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カマンベールチーズのカビが寿命なので絶滅の危機、今後は同等品が製造不能になる可能性が高まる

1：名無しさん


 

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40年前に日本企業が発売した電子デバイス、時代を先取りしすぎていて今見てもやばい代物な模様

1：名無しさん


 

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半導体技術で圧倒的に先行していると確信していた韓国、米国勢の猛追撃を受けて焦りを隠せない状況に

1：名無しさん


インテル、初となるファウンドリ・フォーラムを開催

　半導体受託製造（ファウンドリ）の後発走者であるインテルが、業界1位と2位のTSMCとサムスン電子より先に1.4ナノ（インテル14A）工程を導入することを明らかにし、1ナノ競争に拍車を掛けた。半導体チップの製造とは別に、パッケージングとテストだけを切り離すことが可能なサービスを作り、2030年までに業界2位のサムスン電子を抜くとも公言した。ファウンドリ事業に再進出したインテルの勝負の賭けが、1400億ドルに達する全世界のファウンドリ市場を揺るがすかどうかが注目される。

　インテルは21日（現地時間）、米国カリフォルニアのサンノゼで初となるファウンドリ・フォーラム（Direct Connect）を開催し、2025年に導入予定の1.8ナノ級（インテル18A）工程を越えて、2027年に1.4ナノ工程（インテル14A-E・1.4ナノ第2世代）の製品を出すという内容のロードマップを発表した。インテルが1.4ナノ工程に進むという計画を発表したのは、今回が初めて。インテルの1ナノ級工程の計画だけをみれば、技術力ではるかに先行していると評されるサムスン電子とTSMCより1年ほど早い。先端工程の先行導入は、技術力を誇示して顧客を集めるための後発走者の戦略の一つだ。インテルがファウンドリ事業への再進出を宣言したのは、2021年が初めて。

　インテルは昨年末、業界で一番最初にASMLから「ハイ・ニューメリカル・アパーチャ（High NA）極端紫外線リソグラフィ」の供給を受け、米国のオレゴン工場の工程に活用する方針だ。この装備は、より微細な波長を生じさせるもので、現在の最高工程水準である2ナノの壁を突破するためには必須だと言われている。装備1台あたりの価格は5000億ウォン（約570億円）を超えると推定される。

　ただし、業界では、10ナノ以下の工程に苦戦したインテルが、わずか5年ほど後に1ナノ級の製品を製造するという計画に対しては疑問が大きい。名前を明らかにすることを避けた半導体業界の関係者は「微細工程の量産の経験なしに、わずか何年で7ナノから3ナノにジャンプした後、突然1ナノに行くという計画の安定性は疑わしい。技術開発を越えて、はたして収率を高めて収益性を出すことが出来るかどうかは、もう少し見守らなければならない」と述べた。

　インテルは、先端技術だけでなく、成熟（レガシー）工程の拡大のための業界間の協力を強化する計画だ。レガシー工程に強みがある台湾UMCが、12ナノ以上の工程で蓄積した設計資産（IP）を提供し、インテルが、トランジスタ・フィンフェット（FinFET）工程技術を支援する形での協力だ。業界1位のTSMCの売り上げのうち半分がレガシー工程から出ている点を考慮し、中長期的にファウンドリの影響力を育てるための計算が背景にある。

　インテルはこの日、チップ製造とその後のパッケージング（チップ配置および組み立てなどの後工程）を分離する「システムズ・ファウンドリ」のサービス領域を新たに設け、「2030年までにファウンドリ産業で世界第2位になる」と明らかにした。例えば、チップ製造からパッケージングとテストまでを一度に進める既存のファウンドリ・サービスをそれぞれ分離させ、他のメーカーのチップも後工程とテストを行うサービスが可能だということだ。人工知能時代に急増するデータを効率的に消化できるためには、3次元積層技術と他のチップを1つに結合する技術が重要になり、インテルの強みとされるパッケージングとテストの長所を最大化しようとする戦略だと読み取れる。

　インテルのパット・ゲルシンガー最高経営責任者（CEO）はフォーラムに参加し、「革新的なチップデザイナーとともに作ったシステム・ファウンドリ事業で、新たな市場を創りだし、ファウンドリ革命を起こすことができるだろう」と述べた。

　この日のフォーラムには、OpenAIのサム・アルトマンCEOも参加し、インテルと人工知能（AI）半導体の関連協力を強化するという意向を表明した。米国のジーナ・レモンド商務長官をはじめ、マイクロソフトのサティア・ナデラCEO、英国の半導体設計企業ARMのレネ・ハースCEOもフォーラムに参加した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a58c9d6e54bb4f7829aaca236054431cfa920bcc

