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27件のコメント

山崎製パンの「薄皮シリーズ」が数量変更された件、なんか意外な展開を迎えてしまっている模様

1:名無しさん


ヤマザキパン「薄皮シリーズ」5個→4個から丸1年、「減らして売れ行き増えた」消費者の支持明らかに 

山崎製パンの「薄皮シリーズ」は2023年1月1日の出荷分から、従来の5個から4個に数量変更された。原材料などの価格高騰によるものだが、庶民の食卓を支えてきたロングセラーだけに「たかがパン1個」などと言う人はいるまい。

1個減ったことを受けて、SNS上では「悲しい」などの反響があったが、結果として、同社は「売れ行きは前年より増えました」と明らかにした。(弁護士ドットコムニュース編集部・塚田賢慎)

●総重量は1割減で価格は据え置き

2001年発売開始の「薄皮シリーズ」は基本5個入りだったが、2023年1月1日出荷分から4個に減った。

2022年12月の発表によると、小麦粉を中心とした原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇を背景とした決定だという。山崎製パンは当時「これらのコストアップは、企業努力による吸収の範囲を超えた大変厳しいもの」としている。

4個になってからは、1個あたり重量は約1割増量したが、総重量は約1割減量した。値段(出荷価格)に変更はない。

「減るのは悲しい」「消費者からすれば実質の値上げ」「いわゆるステルス値上げでは」 「5個のまま値上げしてほしかった」「企業努力を尊重したい」

庶民の暮らしに馴染んだ人気商品をめぐる”大きな発表”を受けて、SNSなどで賛否含めてさまざまな反響があった。

●「引き続きの支持に大変感謝」再度の個数変更は予定なし

4個になってから1年が経ち、そろそろ消費者の「ジャッジ」が出される。弁護士ドットコムニュースは、前年までの「5個時代」と比較した2023年の「薄皮シリーズ」の販売個数や売上について質問した。

山崎製パンは「薄皮シリーズ全体で2022年を上回る売れ行きとなっています」「引き続きご支持をいただいており、大変ありがたく思っています」と答えた(12月29日)。

「一番人気の『薄皮つぶあんぱん』についても、1月から11月までの出荷数量が約5100万袋と2022年を上回っています」(同社)という。まだ集計できない12月の数字を含めて、前年を上回る見通しだという。

全文はこちら
https://www.bengo4.com/c_18/n_16997/

 

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42件のコメント

中華メーカー「シャオミ」が特大級の自爆フラグを乱立中、「遅すぎだろ(笑)」とツッコミを食らいまくり

1:名無しさん


中国のスマートフォン大手、小米科技(シャオミ)が、初めての電気自動車(EV)「SU7」を公開した。最高時速は265キロ・メートルで、1回の充電による航続距離は最大800キロ・メートルとなり、米テスラの高級セダン「モデルS」を上回る見通しだ。

SU7はセダンで、中国大手メーカーが製造した電池を搭載し、自社のスマホ用基本ソフトも活用する。数か月以内に発売予定で、価格は発表していない。

世界最大の自動車市場となる中国では、IT大手の百度(バイドゥ)を始め、異業種からのEV参入が相次いでいる。小米の雷軍レイジュン・最高経営責任者(CEO)は28日に開いたイベントで、「ポルシェやテスラに匹敵する夢のクルマを作りたい」と述べた。

15〜20年後には世界でトップ5に入る自動車メーカーを目指すという。

https://news.biglobe.ne.jp/economy/1229/ym_231229_1772816879.html
小米が投入する初めてのEV「SU7」(小米のSNSから)


 

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外国人訪日客から絶大な人気を誇る嵐山、そこでオープンした古民家カフェが悪夢のような店だったと判明

1:名無しさん




日本人のみならず、外国人訪日客からも絶大な人気を誇る京都は嵐山。そんな古都を代表する一大観光地に、いつの間にやらオープンしていた古民家カフェがあまりに酷いとネットで大炎上している。ことの発端は、以下のX(旧Twitter)へのポストだ。

投稿された写真に写っているのは、どう見ても冷凍食品と思しき四角い状態で提供されたパスタ。このポストが話題となり、「日本語が通じない」「ケーキがシャトレーゼ」「そのくせ値段が高い」「床がゴミ&ホコリだらけ」といった同店の情報がネット上に拡散した。Googleマップのクチコミを見てみると、想像以上の酷さが伝わってくる。にわかに信じ難い嵐山の古民家カフェ、はたしてその実態はどのようなものなのだろうか。

