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16件のコメント

クレジットカードの海外使用で高額請求を受けたと告発した芸能人、フォロワーの指摘で逆に謝罪に追い込まれた模様

1:名無しさん




お笑いコンビ「フォーリンラブ」のバービー(38)が6日、自身のインスタグラムを更新。前日に投稿した高額請求トラブルについて、勘違いだったと謝罪した。

バービーは4日、ストーリーズを更新し、年末年始を過ごしたベトナムで購入した「8000円のネックレス」の写真を投稿。クレジットカードで決済したところ、請求額が90万円になっていたといい「やられたー! 戻ってこいお金ちゃん」と嘆き「明日、各所問い合わせしてなんとかお金戻ってくるように奔走するね」と、争う構えを示していた。

しかし、同国に詳しいフォロワーが、ベトナムの友人に問い合わせたところ、このアクセサリーを購入したショップの店員は「90万円」だと回答したという。ベトナムドンは、小数点を生かして数える法則があり「私たちが金額を間違えていたようです」と報告。「被害者ズラしてベトナムの方々すみませんでした!心配してくれた皆さんお騒がせしてすみませんでした!」と謝罪し「よーし 今年はがんばって働くぞー!」と決意を新たにしていた。

https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2023/01/06/kiji/20230106s00041000253000c.html 

 

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11件のコメント

Youtubeで握り方を学んだ寿司屋が「マグロ初競り」で老舗に挑戦、スーパー「ベルク」も一番マグロを競り合った模様

1:名無しさん


東京都江東区の豊洲市場で5日、初競りが開かれ、仲卸の「やま幸」と「鮨 銀座おのでら」を展開するオノデラグループが共同で、212キロの青森県大間産クロマグロを最高値の3604万円で競り落とした。前年の約2・1倍で、記録が残る1999年以降では6番目。

初競りでは「やま幸」のほか、「すしざんまい」を運営する「喜代村」が注目を集めてきたが、今年は新興勢力が出現。一番マグロを巡る「戦国時代」入りが鮮明になった。

この日、落札者と最後まで競り合ったのは、完全予約制の寿司食べ放題店「有楽町かきだ」と「みこ寿司」、仲卸「山治」による連合チーム。初参戦で3392万円まで競り続けたが、落札はかなわなかった。

かきだは昨年7月に期間限定で開店したばかりで高級食べ飲み放題が売り。実は転職エージェント会社が運営する変わり種で、YouTubeなどで寿司の握り方を学んだ蛎田一博社長(32)が大将。スポニチ本紙の取材に「年始で注目されるタイミングでマグロを買ってみたかった。ロマンがある」と一番マグロを狙った理由を説明。

市場関係者によると、埼玉県を拠点に関東全域に展開するスーパー「ベルク」も一番マグロを競り合った。初競りで大間産マグロを求めるのは仲卸業者がほとんどだが、ベルクは21年に初参戦。昨年はやま幸と一騎打ちを繰り広げた。。

一番マグロを巡る争いは2012年から“喜代村時代”が長く続いたが、2年前から“やま幸時代”に突入。ここに新興勢力が加わり群雄割拠の時代へ移ることになりそうで、やま幸の山口幸隆社長(60)は「今年はまるっきり予想もしていなかったところと競り合った。難しい時代だ」と語った。
https://www.sponichi.co.jp/society/news/2023/01/06/kiji/20230106s00042000006000c.html

 

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日米会談で日本半導体の復活が公式に確定した模様、「かなり突っ込んだやりとりをした」と西村経産相が述べる

1:名無しさん


訪米中の西村経済産業相は5日、ワシントンでレモンド米商務長官と会談した。経済安全保障の観点から、先端半導体の国産化に向けた技術開発での連携強化で一致した。米国が昨年10月に発表した対中国の半導体関連の輸出規制も議論した。

両氏の対面での会談は昨年9月以来となる。先端半導体の世界生産は現状、台湾への依存度が高い。日米はそれぞれ国産化強化に取り組んでおり、協力する。両閣僚は、量子技術やAI(人工知能)、バイオなど半導体以外で有力視される分野での協力も確認した。

