開発した。「e-楽な世の中」ブランドで韓国人にはおなじみの建設会社が消火技術の開発に乗り出したのは、マンション団地内の駐車場でEV火災が発生した場合、大規模な災害に拡大する危険性が高いからだ。
【写真】世界初「建物用電気車火災鎮圧システム」
DL E&Cは2日、釜山にある船舶機材の中小企業TANKTECHと「建物用電気車火災鎮圧システム」を開発した、と発表した。このシステムは、EVで火災が発生したら自動車の位置に装置を移動させた後、EVの下部とバッテリーパックにドリルで穴を開け、じかに水を噴射して火を消す。船に積んだコンテナの内部で火災が発生したらドリルで穴を開けて火を消す技術に着眼した。DL E&Cの関係者は「EVの下部に穴を開けて火を消す技術は世界初」と語った。
EVは、火災が発生するとバッテリーの温度が1000度以上に急上昇する「熱暴走」現象が生じる。バッテリーは保護パックに覆われており、一般的な手法では火を消すのに少なくとも1時間、長いと8時間もかかる。DL E&Cは、現代自動車の性能テストおよび防災試験研究院の「電気車実物車両火災試験」を通してシステムの検証を完了した、と発表した。EVのバッテリーの種類に関係なく、10分あれば完全に消火できる。DL E&Cは、「e-楽な世の中」マンションの現場にこのシステムを試験的に装備し、今後は一般の建築物、官公署などへ拡大する計画だ。
EVの普及拡大と共に、EV火災を効率的に鎮圧するためのさまざまな技術が世界で開発されている。特殊製作された布で火災車両全体を包んでしまう「窒息消火」方式、火災現場周辺を簡易水槽のようにしてから大量の注水を行って車を水に沈める方式、高圧ノズルを車の下に押し込んで水を集中的に噴射する方式などがある。
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/04/03/2024040380034.html
人気バラエティ番組『世界の果てまでイッテQ!』(日本テレビ系)で放送された“不適切な内容”が、国際問題にまで発展するのではないかと話題になっている。
問題とされているのは、3月3日に放送された「珍獣ハンター」のコーナー。タレントのイモトアヤコが出演する人気企画で、アフリカのコンゴ共和国とコンゴ民主共和国からのリポートが放送された。
「イモトが現地の『ブードゥープロレス』という、プロレスと呪術をかけ合わせたような興行に出る様子などが放送されましたが、その内容に、コンゴ民主共和国大使館が激怒していると報じられています。
というのも、コンゴには『観光プロモーションとなる美しい自然を放送したい』と取材申請を出していたにもかかわらず、実際に放送されたのは、国の治安の悪さや不衛生さなどが強調された内容だったのです」(週刊誌記者)
3月25日には日本テレビの会見で、同社専務が「(大使館から)指摘を受けて、理解いただけるよう、説明させていただいている」と、抗議を受けたことを認めている。
だが、問題はこれだけでは収まらなかった。
「4月2日に開催予定だった『日本・コンゴ民主共和国ビジネスフォーラム』が、3月28日になって急遽、中止されました。その理由について、主催のジェトロ(日本貿易振興機構)のHPでは『コンゴ民主共和国政府・企業訪問団の訪日キャンセルを受け、本フォーラムは中止となりました』と説明しています。
コンゴは銅やコバルトなど、鉱物資源が豊富で、世界有数の天然資源産出国。言うまでもなく、日本にとっても重要な貿易相手国です。フォーラムでは、両国の官民関係者らが講演やディスカッションをおこなう予定で、ビジネス機会を広げる貴重な場だったのですが……」(同前)
フォーラムを主催する予定だったジェトロの担当者に話をきいた。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/a50f7490f177ca939b640f14b5db681dc16a31a6
学業には関心がなかった財閥家の末っ子が突然大学に行くとしながら「全校2位に挑戦」を宣言しました。主人公は世界のファウンドリー(委託生産)市場で2030年までに「圧倒的1位TSMCの次」になると宣言したインテルです。現在1位はTSMC(49.9%、2023年10-12月期)、2位はサムスン電子(11.3%)です。現在10位水準のインテルが一気に2位になるということです。インテルは他の企業の半導体を生産するファウンドリーに2016年に進出したが技術的限界と受注不足により2年で撤退してから存在感が落ちました。いまになってインテルが再びファウンドリーへの挑戦を宣言した理由は何でしょうか。
ファウンドリーの「浪人生」インテルの戦略は2種類だ。1つ目は技術ではTSMCもサムスンもまだ果たせていない「夢の工程」1ナノまで一気に進めることで、2つ目は米国政府の支援を足がかりにビッグテック企業を顧客として確保するという戦略だ。夢はしっかりしているが、果たして現実でこれが可能なのかがカギだ。
インテルの作戦が成功すれば東アジアに集中した半導体製造の構図が変わり、失敗すれば米国の「チップス・フォー・アメリカ」戦略が打撃を受ける。どちらにも影響が大きい。小6から高2へ直行するようなものである「1ナノ飛び級」は本当に可能だろうか。インテルにシェアを奪われるのはTSMCだろうか、サムスン電子だろうか。内外の専門家らとともにインテルvsサムスンのファウンドリー競争力を確かめてみた。
