投稿者: U1

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27件のコメント

「外来魚絶対滅ぼすマン」と化した岐阜県民、CFで資金調達した県内の川からの完全駆除を目論んでいる模様

1:名無しさん


外来魚コクチバス、長良川から完全駆除目指す CFで募金も

岐阜県内の河川から外来魚コクチバスの駆除を進める協議会が26日設立され、初会合を開いた。県や漁協、密放流を取り締まる県警などが参加。2025年度中に長良川で、26年度中には木曽川、揖斐川からも完全駆除を目指す。

河川での完全駆除は全国でも成功例がない。アユへの食害が懸念され、会長に就いた古田肇知事は「清流そのものの危機。一刻の猶予もない」と訴えた。

全文はこちら
https://www.asahi.com/sp/articles/ASRDX6RZRRDVOHGB00K.html

 

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47件のコメント

人事制度を外部コンサル会社に乗っ取られたNHK、年収1000万超えの管理職が次々と辞めていっている模様

1:名無しさん


NHKで2023年7月までの1年間に、155人の職員が退職していたことが、デイリー新潮が入手した内部資料によってわかった。4年前の退職者は70人とあり、倍以上に増加している。いつからNHKは魅力のない会社になってしまったのか。

 前編【【内部資料入手】NHKが来年度から「テキストニュース」の縮小を検討 「NHK NEWS WEB」は「謎の新サイト」へ移行か】からのつづき

 ***

最も多いのは記者

 職場はテレビ局。給料も良く、都内の社宅に月3万円程度で住めるなど福利厚生も充実。受信料収入による安定した経営で倒産の不安なし…。これまでNHKの職員は「勝ち組」として羨ましがられてきた。だが、ここ数年で大きな変化が起きている。全世代にわたって退職者が急増しているのだ。

「12月だけでも10人くらいの記者がバタバタと退職したと聞いています。ディレクター、技術職など幅広い職種にわたって退職者は増えています」(40代職員)

 デイリー新潮が入手した内部資料は、22年8月から23年7月までの退職者数を職種別や処遇区分別にまとめたものだ。1年間で退職した職員の総数は155人。最も多く辞めているのが「取材」(記者)で33人。「管理」(総務系職員)30人、「専任」(解説委員など業務の専門家)28名「PD」(ディレクター)21人、「技術」(エンジニアなど)14人、「アナウンサー」4人、「デジタル」(2年前に新設されたネット業務の専門職)1人と続く。「映像取材」(カメラマン)は0人だった。

管理職の退職者も急増<中略>

「この会社、大丈夫か」と不安になる
「とことんやっていられない気持ちにさせてくれる会社なんです」

 こう心情を打ち明けるのは、40代幹部職員である。

「3年ごとに上層部がすげ変わって、それまで“右行け”と言われていたのに“やっぱ左”と言い出す。例えば『デジタル職』は2年前、前田晃伸・前会長時代に鶴の一言で新設された職種ですが、近く廃止される見通しです。“これからはネット展開だ”と呼びかけられ、夢を持って記者やディレクターからジョブチェンジした彼らの気持ちにもなってください」

 ちなみにデジタル職の退職者は1名となっているが、

「不満が渦巻いており退職予備軍が大勢控えていると聞いています」(同)

 前田会長時代に導入し、稲葉体制に変わって早くも撤回された人事制度改革も大きな爪痕を残している。

「あれは前田さんが若手職員を積極的に登用するために行われた制度改革だったのですが、外部の人事コンサルに丸投げしたため、評価基準がよくわからないと局内は大混乱に陥った。結局、稲葉さんに変わって元の制度に戻すことになったんですが、登用された職員からすれば“ごめん、会長が変わったからまた元に戻させて”って言われても納得できないでしょう。こんなことばかり起きたら、誰だってこの会社、大丈夫かって不安になる」(同)

 NHK予算は27年度までに1000億円削減することが決まっている。年々給料も下がり、このままNHKに居続けていても明るい未来を描けられないというのだ。30代の記者はこう打ち明ける。