また、覇権主義的な動きを強める中国に対する、米国の半導体輸出規制も協議した。米国が日本に連携を求めていることに関し、西村氏は会談後、記者団に、「かなり突っ込んだやりとりをした。適切に対応したい」と述べた。会談には、先端半導体の国産化に向けてトヨタ自動車やNTTなど国内企業が出資する「ラピダス」と、技術開発で提携する米IBMの経営陣も出席。人材育成や販路開拓で協力することを報告した。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/e0cb3be7f0da438ceb26ed47193e424dea8414e3

 

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K2戦車を大量購入したポーランド、レオパルト2戦車を全部ウクライナに提供することを検討している模様

1:名無しさん


ポーランド国際問題研究所(PISM)のスラヴォミール・デブスキ所長の話として、「ポーランド政府はウクライナのレオパード2戦車送付の要請を検討している」と、Wall Street Journalが金曜日に報じた。彼の意見では、欧米の戦車の納入は時間の問題だそうだ。

ポーランドの外交官に加え、チェコの関係者もこの情報を確認することになっていた。- ウクライナを助けるためだけに、何でも寄付することを本当に考えている」と、ウクライナへの武器送付に関わる毎日の仲介者は言った。

WSJ』によれば、ポーランドはドイツのレオパルド2戦車を240台以上保有しており、その装甲は米国、ドイツ、フランスからこれまでに寄贈された車両よりもはるかに優れており、対戦車ミサイルの防御にも優れているという。PISMのSławomir Dębski氏によると、ポーランドはこれらすべてを処分する計画だが、寄贈のペースはポーランドが韓国と米国から購入する戦車の納入ペースに左右されるという。- デブスキーは、「もし、そうならという問題ではなく、いつになるかという問題だ」と言った。

全文(ポーランド語)はこちら
https://wiadomosci.dziennik.pl/swiat/artykuly/8628033,leopard-czolgi-polska-usa-niemcy-rosja-ukraina-wojna.html

 

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莫大な収益を記録した韓国製の新作スマホゲーム、売上高の半分以上が日本からだと判明した模様

1:名無しさん


さまざまなデータや分析環境を提供するSensor Towerが公式サイトをアップデートし,「勝利の女神:NIKKE」(iOS / Android)の2022年の世界収益が1.7億ドル(約227億円)以上を記録したと発表した。

2022年11月4日に正式サービスが始まった「勝利の女神:NIKKE」は,Level Infiniteが,キム・ヒョンテ氏率いるSHIFT UPとタッグを組んで制作したタイトルで,プレイヤーは女性型ヒューマノイドの「ニケ」で部隊を編成し,謎の敵との戦いに挑む。

Sensor Towerによれば,リリースで好スタートを切った「勝利の女神:NIKKE」は,2022年12月も好調を維持したまま2023年を迎えたとのこと。市場別に見ると1位が日本で55%、2位がアメリカで15.5%,そして3位が韓国で15.1%と,1つの市場だけでヒットを記録したわけではないとする。

全文はこちら
https://www.4gamer.net/games/456/G045622/20230106016/

 

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「強硬労組が支配する韓国にテスラが工場を作るだろうか?」と韓国メディアが正気に返った模様、海外にまでストの悪評は響き渡っている

1:名無しさん


 韓国の労働組合によるストのニュースは、国内メディアはもちろん海外メディアの主要な関心事となってしまった。物流・交通を人質に取って闘争に出るかと思えば、スト不参加の車両に「鉄球テロ」を加えるというのが、いわゆる「冬闘」のあり方だった。韓国の労組は文在寅(ムン・ジェイン)政権の5年間で勢力を拡大し、韓国企業の巨大なリスクとして迫ってきた。労組に加入した労働者数は2016年末の196万6881人から、2021年末には293万2672人と100万人近く増えた。

 貨物連帯が全面ストを始める前日の2022年11月23日、尹大統領はテスラのイーロン・マスクCEO(最高経営責任者)とテレビ会談を行い、韓国への投資を要請した。テスラは今後、アジア地域に電気自動車(EV)の完成車を生産する「ギガファクトリー」を建設する予定だが、韓国を候補地の一つにするよう「ラブコール」を送ったのだ。

