2022年10月24日、韓国・デジタルタイムズによると、23日（現地時間）にフィリピンのセブ空港でオーバーラン事故を起こした大韓航空機に搭乗していた乗客が当時の状況を語った。
23日午後6時35分ごろに韓国の仁川国際空港を出発した大韓航空機（KE631）が悪天候のためセブ空港に緊急着陸し、午後11時7分にオーバーランした。乗客162人と乗員11人はスライドを使って脱出し、けが人はいなかったという。<中略>
この記事を見た韓国のネットユーザーからは
「全員無事で本当によかった」
「機体がかなり損壊している。全員無事だったのは奇跡」
「乗員の対応がよかったのだろう」
「乗員の乗客への献身に敬意を払いたい。彼らこそがヒーローだ」
「機長と副機長の操縦技術の重要さがよく分かるケース」
「大韓航空の職員らに褒賞を与えるべきだ」
などの声が寄せられている。
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https://www.recordchina.co.jp/b903234-s39-c30-d0191.html
２４日に開かれた性犯罪規定の見直しを検討している法相の諮問機関「法制審議会」の担当部会では、盗撮を対象とする撮影罪やグルーミング罪を新設する事務局試案も提示された。社会問題化している新たな犯罪類型の摘発にもつなげたい考えだ。
グルーミングはもともと動物の毛繕いを意味するが、性犯罪の文脈では、親切を装って未成年者を手なずける行為を指す。最近は交流サイト（ＳＮＳ）を通じ、未成年者が大人に誘い出された後に性被害に遭う事例が後を絶たず、被害の前段となるグルーミングの犯罪化が子供の支援団体などから求められていた。
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https://www.sankei.com/article/20221024-MBV6VF6FPZKGDI4W3OQFYND23I/
“帰らない日は家賃がかからない”部屋「unito light SHIMBASHI」、新橋駅徒歩8分で月額6万3000円
株式会社Unitoは、東京・新橋に、帰らない日は家賃がかからない部屋「unito light SHIMBASHI」をオープン。入居者の募集を開始した。
同社が提供する賃貸サービス「unito（ユニット）」では、ホテルや民泊などの宿泊施設を1日単位で利用できる。一方で、ホテルを月額契約して「住む」入居者や、賃貸住宅の入居者が帰宅しない日に、その部屋を宿泊者に提供する「リレント（さらに貸し出し）」というシステムがあり、これが同サービスの特徴となっている。
リレントされた部屋では、入居者が支払う月額の賃料が、リレントされた日数に応じて割り引かれる。リレント時、入居者の所持品は鍵付き収納に保管でき、運営スタッフが清掃を行うため、宿泊者は通常のホテル同様の感覚で宿泊できるという。
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https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1449254.html
経済対策、規模15兆円超に 自民・新藤政調会長代行
新藤氏は負担軽減策は再エネ賦課金の徴収停止と事業者への補助金支出が軸になるか問われ「おおむねそういう形で詰めに入っている」と語った。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA230KR0T21C22A0000000/
国際捕鯨委員会、「破綻回避」の予算案採択 禁漁区案は見送り
スロベニア・ポルトロージュで開かれた国際捕鯨委員会（IWC）の総会が21日に閉幕した。2019年に日本が脱退して以降、初めての対面形式での開催。「数年以内に破綻（はたん）の恐れがある」としていた財政問題については、この先2年間の収支を均衡させる予算案が採択された。
予算については、加盟国が払う分担金の金額を引き上げる案や、支出を減らする案などが提出された。分担金の引き上げについては一部の国が難色を示したものの、アンドレイ・ビビッチ議長（スロベニア）は「前に進むためには難しい決断を受け入れなければいけない」と発言。引き上げを一部の加盟国に限定したうえで、支出を6%減らす折衷案を賛成多数で採択した。中長期的に財政状況を改善させるための組織改革案についても合意した。