もはやハラスメント級?クリスマスイブのランチで受難

話題となっているのは、京都・嵐山の古民家カフェ「玩主一高嵐翠珈琲」。Xに上掲の投稿をポストしたnaomichi氏は、夫婦で訪れた京都でクリスマスイブのランチをとるべく同店を訪れたという。そこで目の当たりにした光景がこれだ。

1,680円といえば首都圏であっても結構なレベルのランチが頂ける金額。吉野家の牛丼特盛を2杯食べてもお釣りがくる。かような大金を支払ってまで出てきたパスタが冷凍とあっては、泣くに泣けない。結局naomichi氏らに提供されたのもレンチンものだったという。

naomichi氏のポストには5.6万の「いいね」がつき、リポストは1.7万。閲覧数は3,700万回を超える注目度となっている。



全文はこちら
https://www.mag2.com/p/news/590058

 

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ビッグモーターを退職した元社員の流れ着いた先がやばい模様、たった一ヶ月で転職先ですら……

1:名無しさん


「大学生で奨学金を払うため」「地下アイドルをしているが食べていけない。事務所に隠れて始めた」とさまざまな理由が聞かれたなかに、気になった1人が。なんと、ほんの数カ月前まで「ビッグモーター」の社員だったというのだ。

このホストは営業部にいたため、事件は報道で初めて知ったそうだが、仕事は一気になくなり、査定数は1日1件の予約が入る程度。給料も3分の1に減り、食いっぱぐれないようにと退職して、とりあえず次の職を探すまでのつなぎとしてホストクラブでのアルバイトを始めたという。

だが、面接からわずか1カ月で状況は一変した。

「ここまで規制が厳しくなるとは思ってなくて」と彼も不安そうだったが、今月、歌舞伎町の主要ホストクラブの代表者らは、売掛金による高額な支払いを来年4月までに廃止するなどの自主規制方針を発表した。

全文はこちら
https://www.zakzak.co.jp/article/20231228-F7XOXARGDZLXRG6VFVGBCTF3RY/

 

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日本企業の圧倒的な勝ち組っぷりに韓国メディアも動揺、2023年は東アジア各国の証券市場が両極端の様相を呈した

1:名無しさん


2023年は東アジア各国の証券市場が両極端の様相を呈した。中国株は泣き、日本株は笑った。

【グラフ】今年泣いた中国株、笑った日本株



 韓国取引所によると、年初に比べ、中国の上海総合指数は6%、香港ハンセン指数は19%下落した。中国不動産開発大手の碧桂園(カントリーガーデン)が8月に債務不履行を宣言するなど不動産危機が証券市場の足を引っ張ったためだ。米国と通商摩擦で輸出が鈍化したことに加え、内需が不振なことも投資心理に悪影響を及ぼした。投資心理が冷え込み、中国株式市場では上場廃止銘柄が過去最多を記録した。

 一方、日本の日経平均は年初に比べ29%急騰した。主要国の証券市場で米店頭市場ナスダック(44%)に次いで大幅に上昇した。記録的な円安を背景に輸出が好調を見せ、日銀も金融緩和政策を維持したためと分析される。日本の上場企業による配当も過去最高となる見通しだ。

■中国で上場廃止過去最多

 中国株式市場の低迷は、指数下落だけでなく上場廃止にも表れた。金融紙の証券時報など中国メディアは25日、経済不振の中で今年上場廃止した企業が過去最高の43社を記録したと報じた。業種別では不動産関連の8銘柄を筆頭に、コンピューター関連が7銘柄で続いた。

 中国株式市場の上場廃止条件の一つは「株価が20営業日連続で1元(約20円)を下回ること」だが、今年これまでに上場が廃止された43銘柄のうち半分(20銘柄)がこの条件に引っ掛かった。それだけ投資心理が冷め込んだことを示している。証券時報は「過去には財務問題が上場廃止の主な原因だったが、今年は株価が基準値を下回り廃止される銘柄が大きく増えた」と指摘した。

 年末までに少なくとも3社の企業が証券市場から追加退出されるものとみられ、今年の上場廃止銘柄は46社に上る見通しだ。 昨年は42銘柄が上場廃止された。 昨年は株価が1元を下回り上場廃止されたケースはたった1銘柄に過ぎなかった。