 それでは韓国は、テスラを迎え入れる準備ができているだろうか。経済協力開発機構(OECD)によると、韓国の労働生産性は2021年基準で1時間当たり42.7ドルと、OECD38カ国中29位にとどまっている。核心労働人口(生産性が最も高い年齢層)の雇用率は75.2%で、OECD36カ国中29位だった。ここでは青年教育、労働環境や育児によるキャリア断絶などが原因に挙げられた。

全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/01/07/2023010780026.html

 

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23件のコメント

正月特番に出演した一般人、キムタクの「面白くなかった」の一言で出演シーンを全カットされたとSNSで告白

1:名無しさん


1月5日放送の『ニンゲン観察モニタリング★新春!超豪華3時間SP』(TBS系)の共演者が、ゲスト出演した俳優の木村拓哉(50)の一言で出演シーンがカットとなったことを訴えた。

この日、番組では木村がジャニーズ事務所の後輩グループにドッキリを仕掛けるという企画を敢行。まずは冠番組の収録として呼び出した、Snow Manの目黒蓮(25)と深澤辰哉(30)にカメラマンを装って接近。その後、他のメンバーにもさまざまな形で接触し、バレるかどうか確かめるという企画になっていた。

その中で「一般のスゴい人」を紹介するという一幕があり、まずは目黒・深澤へのドッキリで一般人2人が登場。ひとりは「私の名前は半沢直樹」とのことで目黒と深澤は大いに盛り上がったが、もうひとりについてはカット。またその後、他のSnow Manメンバーへのドッキリで「私の名前は半沢直樹」は再出演していたが、カットされたもうひとりの姿はなかった。

しかし、視聴者からはそのひとりが、「レンタルなんもしない人」ではないかと話題に。「レンタルなんもしない人」とは依頼料1万円でレンタルできる人で、基本的には「なんもしない」ことをサービスにしている一般人。一方、2020年にはNEWSの増田貴久(36)でドラマ化もされている。

出演後、「レンタルなんもしない人」はツイッターで「キムタクに面白くなかったと言われたから」出演シーンがカットされたとツイッターで暴露。その後も「キムタク嫌いとはいえいざ同じ空間にいるとなるとめっちゃ嬉しかったな。まさかもっと嫌いになるなんて思ってなかったけど」と投稿した。

このツイートに視聴者からは、「おおお…闇が深い」「キムタクが言ったから全カットですか!?それ酷くないですか?」「テレビ業界らしいというか、大物芸能人の鶴の一声ってか」「その言葉を本人にわかるように言うキムタクの方が面白くない」という声が集まっていた。

全文はこちら
https://article.yahoo.co.jp/detail/a55cdaf8123a8f0a03da406e289244e83bbb9264

 

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「いきなり!ステーキ」の福袋の使用条件が過酷すぎてSNSでは不満の声が噴出、運営会社はイオンのせいだと釈明

1:名無しさん


 お得になるはずの福袋を販売して“炎上”しているのは、ステーキチェーン店の『いきなり!ステーキ』。

「1月1日から全国85店舗で福袋の販売を始めました。内容は3000円で300円の割引券が13枚、合計3900円分が購入できるというもの。900円分お得にはなるのですが、この割引券を使えるのは、購入した店舗限定で、ステーキやハンバーグなどの主商品1食につき1枚まで。しかも、有効期限が3月31日までと3か月しかないということで、SNSでは不満の声が多数挙がる事態になっています」(ネットニュース編集者)

ペッパーフードサービスを直撃すると

 購入して手に入るのは福袋というのには寂しい、封筒に入った13枚の割引券。3か月間で13枚を使いきるには、ひとりだと1週間に1回は行く必要があり、4人家族でも月に1回通って1枚余るという計算になる。

 昨年はオンラインでステーキやハンバーグが入った福袋を4種類販売していたが、なぜ、今年はこのような使用条件が限られた割引券を販売することになったのか。

 いきなりステーキを展開する株式会社ペッパーフードサービスに問い合わせたところ……。

「昨年、ECサイトでは福袋を販売しておりましたが、店舗で販売するのは今回が初めてです。今年はECサイトで福袋の販売はありませんが、店舗の販促とは別で行っているので、福袋をECサイトでの販売から店舗での販売に切り替えたというわけではありません」