日本は投票権のない「オブザーバー」として参加。開会にあたって「脱退しても適切な資源管理に向けて国際協力に専念する基本方針は変わらない」などとする声明文を提出した。
88の加盟国のうち、総会に参加したのは57カ国。80カ国以上が参加した前回18年から大幅に減った。水産庁の担当者は「航空運賃の高騰やコロナ禍による財政状況の悪化で参加を見送った途上国があったのではないか」と話している。
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https://www.asahi.com/articles/ASQBS5R31QBSULFA00K.html
ドイツの自動車博物館に押し入った環境活動家らが自分の手を接着剤で床につける抗議活動を実施。トイレにも行けず手が痛み出したとして、すぐさま降参を余儀なくされたようだ。
今月20日、環境団体「サイエンティスト・リベリオン」の活動家9名が逮捕された。彼らはドイツのフォルクスワーゲン本社敷地内にある博物館アウトシュタットに侵入。瞬間接着剤で自分たちの手を床に固定し、同社が脱炭素化に向けて政府に働きかけることに同意するまで抗議すると誓ったが、わずか数時間足らずで不平不満を言い始めたようだ。それもそのはず。手は痛む上に、食べる物はなく、博物館職員が排便用のボウルを持って来ずに館内の電気も暖房も消して帰ってしまったからだ。
ハンガーストライキを宣言していた活動家のジャンルカ・グリマルダ氏は1日でギブアップ。診察に訪れた医師が血栓症のリスクを認めたため、病院に緊急搬送され逮捕されることになったという。
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http://yurukuyaru.com/archives/89256527.html
https://www.dailymail.co.uk/news/article-11337831/Climate-protestors-left-cold-dark-gluing-Volkswagen-shop-floor.html
https://www.news.com.au/technology/environment/climate-change/vw-climate-protesters-demand-bowl-to-urinate-and-defecate-after-gluing-themselves-to-floor/news-story/c6607e415934d4e36d3188b2d0c7e2b5
英国防省は２４日、イラン製ドローン（無人機）を使ったロシア軍の攻撃を撃退するウクライナの試みが「徐々に成功」しているとの最新の分析結果を公表した。
同省によると、ロシアはウクライナ各地でイラン製ドローン「シャヘド１３６」の使用を続けているが、ウクライナ側が徐々にその撃退に成功してきているという。
同省は「ウクライナのゼレンスキー大統領を含む公的な情報源は、攻撃の最大８５％が迎撃されていると主張している」と言及。次第に効果的になっているウクライナの防空機能を突破しようと、ロシア側が大量のドローンを消費している可能性があるとの見方を示した。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/315e1d9e27e8566672e222b3aafcfae493aae9c4
■アニメ制作業界の間で広がる不信感
逆風にさらされているNetflix。日本国内でもオリジナルアニメの製作をめぐり制作会社から不穏な声が聞こえる。「2022年に入ってオリジナルアニメの企画がまったく通らなくなった」と話すのは、複数のNetflixアニメ制作に関わってきた制作会社のある幹部だ。
「企画が通る本数が減っただけでなく、動き出そうとしていた企画が急に止まった例もあり、影響は深刻だ」と語る別のアニメ制作会社幹部もいる。複数のアニメ制作関係者が同様の話をしており、Netflixは2022年から日本でのアニメ製作本数を減らしていると見られる。会員数が減り始めたタイミングでもあり、コスト削減のためアニメの製作を減らしているのではという見方も広がっている。<中略>
ただ、Netflixがこのタイミングで戦略を変更した背景には、会員数の減少よりも深刻な課題がありそうだ。それは、Netflix独占配信アニメの中にヒット作があまりないという根本的な問題だ。
■2次展開しやすいテレビに回帰する動き