中国の不動産危機は現在進行形だ。オックスフォードエコノミクスは「中国の住宅過剰供給問題が解消されるには少なくとも4~6年はかかるだろう」と分析した。

 中国政府は金利を引き下げ、不動産規制を緩和するなどさまざまな浮揚策を打ち出したが、凍りついた消費と投資心理を蘇らせることに失敗した。

 外国人は脱中国を急いでいる。中国国家外国為替管理局によると、年初来10月末までに中国の株式と債券に対する投資額は310億ドル減少した。2001年に中国が世界貿易機関(WTO)に加盟して以降で最大の減少幅だ。ウォール街のプライベートエクイティ―ファンドによる対中投資金は例年の5%にまで急減した。

■日本の上場企業、配当が過去最高

 対照的に日本の株式市場は連日、好調を維持している。日本経済新聞は25日、来年3月期決算の上場企業約2350社による配当額が、今月中旬時点の予測で15兆7000億円に達するとの見方を伝えた。9月末時点の予測より4000億円増えた。同紙は調査対象企業のうち14%に相当する約330社が予想配当を引き上げたとし、商品の値上げが反映された食品、生産能力が回復した自動車、コロナのエンデミック(風土病化)で需要が増えた鉄道などさまざまな業界が配当を上方修正したと指摘した。

 報道によると、上場企業の株式の約20%を個人が保有し、今回の配当で家計に3兆円が回る見通しだ。企業が好業績で株主に利益を還元すれば、少額投資非課税制度(NISA)を活用した個人投資が増えるとの分析も示されている。配当に還元された利益が再び証券市場に再投資され、株価が上昇するという好循環が形成される可能性が高いという意味だ。13年に導入されたNISAは、投資額100万円を上限に株式などリスク資産に対する売却差益と配当収益などを最長5年間非課税とするものだ。

 日本の上場企業は配当だけでなく純利益も過去最高を更新するとみられる。

https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/12/28/2023122880144.html

 

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28件のコメント

2023年の札幌ドームの総決算、ありとあらゆる意味で大爆死してメディアからも絶望視されてしまう

1:名無しさん


ファイターズの本拠地が北広島に移転して初めての年となった札幌ドーム、イベントの数が目標を下回るなど苦しい結果となる見込みです。果たして打開策はあるのでしょうか。

井口七海記者:「こちらのエリアでは、障害物を使ったパルクール鬼ごっこが行われています」。

段差を飛び越え、走り回る子どもたち。冬休み初日の26日、札幌ドームでは子ども向けのスポーツ体験イベントが無料で開かれています。ドームの利活用の一環として、札幌市が今年初めて開催したものです。

来場した親子:「楽しかった、楽しい」、「雪の中、遊ぶ機会や体を動かす機会が少ないので、汗いっぱいかいて遊べて、すごくありがたいです」。

今年3月北広島市にオープンした北海道日本ハムファイターズのボールパーク。試合のない日も楽しめる工夫が満載で、来場者は300万人を超えました。一方、札幌ドームは年間60日以上あったプロ野球の試合がなくなったため、新たな戦略を打ち出しました。

本吉智彦記者:「幕は、ピッチャーマウンドとバッターボックスのちょうど間に設置されています。あの大きなドームが狭くなったなという印象があります」。

今年3月に導入した「新モード」。通常4万人のドームを幕で仕切ることで、1万人から2万人規模のコンサートなどを開催できるようにするもので、幕などの設備におよそ10億円を投じました。

しかし、予約はまったく入らず、新モード初のイベントは、9月に開催されたラグビーワールドカップのパブリックビューイング。その後も札幌ドームが主催した高校生の吹奏楽イベントに使われたのみで、今年は2件の利用しかありませんでした。

札幌市スポーツ局施設課・井上昭課長:「どういったことができるのかが、アーティストさんにまだ伝わっていないのかと思う」。

「新モード」を使ったコンサート誘致の目標は今年度6件ですが、予約はゼロだといいます。

札幌市スポーツ局施設課・井上昭課長:「市が主催等でコンサートを一緒に開催することも検討しなければならない」

ファイターズ移転後の打開策としては不発に終わった「新モード」。来年こそは、経営改革が迫られる札幌ドームの収入源となれるのでしょうか。


依田英将アナウンサー:
今年の札幌ドームの実績を振り返ります。
▼イベント日数
今年度の目標はあわせて107日の稼働となっていますが、来年3月までの予約を含めて
・コンサートは通常モードで6日
・新モードはゼロ
・展示会は32日
・自主イベント12日
などあわせて93日。目標達成には14日足りない状況です。

もともと今年度は3億円の赤字を見込んでいますが、さらなる赤字拡大は免れない状況です。来年は本腰を入れて収支改善に臨む必要に迫られそうです。

https://news.yahoo.co.jp/articles/adc9cdd7eeac5127e4026892be2616e2ccfb8534

 