 では、どのような経緯でこの福袋を売ることになったのか。

「今回はイオンモールさんからの依頼をいただきまして、福袋の販売に至りました。なので、取り扱いは基本的にイオンモールに入っている店舗と希望した店舗のみとなっております。非取り扱い店で使用されるとその店舗の売り上げが立たないため、使用できるのは、購入した店舗のみとなりました」(ペッパーフードサービス、以下同)

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/fbe4f13f2ac32338724913d88cf518941ca0d636

 

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iPhone需要の獲得競争で中国メーカーにサムスンが敗北、今後はBOEが最大のサプライヤーとなる見込み

1:名無しさん


米アップル製品に詳しい著名アナリスト、郭明?(ミンチー・クオ)氏は1月4日のブログで、中国ディスプレー大手の京東方科技集団(BOE)が、2023年下半期の発売が予想される「iPhone15」および「iPhone 15 Plus」向けディスプレーの大半を受注したと明らかにした。

クオ氏によると、BOEが今後数カ月間で開発・生産を順調に進められれば、iPhone15および15 Plus向けディスプレーの出荷シェアが約7割となり、約3割の韓国サムスン電子を抑えて最大のサプライヤーとなる見込みだという。BOEは、iPhone 14シリーズでは6.1インチモデルのディスプレーしか受注しておらず、22年のiPhone向けディスプレーの出荷シェアは12?15%にすぎなかった。

全文はこちら
https://36kr.jp/216995/

 

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「JR東海は静岡県を悪者にしている」と川勝知事がJR東海を猛批判、この柔軟性のなさには呆れているところがある

5:名無しさん


静岡県の川勝平太知事に聞く新春知事対談。2回目は「リニア問題」がテーマです。川勝知事に水問題の解決策や議論の着地点について、SBS滝澤悠希アナウンサーが聞きました。

滝澤;仮に田代ダム案が可能と判断された場合、水問題の解決策として認めるか。

川勝;流量が増えるのでありがたい。だけど、それば流量が増えるからいいといって、残土もOK、生態系もOK、水質もOKとはならない。いろいろな議論が残っていると思う。

滝澤;盛り土や生態系維持など多角的にとらえることが大事か。

川勝;多角的というより、環境影響評価をしないまま工事に入っている可能性がある。2010年にこのルートが突然決まった。調査をまともにしていないということが明らかになってきて、静岡県の南アルプスの水資源・環境を保全しなさいといっているのだから、事業主体のJR東海は、もっと謙虚に周りの人たちの意見を受け入れるべき。

それを一切やろうとしないで一貫して、静岡県のトンネル工事が何よりも優先だといっている。優先するなら、そういう調査をしなければならない。中途半端にしたまま、工事をしたいと言っているのが現在の社長。この柔軟性のなさには呆れているところがある。

滝澤;知事は現時点では、どこをゴールにすべきだと考えているか。

川勝;JR東海の社長がこの間、静岡県庁へ来たとき、何と言ったかというと『もう4年以上やっているんですよ』と。任期が来たようなことを言っていたので、静岡県を悪者にするという最後の花道を作るつもりかと思った。それくらい筋は一貫している。2027年の開業を邪魔しているのは、すべて静岡県だと。どういう場面でも言い続けている。解決しなくてはいけないが、営業主体はもっと真摯でなければならないと思う。


https://news.yahoo.co.jp/articles/47fb2636f9456c0e61dc9b5ef8ababf90ccf5ce8

 

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中国の半導体の国産化プロジェクトが財政難によって頓挫、巨額投資を維持できなくなったと関係者が明かす

1:名無しさん


中国、半導体への巨額投資休止へ-新型コロナが景気や財政圧迫

中国は米国と競争し得る半導体産業の育成を目指した巨額投資を休止しつつある。新型コロナウイルス感染の急拡大が国内経済や財政を圧迫している。

事情に詳しい複数の関係者によると、中国の高官はこれまで効果が薄い一方で、汚職や米国による制裁を招いてコストもかかっていた補助金から距離を置く方法を協議している。

最大1兆元(約19兆円)規模に上るインセンティブの推進継続を主張する政策当局者がいる一方、想定していたほどの成果がなかった投資主導のアプローチへの支持を後退させる当局者もいるという。機微に触れる協議だとして匿名を条件に関係者が話した。