「ウチは給料がいいというイメージがあるかもしれませんが、それは昔のこと。いま地方支局に勤務する若手なんて、記者じゃなければ手取りは18万円とかですよ。ウチは基本給が安くて残業代で稼ぐシステムで回ってきたのですが、働き方改革とかもあって残業ができなくなり給料が激減しているんです」

 その煽りで世代間格差が広がり、職場はギスギスしていると続ける。

優秀な人ほど辞めていく

「上司には“俺の時代は30手前で一本超えた。お前らも給料もらっているんだからちゃんと働け”と発破をかけてくるような人もいるんですが、“いや、アンタと違ってそんなにもらっていないから”という気持ちになります。でも、20代の後輩たちの方が悲惨。彼らからは私も同じように見られているのです。職場での仲間意識は明らかに減退しています」(同)

 それでも頑張って勤務を続け、管理職に出世すれば今でも年収は1000万円を超える。なぜそんな好待遇をなぜ捨てる人までも増えているのか。

「優秀な人材ほど辞めていく傾向にあります。ウチは管理職になったばかりくらいの頃が、仕事量が多くて一番キツいんです。退職者が多くて人手が足りない、部下に残業させられないとなれば、管理職が率先して働かなければならないでしょう。そんな時にあっちこっち時の権力者に擦り寄って動く小判鮫みたいな幹部たちを見ていると、“もういいや”という気持ちになるんです。転職先で多いのはコンサルタントや企業広報です」(同)

全文はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/25615870/

 

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日本政府国連代表部公使が「決然としたスピーチ」でロシアに痛撃、国連安保理の「アリア・フォーミュラ」を悪用するロシアに苦言を呈す

1:名無しさん


日本政府国連代表部公使の決然としたスピーチ、すでに拡散されているようですが、下記のXポストだけではなく、ぜひスピーチ全文を読んでいただきたいと思います。
https://www.un.emb-japan.go.jp/itpr_en/nagano122723.html

ロシアが国連安保理の「アリア・フォーミュラ」を悪用し、参加国を招集してはプロパガンダを数時間にわたって吹聴するのを繰り返しているのは国連制度の悪用であるとして、日本代表部は明確に苦言を呈しています。

こうしたロシアによる国連制度の悪用は主に、この侵略が始まって「以降」の現象です。ロシアは国連安保理を麻痺させるだけではなく、プロパガンダ拡散の場として利用することに腐心しています。


 

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6年連続でふるさと納税No.1の関東自治体、とんでもない繁栄ぶりで急成長しまくっている模様

1:名無しさん


立ちのぼる湯気の中、キラキラと輝くうまみを染み出させるのは、茨城・境町のブランド豚・梅山豚(メイシャントン)。

赤坂 炭火しゃぶしゃぶ 高嶺の豚・伊藤大貴店長「当店では『極の白身(脂身)』という部位を提供させていただいているくらい、(脂身の)甘さがとても特徴的な豚となります」

深いコクと甘みのある脂身が特徴だという梅山豚。

ふるさと納税の返礼品にもなっているが、その境町では、「昔は栄えてなかった。最近目立ってきたよね」と話す住民も。

2022年度ふるさと納税の受け入れ額、59億5,300万円。6年連続で関東1位となっている。

そんな“ふるさと納税バブル”の恩恵は、街のあちこちに。

2021年、全国初となる自動運転バスがスタート。地域の足として重宝されている。

境町に住む夫婦(70代)「乗り心地は、まあまあいいんじゃないかと思う。ふるさと納税のおかげで、境町がどんどん発展してきたんじゃないかと」

さらに、子育て世帯など移住者を呼び込むために、全天候型の屋根つきの公園や、25年間住み続けると土地と建物を無償譲渡されるというサービスまで始まっている。

6月に移住してきた人は、「住みやすいのと、(子どもを)遊ばせる場所もあるので、そこが結構使えるのでいいですね」、「引っ越してきて本当によかった」と話す。

バブルまで生み出すふるさと納税だが、専門家は、年末に寄付するとお得だという。

ふるさと納税ガイド・飛田啓介編集長「年末、多くの方がふるさと納税をするのを見越して、通常より寄付金額を下げたり、(返礼品の)容量を多くしたり、そういうことを行う自治体が存在するので、そういうのを狙って寄付するのが1つ、おすすめの方法」

https://www.fnn.jp/articles/-/636728
https://fnn.ismcdn.jp/mwimgs/c/d/600/img_cd66a50c0c0a0ff35ccdb5b9ac321421776576.jpg