1.「半導体復活」夢見る米国…資金と仕事で支える「推し」
半導体回路の線幅が狭いほど同じ面積のウエハーでより多くのチップを作ることができ、チップの性能も良くなる。最近このナノプロセスをめぐりサムスン電子とTSMCが激しく競争する中で「1ナノ以下」はそれこそ夢の工程と呼ばれる。現在の技術パラダイムで最も小さくさせられるマジノ線だ。もう少し正確に言えば、インテルは1ナノではなく1xオングストロームと呼んだ。1オングストロームは100億分の1メートルで、1ナノメートルの10分の1、すなわち0.1ナノ級だ。インテルは2021年にナノよりさらに小さい単位のオングストロームを持ち出して超微細工程競争に火を付けた。
インテルは2021年に10ナノ級プロセスの量産を始め、来年には18A(1.8ナノ級)を世界で初めて量産すると主張する。TSMCとサムスン電子のように2027年まで14Aも量産するという計画も先月明らかにした。これは可能だろうか。ファウンドリー1、2などの速度を見よう。サムスンとTSMCはそれぞれ2016年と2017年に10ナノを始めた。10ナノから1.4ナノまでサムスンが11年、TSMCが10年を見込んでいるという意味だ。ところがインテルはこれを6年でやるという話だ。
「技術リーダーシップを牽引するために連邦政府、民間、学界がこれほどまで協力したことはない。あえて探そうとするなら60年前の(米国とソ連の)宇宙競争を挙げられるだろう」。
レモンド米商務長官は2月21日、米カリフォルニア州サンノゼで開かれたインテルのファウンドリー行事、「インテル・ダイレクト・コネクテッド」にオンラインで参加し、このように話した。最近の半導体戦争を20世紀の宇宙競争に例えたのだ。レモンド長官はインテルを「米国のチャンピオン」と称賛し、「半導体産業を生き返らせるのに大きな役割をするだろう」と話した。
全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/316932?servcode=300§code=300
https://japanese.joins.com/JArticle/316933?servcode=300§code=300
「『多様性を認めろ!』と言う人たちに限って、自分が気に入らない「多様性」は暴力を用いて排除する」
— ラサール石井 (@bwkZhVxTlWNLSxd) April 2, 2024
具体的にどういう事例か教えてください。 https://t.co/bkJrIyJQhe
しばき隊やら岸本聡子区長やらをフォローしている左系の人が、川勝知事の差別発言の件でイミフなフォローをしていますが、とりあえず身内には甘いということが分かりました。 pic.twitter.com/T17vBw1XAT
— 秋野つゆみ@マンガ・動画発信中 (@nihonnomanga) April 2, 2024
『キャプテン翼』作者・高橋陽一「漫画家は引退」 体力の衰え実感…あす漫画連載43年に幕でネーム連載へ
サッカー漫画『キャプテン翼』(作者:高橋陽一 63歳)シリーズの漫画連載が、あす4月4日発売の『キャプテン翼マガジンvol.20』で終了し、1981年より続いたシリーズ連載が43年の歴史に幕を下ろす。
漫画連載の終了理由は、作者・高橋氏の体力の衰えや執筆環境の変化により、漫画を描くことが困難になってきたことが理由で、高橋氏は「漫画家は引退しますが、絵を描くこと、ストーリーを考えることはまだ好きなことなので、それらはこれからも続けていくつもりです」とコメントを寄せた。
漫画連載は終了するが、今後の物語について集英社は本日3日、今夏より掲載の場を新たに立ち上げたWEBサイト『キャプテン翼WORLD』に移して、鉛筆描きの「ネーム形式」で週刊連載していくと発表。
これは、高橋氏曰く、まだ構想がある今後の物語をすべて漫画化すると40年以上かかることから、ペン入れなし、トーンも貼られていない状態のネームの形で制作を継続。この方法について「執筆ペースが速まり、みなさんにこの先の物語をお届けできるペースも速くなる予定です」と説明している。
なお、1月に漫画連載を終了することを発表した際、高橋は「これまで、身体は大きな病気をすることもなく、現在も健康状態は維持できていると思います。ただ年齢も60を超え、「週刊少年ジャンプ」や「週刊ヤングジャンプ」で週刊連載をしていた頃と比べると、老眼やめまいなどに苛まれ、だいぶ身体にガタがきていることもたしかです」と告白。
「ここ数年、この先の物語をいったいどこまで描けるのか、ずっと考えていました。そして今回、最後まで連載にこだわり体力の限界まで“漫画”を描き続けるよりも、連載をやめ『キャプテン翼』の最終回までの“物語”を残す決断をしました」と、今回のネーム形式での連載を決めたと説明していた。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f80506fbfcb006e39231291c6baa30d10e325bc9