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ビッグモーターに居残った社員に突然の悲報が通達された模様、なんだかんだで給与保障されると思っていたら……

1:名無しさん


■“賞与なし”社長からの突然のメールに現役従業員は…

「日々懸命に業務にあたられている皆様に対して大変申し訳ないのですが、十分な補填が出来ていない事務方の皆さんを除き、本年度は賞与を支給しないことを決断致しました」

2023年12月、ビッグモーターの和泉伸二社長から全従業員宛てに送られたメール。“賞与(ボーナス)を支給しない”という突然の連絡に、現在も整備部門で働く男性従業員は怒りをあらわにした。

「給与は生活に支障が出るほど激減しています。私の場合、以前の月給から約20万円ほど下がりました。私たちはお客様に安心してもらうために現在も頑張っているのに、このような“仕打ち”はないと思っています」

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/62b910086fcdcc99466ffc3a9c389a17a05008fd

 

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ドイツの社会制度を大絶賛するインフルエンサー、色々と都合の悪い事実を羅列されてしまう

1:名無しさん




 

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人事制度を外部コンサル会社に乗っ取られたNHK、年収1000万超えの管理職が次々と辞めていっている模様

1:名無しさん


NHKで2023年7月までの1年間に、155人の職員が退職していたことが、デイリー新潮が入手した内部資料によってわかった。4年前の退職者は70人とあり、倍以上に増加している。いつからNHKは魅力のない会社になってしまったのか。

 前編【【内部資料入手】NHKが来年度から「テキストニュース」の縮小を検討 「NHK NEWS WEB」は「謎の新サイト」へ移行か】からのつづき

 ***

最も多いのは記者

 職場はテレビ局。給料も良く、都内の社宅に月3万円程度で住めるなど福利厚生も充実。受信料収入による安定した経営で倒産の不安なし…。これまでNHKの職員は「勝ち組」として羨ましがられてきた。だが、ここ数年で大きな変化が起きている。全世代にわたって退職者が急増しているのだ。

「12月だけでも10人くらいの記者がバタバタと退職したと聞いています。ディレクター、技術職など幅広い職種にわたって退職者は増えています」(40代職員)

 デイリー新潮が入手した内部資料は、22年8月から23年7月までの退職者数を職種別や処遇区分別にまとめたものだ。1年間で退職した職員の総数は155人。最も多く辞めているのが「取材」(記者)で33人。「管理」(総務系職員)30人、「専任」(解説委員など業務の専門家)28名「PD」(ディレクター)21人、「技術」(エンジニアなど)14人、「アナウンサー」4人、「デジタル」(2年前に新設されたネット業務の専門職)1人と続く。「映像取材」(カメラマン)は0人だった。

管理職の退職者も急増<中略>

「この会社、大丈夫か」と不安になる
「とことんやっていられない気持ちにさせてくれる会社なんです」

 こう心情を打ち明けるのは、40代幹部職員である。

「3年ごとに上層部がすげ変わって、それまで“右行け”と言われていたのに“やっぱ左”と言い出す。例えば『デジタル職』は2年前、前田晃伸・前会長時代に鶴の一言で新設された職種ですが、近く廃止される見通しです。“これからはネット展開だ”と呼びかけられ、夢を持って記者やディレクターからジョブチェンジした彼らの気持ちにもなってください」

 ちなみにデジタル職の退職者は1名となっているが、

「不満が渦巻いており退職予備軍が大勢控えていると聞いています」(同)

 前田会長時代に導入し、稲葉体制に変わって早くも撤回された人事制度改革も大きな爪痕を残している。

「あれは前田さんが若手職員を積極的に登用するために行われた制度改革だったのですが、外部の人事コンサルに丸投げしたため、評価基準がよくわからないと局内は大混乱に陥った。結局、稲葉さんに変わって元の制度に戻すことになったんですが、登用された職員からすれば“ごめん、会長が変わったからまた元に戻させて”って言われても納得できないでしょう。こんなことばかり起きたら、誰だってこの会社、大丈夫かって不安になる」(同)

 NHK予算は27年度までに1000億円削減することが決まっている。年々給料も下がり、このままNHKに居続けていても明るい未来を描けられないというのだ。30代の記者はこう打ち明ける。

「ウチは給料がいいというイメージがあるかもしれませんが、それは昔のこと。いま地方支局に勤務する若手なんて、記者じゃなければ手取りは18万円とかですよ。ウチは基本給が安くて残業代で稼ぐシステムで回ってきたのですが、働き方改革とかもあって残業ができなくなり給料が激減しているんです」