 

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京都市の電子ギフト500円キャンペーン、アホな仕様のせいで詐欺師が跳梁跋扈する悲劇が起きてしまう

1:名無しさん


京都市は28日、マイカーと公共交通を乗り継ぐ「パークアンドライド」の利用者に抽選で電子ギフト券500円分を贈るキャンペーンで、当選者のうち99%が不正な応募だったと発表した。

キャンペーンは紅葉シーズンの混雑対策として、11月1~30日に京都市内外の駐車場7か所の利用者を対象に実施。スマホなどを使い、駐車場のレシートを撮影して専用サイトから応募する手続きで、当選すれば、買い物に使える500円分の電子ギフト券がその場で手に入る仕組みだった。

当初は低調に推移したが、同23日だけで1000件以上の応募が殺到。委託事業者が調べると、総応募1298件のうち15件以外は、アニメキャラクターなど無関係な画像が添付されていた。画像を事前にチェックしないまま当落を決める仕組みになっており、市は当選した1005件のうち992件(49万6000円)が不正とみている。

全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/national/20231228-OYT1T50180/

 

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外国人の口座開設に本人確認書類を求める地方銀行、市民団体がアレすぎる要求を突きつけて一般人騒然

1:名無しさん


 マネーロンダリング(資金洗浄)対策のために銀行口座を持つ外国人に送った通知の内容が厳しすぎるとして、市民グループ「コムスタカ―外国人と共に生きる会」(熊本市中央区)が27日、肥後銀行に見直しを申し入れた。

 この通知は11月、口座開設時に外国籍だった約1万人に送られた。在留カードなどの本人確認資料を窓口に持参することを求め、12月29日までに手続きを終えない場合は、入出金を制限するとしている。

 コムスタカは①熊本県内に住む外国人の出身地はベトナムと中国で過半数を占めるのに、通知は日本語と英語だけ②日本人はウェブサイトで回答できるのに、窓口持参は負担が大きい――などと問題視。他行の通知に比べても肥後銀行のマネロン対策は厳しすぎて「通知を理解できないまま給与の振り込みを止められかねない」と改善を申し入れた。

全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/ASRDW7R63RDWTLVB009.html

 

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荒川河川敷で生活中のYoutuber、リスナーに襲撃されて財産を奪い取られる事件が起きた模様

1:名無しさん


東京・足立区にある荒川の河川敷でのテント生活を配信していたユーチューバーの男性が、男2人から暴行を受け、財布などを奪われる被害に遭っていたことがわかりました。

きのう午後10時半前、足立区新田にある荒川の河川敷で、20代の男性から「2人組の男に財布と携帯をとられた」と110番通報がありました。

捜査関係者によりますと、男性はユーチューバーとして河川敷でのテント生活を紹介する動画を配信していて、面識のない2人組の若い男にいきなり暴行を加えられ、現金数万円が入った財布やスマホなどを奪われたということです。

被害者の男性
「ファンだっていう人が橋の下でプレゼントを渡したいというふうに言ってきたんですね。橋の下に行ったら、柱のところから別の人が出てきて、飛びつかれて、首を絞められて、地面に倒されて。ポケットとかあさられたり、蹴られたり、殴られたり」

男性にケガはなく、男らは犯行後に逃走していて、警視庁は強盗事件として行方を追っています。

【独自】「ファンという人がプレゼントを…」荒川の河川敷 テント生活配信のユーチューバー襲って逃走 男2人が首絞め、財布奪う
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/25612689/

 

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陸自レンジャー隊員が選ぶ「最強の飲み物」、日本のインフラ整備のありがたさがわかる回答が返ってきた模様

1:名無しさん


 

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久しぶりに朝マックを食べてみた購入者、とんでもない異物が混じっていてSNSで物議を醸した模様