 

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iPhone15のカメラ機能がクソ仕様すぎると話題に、これでは歴史記録として有害無益すぎる模様

1：名無しさん




 

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国立科学博物館を訪れた小学生、「大人が誰も気づかなかった大発見」を成し遂げて論文の執筆者に

1：名無しさん


 

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日本が世界に先駆けた光電融合の技術、防衛のために積極的に活用する方針が示された模様

1：名無しさん


 

防衛省は今春にも民間の次世代通信技術を安全保障に活用するための計画をつくる。NTTが開発中の次世代通信基盤「IOWN（アイオン）」を第1弾に想定する。ミサイル攻撃情報の早期共有や電磁波を使った新作戦などに生かす。企業の先端技術を防衛にいかす取り組みとなる。

IOWNは光通信技術で通信網を築く構想で、情報を電気信号に置き換えずに送信できるのが特徴だ。目標とする2030年度ごろに実用化できればデータ…

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA042QA0U3A900C2000000/

 

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日本警察が世界初の国際的快挙を達成、独自の技術でランサムウェアの無効化に成功して各国に技術供与

1：名無しさん


関東管区警察局サイバー特別捜査隊では、ランサムウェアLockBitにより暗号化された被害データを復号するツールを開発しました。同ツールはユーロポールに提供しており、ユーロポールでは世界中の被害企業等における被害回復が可能となるよう、令和６年２月、復号ツールについて発表しました。

ランサムウェアによる暗号化被害データに関する復号ツールの開発について
https://www.npa.go.jp/news/release/2024/20240214002.html


、関東管区警察局サイバー特別捜査隊では、リバースエンジニアリング解析に基づき、数ヶ月以上の期間を費やして、ランサムウェアLockBitの暗号化の仕組みを分析し、復号ツールを開発した。

 

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AI半導体を入手できない中国、旧式のGPUを改造することでAI処理を実行させることに成功

1：名無しさん


NVIDIA「RTX 2080 Ti」がVRAM容量11GBから22GBへ勝手に改造され中国で販売されている

VRAM容量を11GBから22GBにアップグレードした改造版の「RTX 2080 Ti」が中国市場で流通していることがわかりました。AIブームが巻き起こる中、アメリカによる半導体規制を受けている中国でGPUを確保しようとする必死の試みが行われています。

アメリカがNVIDIAによる企業向けGPU「A100」や「H100」、個人向けフラッグシップの「RTX 4090」などを中国で販売することを禁止して以来、中国企業がこれらのGPUを手に入れることは困難になっています。こうした中、他国から中国にGPUを密輸したり、国内工場が旧世代の「RTX 3090」や「RTX 3080」といったGPUをリサイクルしたりするなどの試みが行われているそうです。

テクノロジー系メディアのTom’s Hardwareによると、2024年のトレンドはRTX 2080 Tiだとのこと。RTX 2080 Tiは2018年に発売された「かなり古い」GPUですが、業者が既存のRTX 2080 TiのVRAM容量を11GBから22GBに倍増させ、AI処理を問題なく実行できるよう改造しているようです。

中国のフリマサービス「Goofish」に投稿された情報を確認すると、Aisawkと名乗る業者が独自に改造したRTX 2080 Tiが860元(約1万8000円)で販売されていることがわかります。Aisawkによると、この製品はNVIDIAの公式ドライバをバグなく導入することができるそうです。

22GBのRTX 2080 Tiは中国国外でも販売されており、eBayではカリフォルニア州の出品者が同様の製品を499ドル(約7万5000円)で取り扱っていました。この出品者のウェブサイトによると、RTX 2080 Ti 22GBの販売台数は500台を超えたといいます。

Tom’s Hardwareは「RTX 2080 Ti 22GBは悪い買い物ではないかもしれませんが、改造製品故に粗悪品や無保証の品をつかまされる可能性もあります」とコメントしました。

https://gigazine.net/news/20240220-chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/00_m.png
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/02_m.png
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/snap3276_m.png

 

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春節大移動で「中国EV」の弱点が見つかった模様、EV購入者からは「3年以内はEVを選ぶな」と厳しいコメントが殺到

1：名無しさん


中国にまたEV墓場が生まれる…

満身創痍の中国経済にとってEVは頼みの綱だが、その勢いにかげりが見え始めている。

1月には中国北部で氷点下がつづいたが、厳しい気象条件では走行距離の限られるEVは、敬遠されたようだ。一部のEVが凍結した路面に適していない設計になっていたことも消費者の購買意欲を低下させたと言われている。