 その煽りで世代間格差が広がり、職場はギスギスしていると続ける。

優秀な人ほど辞めていく

「上司には“俺の時代は30手前で一本超えた。お前らも給料もらっているんだからちゃんと働け”と発破をかけてくるような人もいるんですが、“いや、アンタと違ってそんなにもらっていないから”という気持ちになります。でも、20代の後輩たちの方が悲惨。彼らからは私も同じように見られているのです。職場での仲間意識は明らかに減退しています」(同)

 それでも頑張って勤務を続け、管理職に出世すれば今でも年収は1000万円を超える。なぜそんな好待遇をなぜ捨てる人までも増えているのか。

「優秀な人材ほど辞めていく傾向にあります。ウチは管理職になったばかりくらいの頃が、仕事量が多くて一番キツいんです。退職者が多くて人手が足りない、部下に残業させられないとなれば、管理職が率先して働かなければならないでしょう。そんな時にあっちこっち時の権力者に擦り寄って動く小判鮫みたいな幹部たちを見ていると、“もういいや”という気持ちになるんです。転職先で多いのはコンサルタントや企業広報です」(同)

全文はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/25615870/

 

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6年連続でふるさと納税No.1の関東自治体、とんでもない繁栄ぶりで急成長しまくっている模様

1:名無しさん


立ちのぼる湯気の中、キラキラと輝くうまみを染み出させるのは、茨城・境町のブランド豚・梅山豚(メイシャントン)。

赤坂 炭火しゃぶしゃぶ 高嶺の豚・伊藤大貴店長「当店では『極の白身(脂身)』という部位を提供させていただいているくらい、(脂身の)甘さがとても特徴的な豚となります」

深いコクと甘みのある脂身が特徴だという梅山豚。

ふるさと納税の返礼品にもなっているが、その境町では、「昔は栄えてなかった。最近目立ってきたよね」と話す住民も。

2022年度ふるさと納税の受け入れ額、59億5,300万円。6年連続で関東1位となっている。

そんな“ふるさと納税バブル”の恩恵は、街のあちこちに。

2021年、全国初となる自動運転バスがスタート。地域の足として重宝されている。

境町に住む夫婦(70代)「乗り心地は、まあまあいいんじゃないかと思う。ふるさと納税のおかげで、境町がどんどん発展してきたんじゃないかと」

さらに、子育て世帯など移住者を呼び込むために、全天候型の屋根つきの公園や、25年間住み続けると土地と建物を無償譲渡されるというサービスまで始まっている。

6月に移住してきた人は、「住みやすいのと、(子どもを)遊ばせる場所もあるので、そこが結構使えるのでいいですね」、「引っ越してきて本当によかった」と話す。

バブルまで生み出すふるさと納税だが、専門家は、年末に寄付するとお得だという。

ふるさと納税ガイド・飛田啓介編集長「年末、多くの方がふるさと納税をするのを見越して、通常より寄付金額を下げたり、(返礼品の)容量を多くしたり、そういうことを行う自治体が存在するので、そういうのを狙って寄付するのが1つ、おすすめの方法」

https://www.fnn.jp/articles/-/636728
https://fnn.ismcdn.jp/mwimgs/c/d/600/img_cd66a50c0c0a0ff35ccdb5b9ac321421776576.jpg

 

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久しぶりに朝マックを食べてみた購入者、とんでもない異物が混じっていてSNSで物議を醸した模様

1:名無しさん


 

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既得権益に胡座をかく沖縄マスコミに大衝撃、今まで好き放題やってきた中に新たな商売敵が?

1:名無しさん


堀江貴文氏「沖縄に新しいテレビ局作ってやろうかな」と投稿「二局しかないテレビ局の報道が…」

 ホリエモンこと実業家の堀江貴文氏(51)が28日、X(旧ツイッター)を更新。沖縄に新テレビ局を開設する可能性に言及した。

 堀江氏は、沖縄県宜野湾市の米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設に関する工事について、県に代わって国が代執行で承認したことを報じる記事を添付。「沖縄に新しいテレビ局作ってやろうかな」とつづった。

 その後の投稿では「県知事だけ左翼が当選してしまうのは二局しかないテレビ局の報道が偏ってるからだな」との私見を記した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/655cbc7e00ea0b6ef995b47cb30c53b549df3ec8

 

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「海外デリバティブ投資の個人損失を銀行に補填させる措置」が韓国で検討されている模様、銀行は高金利のおかげで儲けているのだから……