「Netflixが独占配信するアニメは、配信時さほど話題にならなくても、数年後にテレビで公開されると反響がよくなる作品がある」と話すのは、さらに別のアニメ制作会社の幹部。無料で同じ時間に視聴されるテレビアニメは、視聴者同士がSNSで一緒に盛り上がりやすいこともあり、ヒットにつながりやすい傾向にあるようだ。
また、Netflix独占配信の作品は、アニメ制作会社が少し高めの制作費を受け取れたとしても、自社でのノウハウに乏しくその後の2次展開（グッズ販売など）が難しいという、作り手側の構造もヒットの障害になっている。近年はアニメ制作会社がNetflixなどの動画配信に注力する流れもあったが、「直近では2次展開しやすいテレビに回帰する動きが強まっている」（アニメ制作会社幹部）という。
アニメ制作会社からすれば、ヒットが予想できる作品はNetflixには流さずに、テレビで流したほうが儲かる。逆に言えば、リスクのある作品は制作費を保証してくれるNetflixに流すという声すら聞こえてくる。結果、Netflixにはチャレンジングな作品が大半になるという、Netflixにとって苦しい構造が出来上がってしまっていたようだ。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/e25b00d98df23363853294f81869026583be2fa1
最近社債・企業手形（ＣＰ）市場では格付けが比較的良好な大企業まで資金調達が厳しくなっている。ある大手企業は社債１５００億ウォン相当を発行しようとしたが需要予測で大規模未達が発生した。別の大手企業は市場での調達が不如意なため系列会社から３カ月の短期資金５０００億ウォンを借り入れた。
そうでなくても不安だった資金市場に直撃弾を飛ばしたのは江原道（カンウォンド）のレゴランド不渡り問題だ。江原道が支払いを保証した資産流動化企業手形（ＡＢＣＰ）２０５０億ウォン相当は結局不渡り処理された。自治体が保証した債券まで安全でないとの話に投資心理が急速に冷え込んだ。特に不動産プロジェクトファイナンス（ＰＦ）貸付の不健全化を懸念する声が大きくなっている。
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https://s.japanese.joins.com/JArticle/296913?servcode=100§code=110
音楽教室で演奏される楽曲に関して、日本音楽著作権協会（JASRAC）が著作権使用料を徴収できるかどうかが争われた訴訟の上告審判決で、最高裁第1小法廷（深山卓也裁判長）は24日、「生徒の演奏からは徴収できない」とする初判断を示した。その上で、教師と生徒両方の演奏から使用料を徴収できると訴えたJASRAC側の上告を棄却した。教師の演奏からのみ徴収できるとした2審・知財高裁判決（2021年3月）が確定した。
JASRACは17年2月、それまで使用料を徴収してこなかった音楽教室側から、年額支払いの場合は年間受講料収入の2・5％に当たる使用料を徴収する方針を公表した。これに対し、「ヤマハ音楽教室」をはじめ、教室を運営する全国約250の個人・企業・団体が「音楽教育を守る会」を発足させ、同6月に支払い義務がないことの確認を求めて提訴した。
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https://mainichi.jp/articles/20221024/k00/00m/040/041000c
欧州連合（EU）の加盟国が域外から購入する天然ガス価格に上限を設定すべきかどうかで調整が難航している。20～21日のEU首脳会議でも議論されたが、合意には至らなかった。推進派のフランスと反対派のドイツが激しく対立している。
「政治的に価格に上限を設けることで、生産者がガスを他に売ってしまうリスクがある」。ドイツのショルツ首相はドイツ議会で20日、そう演説した。
ドイツが懸念するのは、EUが輸入価格を抑えることで、米国やカタール産の液化天然ガス（LNG）が、より高い価格で購入する国や企業へと輸出され、欧州の必要分を確保できなくなる事態だ。ショルツ氏は、競合相手として日本や韓国の国名を挙げながら、そのリスクを訴えた。<中略>
ドイツは9月、エネルギー価格の高騰対策として最大2000億ユーロ（約29兆円）の巨費を投じ、消費者のために自国内でのガス価格を抑制する計画を発表した。だが、こうした対策を講じることができるのは、財力がある国だけだ。他のEU加盟国は「EU市場内での公平な競争を阻害する」と猛反発している。