その代わりとして、半導体の原材料コスト低減など、自国の半導体メーカーを支援する代替案を探っていると関係者は語った。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/36bce6f266c356e9ae68d9cb11b3f50b8dc38817

 

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裁判で完全勝訴してテレビ報道を全面否定した事務所社長、訂正報道をせず沈黙を続ける「ミヤネ屋」に怒り

2:名無しさん


「辞めるなら1億円払え」。4年前、ワイドショーで連日取り上げられたこのセリフを覚えているだろうか。愛媛県でご当地アイドルとして活動していた少女(当時16歳)に対して、所属事務所の社長が言い放ったとされる言葉である。

少女は自殺。2018年10月、遺族は「事務所のパワハラが自殺の原因」として約9200万円の損害賠償を求めて社長らを提訴した。12月21日、この裁判の控訴審判決が出たが、一審に続き「パワハラは認められない」とする被告の全面勝訴。「1億円発言はなかった」と2度も法廷で認定されたのだ。だが、当時大々的に報じたテレビは、この結末について沈黙し続けている。<中略>

 提訴時の「ミヤネ屋」の録画を取り寄せて視聴した。提訴会見があった18年10月11日は約35分、翌12日は佐々木氏側の反論も交えたうえで約1時間もの大きな尺で放送していた。

 特に11日の報道は遺族側の主張を検証すらせず、そのまま垂れ流したと言える内容だった。〈遺族激白“パワハラ実態”自殺前日“やりとり”詳細〉〈所属事務所からの“過重労働”〉といったおどろおどろしいテロップが画面を覆う。

 佐々木氏が記憶していた“演出”場面も確認できた。画面左側に佐々木氏を彷彿とさせる男性の影と右側にはステージで歌う萌景さん。確かにドスの効いた声で「事務所を辞めるのであれば1億円支払え」と語るナレーションが流れていた。

 スタジオで司会の宮根誠司氏が、パネラーに「タレントに対するリスペクトがない」と語りかける。「事務所の問題は大きかったと考えざるを得ない」「パワハラ認定される可能性は相当高い」とコメントする芸能人や専門家たち。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0a468c474aeb974640997f7ef44f5c06eaea9cfc

 

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海外で日本のマンガ(紙の本)が爆発的に売れている模様、欧米の出版関係者がその熱狂ぶりを語る

1:名無しさん


なぜいま海外で日本のマンガが爆発的に売れているのか? 欧米の出版関係者が語る“その熱狂”

若い世代が「紙の本」にこだわる理由

マンガが初めて英語圏の市場に進出したのは1970年代だが、ここ数年の驚異的な普及の背景には、さまざまな要因がある。

まず、NetflixやAmazonといった動画配信サービスがアニメの配信数を増やしたことが挙げられる。とくに既存の日本マンガをアニメ化した作品だ。

ロックダウンで自宅に閉じ込められたティーンエイジャーは、『東京喰種 トーキョーグール』や、『進撃の巨人』、『僕のヒーローアカデミア』、『鬼滅の刃』といったアニメシリーズに夢中になった。

やがて視聴者は、こうしたアニメの原作が大半はマンガであることに気づいた。しかも、これらの作品は単行本が何十巻も続いており、お気に入りのキャラクターの世界が延々と展開しているのだ。

「デジタル版の売り上げもコロナ拡大に伴って飛躍的に伸び、2022年も増加傾向にあります」とハムリックは言う。「でも実物の代わりにはなりません。読者は紙の本を欲しがります。コレクションして、SNSに写真を投稿するのです」

https://courrier.jp/news/archives/307727/

 

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必勝を確信した習近平の中東訪問、「中国外交の歴史的大勝利」になるはずが一番肝心なところで大失敗

1:名無しさん


「中国外交の歴史的大勝利」だそうだが

 12月7日から10日までの4日間、中国の習近平主席はサウジアラビアを国賓として訪問した。訪問期間中に習主席はまた、サウジの肝煎りで開催の運びとなった、「第1回中国アラブ国家サミット」及び「中国(ペルシャ)湾岸アラブ国家協力委員会サミット」に出席した。