1:名無しさん


韓国は「自由主義経済の国」「先進資本主義経済国家」などと称しているが、本当だろうか。歴代政権による部分的徳政令、多大な利益を上げた外国資本に対する懲罰的な措置などを見ると、そんな疑問が湧いてくる。

いままた、海外デリバティブ投資の個人損失に対して、銀行や政府が補?(ほてん)措置を講ずるかどうかが、大きな争点として浮上している。

とりわけ金融機関に対しては、契約通りの商行為であっても、多大な利益が出たら、その一部を吐き出すのは当然だ―とする考えが韓国の〝社会常識〟になっている。

その延長線上に、海外デリバティブ投資で損失が出たら、仲介した銀行か政府が損失補填をすべきだとの主張が出てくるのだろう。

来年上半期中に、香港ハンセン指数の連動証券(ELS)の大規模損失が現実になると予想される。既に、銀行か政府による損失補填を要求するデモや集会が行われている。

ELSは満期時期(通常は購入から3年後)に指数が買い取り時点を上回っていれば収益を得るが、下回っていればそのまま損失になる。

・「危険な金融商品の販売を許可した政府の責任は重い」
株式売買と基本は同じだが、途中解約も延長もできない。元金がゼロになるタイプもある。それを承知で投資したはずだが、ハンセン指数が2021年2月をピークに下落を続け、23年11月には半分になると、話は変わった。

「銀行にだまされて買った」「危険な金融商品の販売を許可している政府の責任は重い」との声だ。

来年上半期に満期が来る韓国人の投資額は8兆4100億ウォン(約9599億円)とされる。もとより、海外デリバティブに手を出す韓国人とは、大部分が有数の金融資産家であり、投資慣れした人々だ。が、大損が見えてくると、「金融知識がない高齢者の老後資金がすべて失われようとしている」となるのだ。

尹錫悦(ユン・ソンニョル)政権も、年利4%超の金利で銀行融資を受けた小規模事業者に、1年間に払った利子の一部を銀行からキャッシュバックさせるという変種の徳政令を実施している。

「銀行は高金利のおかげで儲けているのだから、少し返してあげなさい」という〝温かい心〟のなせるわざだ。だから、「われわれにも補填を」と突っ込みやすい。

全文はこちら
https://www.zakzak.co.jp/article/20231228-DM5KBOJWDVJSTDVFDMTZ2VABOM/

 

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米国人記者が『日本の「出遅れ感」と「痛恨のミス」が気になる』と指摘、ひっどい記事すぎて読者からツッコミが殺到

331:名無しさん


もうEVに乗り換えるしかないのに、日本の「出遅れ感」と「痛恨のミス」が気になる…

世界は2024年も引き続き、加速度的に進む交通技術革命を目の当たりにすることになる。この革命の主役は電気自動車(EV)だ。

地球温暖化の進行を止めるために市民ができる最も効果的なことを一つ挙げろと言われたら、答えは簡単。EVに乗り換えることである。<中略>

懸念すべきは日本の自動車業界がEV開発で世界に後れを取りかねないこと。トヨタが水素を燃料とする燃料電池車(FCV)に注力する方針を打ち出したのは痛恨の戦略ミスだろう。

FCVは今のところEVと競争できず、マスマーケットへの進出にはまだ何年もかかりそうだ。世界のEV市場が爆発的に拡大するなか、日本の自動車大手はEVの開発投資で大きく出遅れた感が否めない。

私たち夫婦が19年にEVを購入したときには、アメリカでもEVに乗るドライバーは少数派だった。だが今や、世界中で一気に普及が進む転換点を超えつつある。温暖化が制御不能になる転換点よりわずかに早かったのはもっけの幸いだ。

全文はこちら
https://www.newsweekjapan.jp/glenn/2023/12/post-114.php
ひっどい記事で逆に感心する

 

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ケーキ騒動が原因不明で決着した件、高島屋ケーキの関係者の間でも不満が広がっている模様

1:名無しさん


クリスマスケーキが崩れた状態で客に届いた問題で、販売会社である高島屋が27日、会見を開き、「原因を特定することは不可能」だとしました。

横浜のフランス料理店『レ・サンス』が監修した1個5400円のクリスマスケーキは、高島屋がオンラインで2879個、販売しました。現時点で1200件以上の問い合わせがあり、807件の破損を確認。ほとんどが返金となったとしています。

高島屋・横山和久専務:「配達エリアにつきまして、大きな特徴はございません。地域が偏ることなく、お問い合わせをいただいていることが今回の状況。総合的に確認した結果、誠に遺憾ながら、原因を特定することは不可能という判断に至った次第」