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https://mainichi.jp/articles/20221024/k00/00m/030/102000c
富士フイルム系、中国の複合機工場閉鎖へ 売却を撤回
富士フイルムホールディングスの事務機大手子会社は中国上海の複合機工場を閉鎖する方針を固めた。7月に工場を中国企業に売却することを決めていたが撤回する。早期退職希望者が想定よりも多く、売却後の生産継続は困難と判断した。中国政府は外資企業に対して中核部品などの生産を中国で実施するように求めることを検討しており、技術流出の懸念が高まっていた。
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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC20C180Q2A021C2000000/
板野友美、1歳の娘にはYouTubeで英才教育 英語でアニメ見せ「いろんな語学を」
板野は「私はYouTubeを見せる派なんですけど、『ココメロン』を見せておくだけで、一人遊びをしてくれているので、すごい楽。日本語以外もあって、小さい頃から英語を聞かせたいなと思っているので英語で見せています」と英才教育していることを明かし、「小さい頃からいろんな語学を聞かせるのもいいのかなと思って」と教育方針を語る。
しかし、「私自身、自由に育ててもらったので、あんまりガッツリ英才教育するというよりは、遊んだり楽しみながら、英語を取り入れていけたらいいなと」といい、「こうなってほしいとか、こうしてほしいとか押し付けたくないので、娘がやりたいことを応援できる母親でいたいなと思います」と語った。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/6f4d3cf63da3f1b936ea42b59a76519a724117e6
ＴＢＳ「報道特集」が大炎上 安倍元首相へのデジタル献花と旧統一教会との関係で「印象操作」か 「だまし撃ち」的な取材の疑いも浮上
ＴＢＳ系の報道番組「報道特集」に対する疑問・批判が噴出している。今月１５日の放送で、安倍晋三元首相へのデジタル献花について、「デジタル献花に信者が影響？」と取り上げたため、放送を根拠に「旧統一教会が関係していた」という虚偽情報がネット上に拡散したのだ。<中略>
結論としてデジタル献花と旧統一教会との関係はなかったが、約８分間の放送中、画面右上には「デジタル献花に信者が影響？」というテロップが表示され続けた。
https://www.zakzak.co.jp/article/20221022-WV6PJMYSKVKQ7P6K5X6JB3DLYQ/
那覇市長に自公系の知念氏 オール沖縄に打撃
沖縄は今年、重要選挙が続く〝選挙イヤー〟だが、今回の結果により、辺野古移設問題が争点となった名護市や宜野湾市をはじめ７市長選の全てで自民党系候補がオール沖縄系候補を破る結果となった。
７月の参院選と９月の知事選ではオール沖縄系が勝利したが、有力者の離脱が相次ぎ、組織の立て直しを迫られている。
https://www.sankei.com/article/20221023-SPJQGK6DC5L2HLQEFLMMHTSPGU/
画像 富山県のロシア向け中古乗用車の輸出額の推移
6月にはトラックやダンプカーといった貨物自動車やブルドーザーをはじめとする建設機械の輸出も「産業基盤に圧力をかけるため」として、禁止にしました。一方、600万円を下回る乗用車は、新車、中古車を問わず、禁止対象にはなっていません。
“とにかく忙しい”
業界の状況について、富山県射水市で中古車輸出販売業を営む、パキスタン人のベーラム・ナワブ・アリさんに話を聞きました。アリさんは、客の依頼に沿った車を落札しようと、週5日、中古車のオークションのパソコン画面に張り付いています。取材中も、入札のためにカチカチとボタンを連打する音が鳴り続いていました。この会社には、いま、ロシアの販売業者から1日200件を超える中古車の買い付け依頼が寄せられています。
市場関係者によりますと、ロシアからの需要の高まりを受けて、平均70万円前後で推移していた中古乗用車1台当たりの価格が、ことし8月にはおよそ144万円と2倍以上に膨らんでいました。
5年前から日本の中古車を専門に扱っているドミトリー・クラタエフスキーさん。ことし5月の販売台数は、およそ300台。過去1年間に匹敵する数字だそうです。
資産としての車