業界関係者は「冬の寒さの影響が薄らぐ3月以降は販売台数が回復する」と楽観視しているが、はたしてそうだろうか。

現場の販売担当者が「スマートフォンのようにEVを買い替える若い消費者が続々と来店する」と指摘しているように、中国ではZ世代がブームの中心にいる。

このため、中国のEVはスマホのように頻繁にモデルチェンジを繰り返すようになっており、その結果、使い捨てられたEVの「墓場」が各地で出現している。このような状況を踏まえ、中国の専門家は「EVはガソリン車よりも環境負荷が小さいとは言えない」と危惧を抱くようになっている。

春節大移動で「中国EV」の弱点が見つかった！

実際の購入者からも「EVには優遇措置があるが、ガソリン車と比べてメンテナンスコストが依然として高い。3年以内はEVを選ぶな」などの厳しいコメントが相次いでいた。

「弱り目に祟り目」ではないが、EVへの逆風は春節期間中にさらに強まった。

高速道路の通行が無料になったため、節約意識を強める多くの中国人がEVでの移動を選択したことにより、EVの脆弱性が一気に露呈してしまったのだ。

「帰省中に6回の充電のために8時間を費やす」などのトラブルが頻発し、「そもそもEVを買うべきだったのか」との不満がネット上を埋め尽くした。春節期間中に「EVの問題発生件数はガソリン車よりも40％多かった」との衝撃的な調査結果も公表されている。

全文はこちら
https://gendai.media/articles/-/124563

 

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杉並区「区民参加型予算」の投票システム、とんでもないクソ仕様だとわかるも杉並区は修正拒否

1：名無しさん


 

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日本メディア業界が総力を結集した新事業が軒並み大爆死、アメリカ企業は日本側の構想を一顧だにせず

1：名無しさん


「iPhone」。その登場は画期的で、まさしく世界を変えた。スティーブ・ジョブズが創り出したこの情報端末は、モバイルインターネットを劇的に進化させていった。「iPhone」が携帯市場を席捲していく過程は皆さんがご存じのとおりだ。

「iPhone」の解説は他書に任せ、ここではテレビの立場で恨み節をひとくさり。それは「ワンセグ」のことだ。

我々テレビがこの時期に心血を注いでいたのは「地デジ」であり、その効用の一つである「ワンセグ」だった。「ワンセグ」とは、地デジの放送電波の一部、ワンセグメントを使って、携帯端末でもテレビが視聴できる放送である。

その普及促進も自称「デジタル・マフィア」にとっては大きなテーマだった。ワンセグはまた、データ放送を使ってインターネットにアクセスする機能も強調され、そのハイブリッド性も謳い文句だった。「テレビとネットのマリアージュ（結婚）」と華々しく喧伝するテレビ局担当者もいた。日本のキャリアもメーカーも新たな商品企画として「ワンセグ」を携帯に載せてくれた。

しかし、アメリカからやってきた「iPhone」は「ワンセグ」には冷たかった。アメリカに「ワンセグ」という機能や概念がなかったからだろうか。否。彼らのネット世界観には、テレビを入れるという考えがなかったのだろう。そこにマリアージュなどなかった。

これは致命的だった。「iPhone」が流行れば流行るほど、ワンセグの影は薄くなった。携帯メーカーもごく一部のデバイスにしかワンセグを載せなくなっていく。そして今日、ワンセグは車載カーナビと一部の携帯端末にのみ、その存在を留めている。因みにワンセグの放送電波は地デジ開始当時から現在にいたるまで、テレビ電波に載せて送り出されている。それは未来永劫変わらない。

もうひとつの「新しい携帯向け放送」も消えた。多くの日本人は、記憶にすら残っていないだろう。これも恨み節になるのだろうか。それは携帯端末向けマルチメディア放送で、放送名は「NOTTV」と言った。この新たな放送は地デジ化で空いた周波数帯を利用する新しいメディアとして総務省も「推し」だった。当初、放送方式の違いでふたつのグループがこの周波数免許に手を挙げた。ドコモ・グループとKDDIグループだ。ドコモは「ISDB-Tmm方式」という技術を主張、KDDIは「メディアフロー方式」で対抗した。方式に互換性はなく、選ばれるのはどちらかひとつ。熾烈な周波数争奪戦が水面下で演じられた。