会見では、ケーキの製造元と配送を委託した業者への調査をそれぞれ実施。温度管理上の問題など、原因究明には至らなかったとしています。

高島屋・横山和久専務:「1点1点もう一度よく見てみてみないとわからないですが、いろいろな状況で溶けた、溶けたというか柔らかい状態で崩れていたという事例もあれば、崩れた状態で固まっているという事例もございます。なかなか、ここが、見極めが難しい」

高島屋は、会見で原因の話とは別に、こんな事情があったことも明かしました。

高島屋・横山和久専務:「違いと申しますのは、イチゴの入荷が遅れたために、凍結期間が短くなったというところ。昨年は2週間設定をしていたが、本年、イチゴの入荷遅れということで、20時間から25時間の冷凍時間の設定でございました。しかし、事前に20時間から25時間でどうなるのかという凍結試験を行っている。その内容について、外側、中含めて、凍結状態になっているということが確認された。実際にサンプル調査を行いました。その際にも、中心温度がマイナス17度以下になっていたということが確認されている

デコレーションケーキの梱包には、最大限の注意が必要です。東京都内でケーキなどの通信販売を専門に行うお店は、1年かけて、安全な“梱包術”を確立したそうです。

Cake.jp・島野唯さん:「台紙に金具をつけていて、土台が動かないように固定しています。ケーキを固定するために紙の帯で周りを固定させて、次に緩衝材をかぶせて、動かないような状態にしています」

配送用の段ボールも隙間のない特注品を用意しています。

Cake.jp・島野唯さん:「弊社はお客さまに直接お渡しできないので、(配送を)宅配業者に頼んでいる。最大限の安心のために、ここまでやらせていただいている」

神奈川県横浜市にお店を構えるフランス料理店『レ・サンス』が、クリスマスケーキの監修の務めて5年。これまで問題はなかったそうです。

『レ・サンス』オーナーシェフ・渡辺健善さん:「これは僕だけの気持ちだが、今の時点では、正直、まだ、もやもやしているので、来年のことも言えないし、先のこともまだ話せないし、本当に(原因究明)したいです」

今回、崩れてしまったケーキと同じシリーズ、側面にフリル状のデコレーションが施されたケーキを見せてくれました。箱を揺らしてみましたが、ズレていません。

『レ・サンス』オーナーシェフ・渡辺健善さん:「これが、なぜズレないかというと、下に、このように釘を刺してある。釘っていうか留め金。箱に入ったときも検証していたが、お客のところにもこういう感じで、車も動くので、こうなっていますし、凍っても耐えられるような箱なので」

渡辺さんには、相当なクレームも寄せられたそうです。

『レ・サンス』オーナーシェフ・渡辺健善さん:「やっぱり名前が出ている以上は、逃げも隠れもできないし、批判もあるし。ずっときちんとやることが大事なんだと思って、これからも、これにめげずに、本当にきちんとやっていきたい」

渡辺さんはケーキのほかに、高島屋のおせちの製造と監修も務めています。おせちについては、通常通り配達をするとした高島屋。今後は、取引先との関係強化によって、再発防止につなげるとしています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/eedc36abad5fa267ba5202b612e458d06d1977fd

 

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史上最速の2階級4団体王座統一を達成した日本人選手、海外から想像を絶する案件が持ち込まれてる模様

1:名無しさん


ボクシングのWBC&WBO世界スーパーバンタム級王者・井上尚弥(30=大橋)が、26日に行われたWBA&IBF同級王者マーロン・タパレス(31=フィリピン)との4団体王座統一戦(東京・有明アリーナ)で10ラウンドKOで快勝し、史上2人目となる2階級での4団体王座統一を果たした。

 史上最速となる2階級4団体王座統一を達成。今後気になるのが、サウジアラビアからの〝メガオファー〟だ。24日に行われた試合前会見で、井上と共同プロモート契約を結ぶ米トップランク社を率いるボブ・アラム氏が、井上に対してサウジアラビアから試合開催のオファーが舞い込んでいることを明かした。

 オファーの詳細は明らかになっていないが、大手広告代理店関係者は今後予想される〝破格の条件〟をこう指摘する。「サウジは今、サッカーやゴルフをはじめスポーツの興行に力を入れていて、世界的なコンテンツにはカネに糸目をつけない。そしてボクシングもターゲットになっている」とした上でこう続ける。

「彼らの手法からすると、井上選手の場合は数試合、あるいは生涯契約のような形でドカンとケタが違う額を提示してくるのでは」と推測する。サウジアラビアは政府系投資機関がスポーツの誘致を主導。試合の開催権、放映権やファイトマネー、プロモーターなどへのギャラも含めたオファーを提示する可能性がある。