 サウジに対する国賓訪問において習主席は8日、サルマン国王と会談して両国間における「包括的戦略パートナーシップ協定」への署名を行った。同じ日に習主席はまた、ムハンマド皇太子とともに12件の2国間協定・覚書の締結に立ち会った。

 それらの協定・覚書の主な内容は以下のようなものである。

1)サウジアラビアの「ビジョン2030」と中国の「一帯一路」構想との協調計画。
2)両国間の民事、商業、司法支援に関する協定や直接投資奨励の覚書。
3)中国語教育への協力に関する覚書。

 以上の合意事項を持って中国は、米国と距離をおいたサウジを全面的に抱え込み、さらにサウジとの関係強化を土台に中東全体を取り込んで米国と対抗するという戦略的目的をある程度を達成した。だから中国国内の官制メデイアはいっせいにこの度の訪問を「中国外交の歴史的大勝利」だと絶賛した。

 しかしながら、サウジとの合意内容には一つ、決定的な欠如があった。当初から喧騒されていた中国とサウジ間の「石油取引の人民元決済」は合意事項に含まれていない。習主席のサウジ訪問は結局、サウジとの間の「石油の人民元決済」を実現させ、持って米ドルの世界覇権を切り崩すという最大の目標は達成できなかった。

「必勝」の石油取引人民元決済はあえなく黙殺

 今年3月、米国のダウ・ジョーンズ通信が、サウジアラビアは中国への石油販売について、一部を人民元建てで価格設定することを中国側と協議していると報じた。それ以来、中国・サウジの間で人民元決済の実現が世界的関心の的となっていた。もちろん中国国内でも、それは中国が米ドルの覇権を叩き潰す歴史的第一歩になるのではないかとの期待が高まってきている。

 習主席のサウジ訪問の直前となると、中国国内メデイアや専門家たちはいっせいに欣喜雀躍して、「米ドル覇権打破、中国台頭」への期待感を膨らせた。その時の国内の雰囲気はすでに、「勝利確定」となったかのような「前祝い」の騒ぎとなった。

 その際、サウジが中国にとっての最大の石油供給国であることと、中国がサウジにとっての最大の貿易相手国であることは、石油取引の人民元決済を実現させるための好条件だと思われているから、多くの中国人は「必勝」の自信を深めていたが、蓋を開けてみたら全くの期待外れとなった。

 両国間の首脳会談と会談後の共同声明において、サウジは最後までは「石油取引の人民元決済」にOKしなかった。それどころか、習主席のリヤド滞在中の9日、サウジアラビアのファイサル外相はよりによって、「中国と米国の双方と協力を進める」との考えをわざとらしく強調し、「中国一辺倒」しない態度を明確に表明した。

 そして、同じ9日に開かれた湾岸協力会議(GCC)首脳やアラブ諸国首脳との会議では、習主席は「石油や天然ガス貿易の人民元決済を展開したい」との意欲を一方的に表明したものの、参加国からは賛同の声もなく共同声明に盛り込まれたこともない。

 これでは「人民元決済」への中国側の意向はサウジおよびアラビア関係国たちによってほぼ完全に黙殺されて、全くの不発に終わった。中国が期待する「人民元国際化の第一歩」は結局、米ドルの国際覇権の厚い壁にぶつかって踏み出せなかった。

 鳴り物入りの習近平中東外交はこのようにして、一定の成果を挙げたものの、一番肝心なところでむしろ大失敗してしまった。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/85492514506bdd7dc497957a50aca7ac8310be00?page=2

 

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「外国人観光客が戻っても日本が儲からない理由」を米メディアが考察、神社などがほぼ無料なのが原因だ

1:名無しさん


米メディアが考える「外国人観光客が戻っても、日本が儲からない理由」

観光客が増えても儲からない日本

東京や大阪は、外国人駐在員の生活費調査ランキングで上位を占めることが多い。だからこそ物価が高い国と考えられがちだが、そんなことはない。30年にわたるデフレーションで物価は停滞し、レストランやメーカーではコスト削減競争は激しい。それに加えて円安の影響もある。