在京テレビ局も二派に分かれ、それぞれ一方のグループに出資して互いに対抗した。勝ったグループのテレビ局には、コンテンツ供給という新たな商売も生まれる。ドコモ・グループには日本テレビ・TBS・フジテレビが、KDDIグループにはテレビ朝日が入った。周波数争奪戦は熾烈を極めたが、総務省は放送・通信関係者やメーカー、有識者などの意見聴取を経て、ドコモ・グループに軍配を上げた。KDDIグループは空しく舞台を去った。

勝利したドコモ・グループは09年に新会社を設立。その3年後の2012年に「NOTTV」（mmbi社）の名称でこの新しい携帯端末向けマルチ放送を開始した。ドコモの作った新会社は、テレビに大量のスポットCMを投下し、大々的なキャンペーンを打った。

しかし、一大ブームは起こらなかった。若者たちの関心はiPhoneに向いていた。「NOTTV」は流行らず、その後も大化けしなかった。結局、僅か4年で放送終了。全国配備した中継局の撤収など「敗戦処理」にも人手とカネが掛かり、大損となった。敗因としていくつものことが考えられた。ひとつはこの放送が実現する携帯端末上の多チャンネル・サービスには「スカパー！」の既視感が強く、物珍しさがあまりなかったこと。戸外で活動しているユーザーにとって、一定時間を必要とする番組視聴がマッチするものだったのかどうか。

そして、無料ではなく、料金を支払ってまで戸外で視たいものがあったのかどうか。いろいろと反芻してみた。しかし、最大の敗因は「iPhone」の存在だった。アプリで手軽に実現できる新しいサービス、時間の掛からないサービスの数々、無料で得られる様々な情報。結局、携帯ユーザーたちが求めていたものは、携帯でテレビ放送を視ることではなく、ネットを通じて世界とつながることだった。

携帯の世界には既にLINEやツイッターが展開しており、情報を送る側にも受ける側にも大きな変化が始まっていた。

テレビがもたらす情報空間とは明らかに違う、もうひとつ別の情報空間が生まれていた。その変化に対する感性が、私たち関係者にはなかった。それゆえに「NOTTV」はうまくいかなかったのだろうと今にして思う。それはまた、「ワンセグ」の敗因にも共通するものだ。携帯端末を使った「モバイルの世界」はネットの独壇場だった。

https://shueisha.online/business/195885

 

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Qualcommがサムスン電子に2nm半導体の開発を依頼、ただし量産品を使うことになるのは……

1：名無しさん


Samsung ElectronicsがQualcommから2nmプロセスを採用したモバイルアプリケーションプロセッサの生産委託を前提とした試作品開発の打診を受けた模様だと韓国の電子産業メディアであるetnewsが報じている。

Qualcommは、Snapdragon 8 Gen1をSamsungに製造委託していたが、4nmプロセスおよびそれ以降の歩留まり低迷を理由にTSMCに生産委託先を変更しており、次世代となる「Snapdragon 8 Gen4」もTSMCの第2世代3nmプロセス(N3E)で製造される予定とされている。ただし、Qualcommは複数の生産委託先を活用する「マルチファウンドリ」戦略を掲げており、2nmプロセスを用いた次々世代のSnapdragon8 Gen5の生産委託先として、Samsungにもチャンスがあるという。

2nmプロセスでは、TSMCは初めてGAA構造を採用することになるが、Samsungは先行して3nmからGAA構造を採用してきており、製造におけるさまざまな課題を解決してきた経験があるため、立ち上がりがSamsungの方が早い可能性があることが期待されていることが背景にあるという。

etnewsによると、パフォーマンスと歩留まりの向上がQualcommのチェックリストの最上位にあり、現在、TSMC同様、Samsungでもチップセットのプロトタイプ開発が進行中だという。

QualcommがSamsungとTSMCの両方にSnapdragon 8 Gen5の量産を依頼することになると、Samsungの2nmプロセスはGalaxy S26シリーズ向けに提供されることが予想され、その場合、SoCには「Snapdragon 8 Gen 5 for Galaxy」という名前が付けられる可能性があるという。一方、TSMCの2nmプロセスに関しては、Galaxy以外のすべてのスマートフォンブランドで使用されるとみられるという。なお、TSMCもSamsungも特定顧客の受注状況についてはコメントしないとしている。

2nmプロセスを採用した半導体デバイスの製造受託競争はすでに始まっているが、今後はここにIntelが参戦してくることが予想されるほか、Rapidusも参戦することが期待されている。

https://news.mynavi.jp/techplus/article/20240219-2887098/

 

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SONYが採用した「第四の認証方式」に衝撃を受ける人が続出、冗談はやめて頂いていいですかw

1：名無しさん


 

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EVが大雪で立ち往生する問題に「本末転倒すぎる解決案」をメーカーが提示、EVにする意味があるのか？