「長期にわたっての契約となれば、巨額の契約金もつけてくるでしょう。井上選手は米国でも関心が高いが、相場を無視した勝負にならないような額で一気にカタをつける。1試合としても、100億円規模になることは間違いない」。サッカーやゴルフでもスーパースターを数百億円の巨額契約で次々と〝爆買い〟したが、今度は井上がその標的になるというわけだ。

 井上の次戦相手はWBC同級指名挑戦者ルイス・ネリ(メキシコ)とWBA同級指名挑戦者ムロジョン・アフマダリエフ(ウズベキスタン)が有力視され、東京ドームでの開催プランもある。そうした中で、サウジがマネーパワーで〝モンスター獲り〟に動くのか。長期契約となれば、米大リーグ・ドジャース入りした大谷翔平投手に匹敵する1000億円超のメガマネーも夢ではなさそうだ。

https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/287184

 

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ダイハツに完全依存する「滋賀県竜王町」、工場停止により凄まじすぎる状況に陥っている模様

1:名無しさん


 

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正月の買い出しに豊洲市場を訪れた人、”インバウン丼”に殴られて目を白黒させてしまった模様

1:名無しさん


 

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「韓国企業さえも日本に工場を建てた方がより有利になる」と半導体業界の関係者が明らかに、今後10年以内に半導体工場の生産性が逆転される

1:名無しさん


グローバル半導体サプライチェーンの再編の速度が加速する中、日本が強力なダークホースとして浮上している。半導体工場の投資費用の「最大50%」という巨額の補助金を支給し、次々とローカル企業だけでなく外国企業からの投資誘致にも成功している。「半導体復活」を宣言した日本が攻撃的な政策を継続した場合、「今後10年以内に韓国の半導体工場の生産性が日本に逆転されかねない」という憂慮の声が出ている。

25日、韓国の半導体大手と専門家の分析を総合した結果によると、米半導体大手マイクロンの日本広島Dラム工場は投資金の39%を日本政府から支援を受けることで、5~7%の原価競争力を追加確保したことが分かった。100ウォン相当の物を売った場合、さらに5~7ウォン残ることになる。1ライン当り数兆ウォンから多くは数十兆ウォンが投入される「銭の戦争」である半導体設備競争で技術力、量産ノウハウに加えて新しい武器を追加で確保することになる。Dラム市場で世界3位のマイクロン社が日本の生産基地を活用することで三星(サムスン)電子とSKハイニックスを脅かす可能性もある。

ファウンドリー(半導体受託生産)世界1位の台湾TSMCは、熊本第1工場の設備投資額の41%を日本の補助金で調達した。これにより追加で確保した原価競争力は10%と分析された。さらに日本はTSMCが推進中のファウンドリー第2・第3工場の建設計画を確かなものにするため補助金比率を50%まで引き上げる方針だ。KAIST電気電子工学部のキム・ジョンホ教授は「ボクシングでジャブだけ繰り返し当たっても倒れるように、原価競争力の差も累積した場合、形勢を覆すことができる」と話した。

日本政府は半導体を「特定重要物資」に指定し、1件当たり数兆ウォン規模の現金支給ができるよう道を開いた。さらに、ラピダスやキオクシアなど自国企業にも現金を含め多様な形の支援を注いでいる。海外企業の誘致と自国企業の育成を同時に推進する「ツートラック(Two Tracks)戦略」だ。

一方、韓国は半導体設備の投資に対する現金支援策が全くない。租税特例制限法改正案(Kチップス法)が3月に国会で可決され、大企業の場合は施設投資額に対する税額控除比率が8%から15%に引き上げられたが、サンセット法であるため、来年12月には元に戻る。日本の補助金と韓国の税額控除だけを見れば、マイクロンやTSMCが韓国に投資する理由はない。特に、韓国は法人税率や最低税など税金自体も高く、競合国に比べて投資の魅力が低い。

半導体業界の関係者は「人材やインフラ、世論など全てを差し置いて単純に数字だけ見れば、韓国企業さえも日本に工場を建てた方がより有利になる」として「韓国政府や政界も半導体産業は経済安全保障の面で支援を拡大する必要がある」とした。

https://www.donga.com/jp/home/article/all/20231226/4642741/1

 

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高島屋のケーキ騒動で芋づる式に別の事件も発覚、12月の配送がガチの地獄案件だったと証明されてしまう

1:名無しさん


 

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