1:名無しさん


 

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「島民と十分に向き合う」と表明したNHK、軍艦島の元島民から面談を申し込まれると……

1:名無しさん


「軍艦島を巡る状況は、何も進展していない」。NHKが昭和30年に放送した番組「緑なき島」の炭坑映像が、朝鮮半島出身者が非人道的待遇を受けた証拠として韓国のテレビ番組や展示などで使われている問題で、長崎市の端島(通称・軍艦島)の関係者は、そう嘆く。今年はインターネット業務の必須化などが議論された一方で、不祥事が続発したNHK。さまざまな懸案も、来年に持ち越される。

・会長の答弁と裏腹
「会長は元島民と向き合うと言ったのに…」

「真実の歴史を追求する端島島民の会」幹事長の中村陽一さん(85)は、そう言って落胆の色を見せる。今年8月、代理人弁護士を通じてNHK側に、元島民と稲葉延雄会長との面談を申し入れた。しかし、NHK側の返答は「恐れながら、辞退させていただきたいと考えております」だった。<中略>

前会長の前田晃伸氏は令和3年5月に国会で、「十分に元島民の方々に向き合うようにも指示をいたしております」と答弁している。しかし、NHK側と元島民との面談は、これまで一度も実現していないという。

・「社会的責任を自覚して」
NHKでは今年、幹部から現場の記者、番組内容に至るまで、さまざまな不祥事が相次いだ。
https://www.sankei.com/article/20231228-4IVXEG7Q5ZMVHDNOI53JGA6ZNY/photo/2XGE54SW5FM5FOMMPAX75BQ5CM/

その一方で、11月には受信料の割増金支払いを求め、未契約の一般家庭3世帯を初めて提訴した。また、総務省の有識者会議「公共放送ワーキンググループ」は、NHKによる地上波番組のネットでの配信を、現在の「任意業務」からテレビ・ラジオ放送と同じ「必須業務」に格上げすべきだとする報告書をまとめた。

ガバナンス(組織統治)から記者のモラルまでが問われる事態の中で、受信料不払い解消への手立ては整備され、さらには将来的にネットへ本業として進出する見通しとなっている。

「NHKの社会的責任を自覚してほしい」

今月19日、NHKの最高意思決定機関である経営委員会の森下俊三委員長は、不祥事が続く状況について苦言を呈した。

「経費不正請求も、BPOも、取材メモ流出も、基本的には全部同じような問題だと思う。ジャーナリストとしての意識をしっかり持ってほしい。教育をしっかりやってほしい」

全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20231228-4IVXEG7Q5ZMVHDNOI53JGA6ZNY/

 

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米エール大助教授が「日本マスコミが犯した”致命的なミス”」に言及、一番大切なものを手放してしまった

1:名無しさん


米エール大助教授で経済学者の成田悠輔氏(38)がMCを務める25日放送の日本テレビ「夜明け前のPLAYERS」(月曜深夜1・59)に出演。マスメディアの未来を語った。

 ゲストで出演したフリーアナウンサーの古舘伊知郎から「民放のニュースっていうのは廃れていくと思います?」と聞かれ、「もう廃れていると思います」と回答した成田氏。「だって民放は報道機能ってもう手放しちゃいましたよね」といい「テレビに関してはもうキツくなりすぎて、全局総バラエティーか、何でもありで、芸人の天下って感じなんじゃないかな」と話した。

 古舘は、各テレビ局が13歳から49歳までのファミリーコアに舵を切ったとして「無難なバラエティー。これもファミリーコアという物語のなれの果てだと思うんですよ」とコメント。成田氏は「経済原理の方を、彼らのブランドと信頼を守ることよりも優先してしまったっていうだけじゃないですか。だから、僕はただの部外者ですが、見てると完全に失敗したんだと思います」と切り捨てた。

 成田氏は、現在のテレビ番組の方向性について「“ファミリーコアの視聴率が”みたいな、突き詰めていくとだんだんだんだんジリ貧になっていくしかない経済指標を、ビジネス指標に手を伸ばしてしまって、その代わりテレビが持っていたなんとも言えないブランド性とか、権威性とか、信頼性みたいなもの、これを手放してしまったということだと思います。その手放してしまったっていう判断は、多分テレビというものの独自性を守る上では、完全な失敗なんだと思います」と指摘。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/14e95be6d108c0b827b865fec8cc5b40d0560138