日本を訪れた多くの旅行者は、食事からホテルまで驚くほど安いものがあると気づく。東京の中心部では、高品質のランチをわずか5ドル(約800円)で当たり前のように食べられる

その問題は、最近、京都の伏見稲荷大社を訪れた際にはっきりした。延々と赤い鳥居が続くトンネルには観光客が押し寄せるが、そこでお金を使う人はほとんどいないようだった。

神社は、観光地というよりも周辺地域の公共財と考えられている。ほとんどの場合、入場料は取られない。その代わり、訪問者は一般的に参拝を通じて金銭を払う。賽銭箱に小銭を入れたり、開運のお守りなどを買ったり、御朱印帳に印章を押してもらったりする。

しかし、裕福そうなアジア人、ヨーロッパ人、北アメリカ人などの観光客は、それらのお金を落とす部分をただ通り過ぎている。彼らには、伝統に関する知識やそれらに対する興味がない。それゆえに彼らはすべての体験をタダで得ていた。

これは、観光客の問題全体にあてはまることかもしれない。彼らはお金を払うように言われれば喜んで払うだろう。しかし、日本は観光客からより多くの金銭を引き出す方法を見つけられていないのだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8782f86881932def057d63363a1e10ef84f094da

 

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ゼロコロナ終了で数百万人の防疫要員が職を失って路頭に迷っている模様、関連機材は中古品サイトで投げ売りされている

1:名無しさん


中国でゼロコロナ政策が先月幕を下ろした影響で、数百万人の防疫要員が職を失い、PCR検査キットは安値で売られているという。香港サウスチャイナ・モーニングポスト(SCMP)が5日に報じた。中国でPCR検査や建物の封鎖・管理などを行ってきた防疫要員たちは上下一体型の白い防護服を着用したことから「大白」と呼ばれている。ゼロコロナ政策が行われていた当時、中国の防疫当局は人口600-800人に1カ所の割合でPCR検査所を設置し、検査所ごとに10人以上の医療従事者と補助担当者を配置する指針を出していたため、どこに行っても大白を見ることができた。中国で行われたPCR検査は昨年3月の時点で115億回以上に達するという。

 防疫要員は先月7日にゼロコロナが終了した影響で職を失う危機に直面している。SCMPによると、陝西省西安出身のある薬剤師は5月から北京市内のPCR検査所で働いてきたが、先月から給与が半分に減らされた。薬剤師は「1日に200人民元(約3900円)しか稼げないので仕事をやめようと考えている」と述べた。中国広州ではPCR検査所の補助担当者や警備員などが飲食店、ホテル、衣料工場などで仕事を探しているという。現在中国でPCR検査を受けているのは出国予定のある人か、タクシードライバーなど一部の仕事の従事者だけだ。

 中国ではゼロコロナが廃止されてからコロナが急速に広がり、医薬品不足が深刻になっていることから、防疫関連の会社は医療業界での経験を生かして医療品関連の販売に参入している。一時PCR検査所を運営していたある会社はメッセンジャーアプリのウィーチャットで解熱剤やせき薬、コロナ治療薬などを販売している。企業を対象にPCR検査サービスを行ってきた別のある会社はコロナ検査キットの販売会社に生まれ変わった。

 PCR検査に使われたチューブ、綿棒、消毒薬、個人用の防護服、キオスク端末(街頭など公共の場に設置される自立式小型情報端末)、薬品やキットなどはSNS(交流サイト)や中古品を取り扱うネットサイトで安値で売られている。深セン、上海、広州などの大都市ではPCR検査所が発熱患者専用の診療所に変わった。

全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/01/06/2023010680018.html

 

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スマホゲーに月20万円を投じた青年の無惨な末路、親の金を盗んで家庭は崩壊してしまった

1:名無しさん


 スマートフォンの画面に次々と現れる強敵を、手に入れたモンスターで倒していく。モンスターを集めて、育てて、勝ち進む。手っ取り早く勝つには、強くて希少なモンスターをたくさん獲得すること。そのためには課金だ。課金、課金、課金。ああ、また負けた。くそ、また課金だ。