もう1点、ロシアでは日本の中古車の「資産価値が高い」ことも背景にあるそうです。特に社会情勢が不安定になると、資産として現金より車を持つほうが安心だと考える人が多いと言います。
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221021/k10013862371000.html
NHK受信料の徴収業者が破産 コロナ禍で戸別訪問控え、売上高低迷
山形県内でNHK受信料徴収のための訪問業務を請け負っていた仙台市の業者が仙台地裁から破産手続きの開始決定を受けた。決定は7日付。負債総額は今年6月期末時点で約1億1700万円とみられる。他の事業の低迷に加え、コロナ禍で戸別訪問を控えたことが影響したという。
帝国データバンク仙台支店の19日の発表によると、仙台市青葉区の「cocodeTV（ココデティービー）」は広告業やラーメン店などの経営に加え、山形県内でNHK受信料の徴収の仕事を行っていた。
同社は、2018年6月期には約1億9100万円の売上高を計上。しかし、新型コロナの影響で飲食業の売り上げが減少、NHK受信料の戸別訪問も控えることになり、今年6月期の売上高は約9800万円にまで落ち込み、債務超過に陥っていたという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/12ed259dcccfc6ce11b9cb702bb00df21446e785
熊本大大学院人文社会科学研究部の小畑弘己教授（考古学）らの研究グループは、現在の西日本と東日本のゴキブリのすみ分けが、すでに約5千年前の縄文時代には成立していた可能性が高いことを明らかにした。縄文土器の破片に残る卵の痕跡からゴキブリの種を特定したという。
小畑教授は、縄文土器に残された生物の痕跡である「圧痕」を見つける手法を使い、当時、栽培された植物やコクゾウムシなどの家屋害虫を検出してきた。2016年に本野原遺跡（宮崎）から出土した約4千～4300年前の縄文土器の表面に、ゴキブリの卵が複数入った「卵鞘［らんしょう］」の圧痕を発見。大きさや卵の数などから、主に西日本に生息するクロゴキブリとみられると発表した。
今回、さらに3カ所で出土した約4千～5300年前の土器に残る卵鞘の圧痕について調べ、九州の上田代遺跡（宮崎）と小牧遺跡（鹿児島）の土器から見つかった卵鞘はクロゴキブリ、東日本の堰口遺跡（山梨）から出土した土器に残された卵鞘はヤマトゴキブリとみられることが分かったという。
西はクロゴキブリ、東はヤマトゴキブリという主要なゴキブリの分布がすでに縄文時代には成立していたとみられ、小畑教授は「クロゴキブリは中国南部が起源で、江戸時代に日本に入ってきたという学説もあるが、縄文時代には日本にいた在来種と考えられる」と語る。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/bfdf0dad214e003fedbe466019f74cbfdb315c3b
ペトリ皿の上で人間の脳細胞を約80万個にまで培養した「DishBrain」に、科学者が原始的なゲーム『Pong』をプレイさせることに成功したと、査読付き科学ジャーナルNeuron00806-6)に発表しました。<中略>
では具体的にどういう仕組みで脳細胞がPongをプレイしているのでしょうか。研究者は、多数の電極を敷き詰めたシートの上に脳細胞を乗せ、ゲームのプレイ情報を電気パルスの刺激として脳細胞に与えたとのことです。脳細胞と電極シートの接する範囲を分け、ある範囲はゲームで画面を動くボールの位置を電極からの情報として与え、別のある範囲にはパドルを動かすための領域を割り当てました。こうすることで、脳細胞はボールとパドルの位置関係を知ることが可能になりました。<中略>
そして興味深いことに、研究者らはこの脳細胞にゲームをリアルタイムにプレイさせたところ、開始から5分で明らかにプレイが上達し始めたように見え、20分が経つころには明らかにゲームが上手くなっていたと述べています。これは培養した脳細胞のほうが、コンピューターで構築した人工知能(AI)を強化学習させるよりも、少なくとも覚え始めの時期は飲み込みが早いことを示しているようです。研究者のひとりは「この小さな脳は教えられなくても学習し、適応性と柔軟性を向上させた」と述べています。
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https://www.techno-edge.net/article/2022/10/14/372.html