 

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平安時代に生き別れた武士の兄弟、900年ぶりに末裔が”奇跡の再会”を成し遂げた模様

1:名無しさん


 ▽偶然読んだ新聞記事

 2022年2月上旬、大阪府豊中市の山内研治さんは新聞に目を通していた。普段じっくり読むわけではないが、その時はなんとなく隅々まで。すると、ある記事が目にとまった。

 仙台市に住む99歳の小野寺宏さんが、地域や祖先の歴史を調べ続けているという。小野寺さんは、父がまとめた祖先の膨大な記録を後世に残すため、史料の裏付けをして「中世の小野寺氏」(1200ページ)という大著にまとめていた。小野寺氏は中世の武士の家系だ。

 「これはもしや…」

 山内さんは直感した。この小野寺氏は自分の先祖である山内氏と関係あるのではないか。鳥取県出身の山内さんも、実は70歳の時から祖先の歴史を調べ始めていた。当時はちょうど平安時代にさしかかったあたりだ。

 山内さんは新聞社に連絡を取り、記事を書いた記者を介して、小野寺さんにこんな手紙を出した。

 「小野寺氏と山内氏はひょっとして昔の兄弟ですか」

 ▽実の兄弟だったと確認

 小野寺さんの答えは明快だった。

「小野寺氏の初代・小野寺義寛(おのでら・ぎかん)は、山内首藤(やまのうちすどう)氏の流れをくんでいます。山内首藤俊通(としみち)の弟とされています」

 山内さんは感動で体が打ち震えた。実は、山内家に伝わる系図には、兄弟との表記があったものの、中世に作られた系図集の権威「尊卑分脈(そんぴぶんみゃく)」にはその記載がなかったのだ。

 山内さんによると、小野寺家に伝わる系図に兄弟との記載があり、義寛の推定生まれ年が1124年であることから、俊通と実の兄弟関係であることは間違いないと確信できた。

 山内首藤氏とはどんな家系か。山内さん側の資料によると、美濃国(現在の岐阜県)を源流とする土豪だったとされ、藤原姓を名乗り、後に源氏の武士となった。その後、分家として近江(滋賀県)、伯耆(鳥取県)に分かれたという。

 この兄弟は、中世の日本史に登場している。

 「兄」である山内首藤俊通は源義朝の家臣だった。1159年の「平治の乱」で戦い、京都の四条河原で殺された。

 「弟」の義寛も源氏の家来として活躍し、軍功を挙げて栃木県栃木市岩舟町小野寺に居を構えたという。義寛の息子道綱は鎌倉幕府を開いた源頼朝の御家人になったとされる。栃木市には「小野寺城跡」や道綱の墓所も残っている。

 ▽先祖の一人は源頼朝を矢で射て死罪寸前

 ちなみに、2022年のNHK大河ドラマ「鎌倉殿の13人」にも山内首藤氏は登場している。山内首藤経俊(つねとし)であり、義寛のおいに当たるという。経俊の生母は頼朝の乳母だった。鎌倉時代の歴史を幕府側から記述した歴史書「吾妻鏡(あづまかがみ)」にも、経俊の名前が登場する。

 頼朝が打倒平氏を掲げ挙兵したのちの、1180年の石橋山の戦い。平家方として戦った経俊は自らの名を書いた矢で頼朝を射た。この時、頼朝は敗北するが、その後の戦いで勝利し、経俊は捕らえられた。死罪を言い渡されたが、母が助命を懇願。乳母から言われた頼朝は命までは取らなかった。記録には「忽(たちま)ち梟罪(きょうざい)を宥(なだ)めらる」(助命された)と残っている。