1：名無しさん


大雪でEV立ち往生　いすゞの解決案は発電専用エンジン

大雪で立ち往生したら電気自動車（EV）は危険だ――。冬になると必ず、こうした声が大きくなってくる。携行缶を使って給油できるエンジン車と違い、「電欠」したEVに充電するのは至難の業である。

エンジン車には一酸化中毒による死亡事故のリスクがあるので、一概にどちらが危険かを決めつけるのは難しい。それでも、EVに不安を抱える一般消費者が多いのは事実である。

こうしたEVの不安を、エンジンで解消しようと試…

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC246GP0U4A120C2000000/?n_cid=SNSTW006&n_tw=1708315895

 

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「全社ZEV化」を掲げるMKタクシーが「韓国製EVを寒冷地に導入する」と宣言、ただし導入台数は……

1：名無しさん


「EV導入のハードルは高い」そうです。

・京都よりもはるかに厳しい札幌でEVタクシー導入

　京都を拠点とするMKグループは2024年2月16日、札幌でタクシーを運行する札幌エムケイ（札幌MK）が、韓国ヒョンデのEV「アイオニック5」のタクシーを2台導入したと発表しました。

　グループの中核をなす京都のMKタクシー（京都MK）は「2030年までに全社ZEV化」を掲げ、2022年からアイオニック5のタクシーを計50台、順次導入しています。この目標をグループ各社としても実現していくために札幌MKも導入したとのこと。

　寒冷地の札幌では、EVの導入は暖房使用時の航続距離、低温時のバッテリー性能の問題などから、ハードルの高いものだといいます。しかし、京都MKの今シーズンの冬季営業で特段問題が起きなかったことを受け、さらに冬の厳しさの増す札幌で実験的にアイオニック5を導入したのだそう。札幌でEVの運行が支障なく冬を越せれば、EVの増車や自社で急速充電器の設置を検討する、ということです。

　京都MKはアイオニック5の導入理由について、欧州での高評価と、車内空間の快適さ、618kmという航続距離の長さなどを挙げていました。シートヒーターやコンセントも装備されているほか、床面がフラットなのもEVのプラットフォームならではだそうです。荷室容量は527Lで、スーツケースも楽に収容できるといいます。
【了】

https://trafficnews.jp/post/131051

 

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市販中の味噌には『ニセモノ』が混じっていると主張する人、実際の商品を出して誤情報を広めるストロングスタイルに目撃者騒然

1：名無しさん


 

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豆腐に「シリコン樹脂」が入っていることを『発見』した人、日本社会の問題点を盛大に嘆きまくっている模様

1：名無しさん


 

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前回の打ち上げ失敗時に泣いていたプロジェクト責任者、今回のH3ロケットの成功で……

1：名無しさん


 

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昔は一般的だった血液型検査が行われなくなった模様、そのせいで今の子供達は自分の血液型を知らない……

1：名無しさん


血液型は・・・「知らない」 血液型を知らない人が増加!? 「60年間A型だと…」の例も　医師は「知らないことは逆に“いいこと”」

いま、自分の血液型を知らない子どもが増えています。

1月、スポーツの強豪・高川学園（山口県防府市）で行われた「卒業献血」。運動部の3年生ら約80人が献血に協力しました。そこで聞かれたのが、「血液型とかってご存じです?」「いや」「知らない?初めて?」という看護師と学生の検査中のやりとり。実は多くの生徒が、自分の血液型を知りませんでした。

■なぜ血液型を知らない子どもが増えている?

針間産婦人科（山口県宇部市）院長で産婦人科医の金子法子さんに聞きました。

なぜ自分の血液型を知らない子どもが増えているのでしょうか。

産婦人科医・金子法子さん　
「以前は新生児のとき、出産した病院などでサービスとして血液型検査をするのが1つの風景でした。ここ20年くらいは、生まれたときの血液型は一切調べないというのが常識になっています」

■出産時血液型を調べなくても大丈夫なの?

調べなくなったのはなぜでしょうか?

金子さん
「新生児のころは、お母さんの抗体がそのまま赤ちゃんに移る『移行抗体』というものがあります。また、新生児自身に抗体が完全にできていないため、誤った血液型の判定が出ることがありました。そういういうことが分かってきて、新生児の時には調べなくなりました」

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/1c57c1813d1bcfce07dce01c142a20662168bd29

 

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H3ロケットの打ち上げ成功で『株式会社IHIの公式アカウント』が凄いことに、三菱重工やJAXA公式よりも……

1：名無しさん


 

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