 ▽定年後に通信制の史学科卒業

 小野寺さんは戦後、仙台市役所や化学系の会社勤務を経て、定年を迎えた。もともと歴史好きだったが、退職前に大学の通信教育課程に入り直し、史学を専攻、6年かけて卒業した。そこから執筆を始め、先に挙げた祖先の本の他、かつて在籍した仙台陸軍幼年学校の資料集や、妻の祖父に当たる宮城県出身の元衆院副議長内ケ崎作三郎の生涯…など、約40年で15冊の本をまとめ上げた。現在も別の本を編集作業中という。

 小野寺さんが調査、研究に情熱を傾けてきた系図。彼によると、時代や家によって記載が異なるものが多いことから歴史史料とは言えず、伝承なのだそうだ。「古い系図は正しいと証明することはできないが、間違いとも言えない。ただ、引用文献を整理し、新たな史料を探して示す必要がある。それが結構大変なんです。後世に残るものを作らなければならない。あとの時代に誰かの役に立ってくれれば、やったかいがあったというものです」

全文はこちら
https://www.at-s.com/sp/news/article/national/1383688.html

 

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「スター・ウォーズ」制作会社が「スターウォッシュ」を提訴、『言いがかりすぎる』と思われたがインスタを見ると……

1:名無しさん


南米チリで、米国の大ヒット映画「スター・ウォーズ」シリーズの制作会社が「スターウォッシュ」という名称でサービスを提供する洗車場に対し「人々が映画と混同しかねない」として、27日までに洗車場による商標登録に異議を申し立てた。洗車場側は、名称の盗用に当たらないと話している。

この洗車場は首都サンティアゴ郊外にある。洗車場のインスタグラムには、スター・ウォーズのキャラクターに似た衣装を着用した従業員が働く様子が動画で投稿されている。

https://sp.m.jiji.com/article/show/3131009

 

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世界に一台しかないツインターボのムルシエラゴ、九州の路上で”猛炎上”して目撃者をドン引きさせる

1:名無しさん




 

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特定不能だった鳥インフルの感染経路の詳細がようやく判明、衝撃的な事実に頭を抱える人が続出中

1:名無しさん


 

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既得権益に胡座をかく沖縄マスコミに大衝撃、今まで好き放題やってきた中に新たな商売敵が?

1:名無しさん


堀江貴文氏「沖縄に新しいテレビ局作ってやろうかな」と投稿「二局しかないテレビ局の報道が…」

 ホリエモンこと実業家の堀江貴文氏(51)が28日、X(旧ツイッター)を更新。沖縄に新テレビ局を開設する可能性に言及した。

 堀江氏は、沖縄県宜野湾市の米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設に関する工事について、県に代わって国が代執行で承認したことを報じる記事を添付。「沖縄に新しいテレビ局作ってやろうかな」とつづった。

 その後の投稿では「県知事だけ左翼が当選してしまうのは二局しかないテレビ局の報道が偏ってるからだな」との私見を記した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/655cbc7e00ea0b6ef995b47cb30c53b549df3ec8

 

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フランス料理の偉大な記録に韓国が終止符を打った模様、フランス料理の独走体制を韓国料理が終わらせた

1:名無しさん


「韓国料理、世界の美食トレンド牽引するグローバルブランドとして刻印されるはず」(1)

K(韓国)-ドラマ・映画・音楽から始まった韓国料理に対する好奇心はもう世界の人々を引き込んでいる。韓国の今年の農食品輸出額は過去最高の88億3000万ドル(約1兆2500億円)となり、世界の美食の本山と呼ばれるニューヨークには今年、ミシュランの星を受けた韓国レストランが11カ所もできた。ニューヨークタイムズ(NYT)ではこうした韓国料理の人気を取り上げ、「韓国料理がニューヨークのファインダイニングに新しい波を起こしている。フランス料理の独走体制に終止符を打った」と評価した。

いつよりも韓国料理に対する世界の人々の関心が高まっている。このような時期に私たちは何をどうするべきなのか。2010年に発足して以降「韓国料理のグローバル化」を目標に力を注いできた韓国料理振興院のイム・ギョンスク理事長に韓国料理の未来について聞いた。

--韓国料理の地位が変わった。

「ドラマ・映画・音楽などK-コンテンツの世界的な人気となり、韓国料理も注目された。もう韓国料理も韓国の代表的な文化コンテンツとして定着し、この数年間、オン・オフラインで爆発的な人気を得ている。一例として最近はキムパプ(のり巻き)と韓国式ホットドッグが米国でSNSを通じて話題になり、米国人の関心を集めた。キムパプは現地大型マートで品切れになり、韓国式ホットドッグの人気は米NBC放送で扱われた。この10年間、韓国料理を広報するために韓国料理振興院がインフラ構築や専門家の養成などを通じて韓国料理普及の基盤を築き、国際イベントおよび展示などで韓国料理の広報、韓国料理振興事業に積極的に取り組んできた結果だと考える」

--具体的にどんな役割をしてきたのか。

「韓国料理の人気が短期的な現象で終わらないよう、韓国料理の伝統性を守りながら質的・量的成長ができるよう牽引する役割をした。そのために国内外でさまざまな事業を進めているが、代表的なのは海外都市別に韓国レストランを結びつけて『海外韓食堂協議体』を作ったことだ。現地で安定的に韓国レストランを経営できるよう労務相談、国産食材料の支援、韓国料理広報行事の開催など韓国料理品質改善のためのさまざまな支援を提供している。また『海外優秀韓食堂指定制』事業を通じて昨年からニューヨーク・パリ・東京の優秀な店を選定している。2023年上半期に8カ所を指定し、国産食材料と伝統醤類などのインセンティブを提供し、最近は下半期の優秀韓国レストラン5カ所を発表した。このほか国内では産・学・研連携の韓国料理学術研究、産業・消費者実態調査などを通じて韓国料理産業発展のための基盤を構築し、ソウル鍾路区(チョンノグ)に『韓食文化空間イウム』を開館し、韓国料理ブックコンサート、クッキングクラス、展示会など多彩な韓国料理コンテンツを開発している」

--今年初めて韓国料理カンファレンスを開いた。

「農林畜産食品部と韓国料理振興院は10月、国内外の美食関係者とシェフ、メディアなどを招待し、国際『2023韓国料理カンファレンス』を開催した。世界的な美食業界関係者が集まり、『味の深みを探険する(Adventurous Table)』をテーマに韓国料理の発展方向とグローバルブランディング、韓国料理人材の養成について議論した。この席で多くの人たちが韓国料理ブランドの国際的な位置づけの必要性に共感した。韓国料理が世界美食分野をリードするための方向性を構築できる良い契機になったと考える。またカンファレンスに先立ち2日間の日程で各国の美食関係者を対象に韓国のキムチ文化、BBQ文化、菜食文化などさまざまな韓国伝統食文化を体験できる『2023韓国料理ワークショップ』を開催した。来年も韓国料理ブランディングのための多様な事業を進めていきたい」

全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/313228?servcode=300&sectcode=300

 

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まだ日本デビューすらしてない「NewJeans」、なぜかレコード大賞の候補になって日本のTOP10曲入り

1:名無しさん




https://gangnamnews.jp/trending/article/55895/

 

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21世紀まで日本に存在した「家賃300円の市営下寺住宅」、まるで九龍城砦のようだと目撃者騒然

1:名無しさん


 

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『中国海軍の貢献を称える動画』に全世界からツッコミ殺到、「救難信号を聞いても助けてくれない」と関係者らが実情を告白

1:名無しさん


<紅海>中国海軍艦艇は救難信号を聞いても「助けてくれない」

<中国国営テレビチャンネルは、海賊から商船を守る中国艦船の活動が15周年を迎え、多くの商船を守った、というプロパンダ映像をネットに投稿したが、実際には「助けてもらえなかった」という声が多い>

アフリカ東端のエチオピアやジブチ、ソマリアなどを含む地域「アフリカの角」。その周辺海域の安全確保に中国海軍が貢献しているという内容の動画を中国政府系のアカウントがソーシャルメディアのX(旧ツイッター)に投稿したところ、異議を唱えるコミュニティノートが付いた。紅海を航行する商船からの救難信号に中国海軍が対応しなかったと見られる事例があったからだ。

全文はこちら
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/12/post-103319.php

 

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