 ダイキさん(28)=仮名=は2020年秋、ゲーム障害やギャンブル依存症患者の回復施設「グレイス・ロード」(甲府市)に入所した。共同生活を送りながら、毎日の「ミーティング」で自分を語り、仲間が語るのを聞いて、ゲームにのみ込まれた自分自身を必死に見つめ直している。

 高校を卒業するまで、ゲームはほとんどやったことがなかった。情報技術(IT)関連の専門学校に入学。周りはゲーム好きばかり。早く友達をつくろうと、皆がやるスマホのオンラインゲームを始めた。

 初心者の自分は当然、弱い。皆のように勝つために、課金を繰り返した。

 課金すると、数十種類のモンスターの中からルーレットのように無作為で一つ当たる「ガチャ課金」。目当ての強いモンスターが当たるのはごくまれだ。数十回課金して1回しか当たらないこともある。だが当たれば、勝てる。高揚する。いつしかゲームの勝ち負けより、希少なモンスターを当てることが目的のようになった。外れ…外れ…外れ…当たり! 外れ…外れ…外れ…外れ…外れ…。

 学校の合間に、長い日は12時間プレー。課金は1回数百円だが、一度に“大量購入”すると単価が“お得”なため、毎回約5千円を突っ込んだ。他のゲームにも手を出し、課金は多い月で計約20万円。月10万円余りのアルバイト代ではとても追い付かない。

 ある日、ダイキさんは家族が誰もいないのを見計らって、父親のかばんをあさった。財布があった。1万円が入っていた。

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https://www.nishinippon.co.jp/item/n/1036226/

 

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サムスン電子の全ての事業部門で実績が大幅に悪化、営業利益が7割減しており専門家は更に状況が悪化すると予測

1:名無しさん


営業利益69%↓市場見通しを大きく下回る 半導体、家電、スマートフォンの全方位悪化 「半導体、今年上半期に赤字転換の可能性」

 サムスン電子の昨年第4四半期(10~12月)の営業利益が69%急減する「アーニングショック」(業績衝撃)を記録した。グローバル景気鈍化の余波で、半導体のみならずスマートフォン・家電・ディスプレイなどほとんどすべての事業部門で実績が大幅に悪化した。専門家たちは今年上半期までさらに厳しい業績寒波が吹き荒れると見ている。

 サムスン電子は6日、昨年第4四半期の営業利益が4兆3千億ウォン(連結基準・約4500億円)で、前年同期(13兆8千億ウォン)に比べ69%減少したと暫定公示した。売上は70兆ウォン(約7.4兆円)で、前年同期(76兆5千億ウォン)より8.5%減少した。サムスン電子の四半期営業利益が5兆ウォン以下になったのは、14年第3四半期(4兆600億ウォン)以来8年ぶりだ。昨年下半期から半導体の需要と完成品消費が急速に萎縮し、情報機器・家電業界の最大繁忙期である第4四半期に最悪の成績を出した。こうした営業実績は市場展望値の最小値(5兆ウォン台半ば)より低い数値だ。サムスン電子は異例的に「暫定実績が市場の期待を大きく下回り市場と投資家の理解を助けるため」として別途の説明資料まで出した。

 サムスン電子の事業部門別実績はこの日公開されなかったが、主力であるメモリー半導体の実績悪化が予想より大きかった。景気低迷の見通しにより顧客会社の購買需要が大幅に減り、在庫増加で価格下落幅もやはり当初展望より拡大した。証券街では、昨年第4四半期の半導体部門(DS)営業利益が1兆ウォン台の中後半に止まったと推算している。これは直前の第3四半期(5兆1200億ウォン)より70%以上減少した数値だ。NAND型フラッシュメモリーは第4四半期に赤字転落したと見られる。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/ec1d3f1751454d494b72896d07b974b384a20d47

 

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公園遊具「ターザンロープ」で遊んでいた小1女児、指を滑車部分に挟んで切断する事故を起こしてしまう

1:名無しさん


大阪府岸和田市は6日、下池田公園(同市下池田町1丁目)の遊具で遊んでいた市内の小学1年の女児(7)が、左手の人さし指を挟んで切断する事故があったと発表した。

 市によると、事故があったのは「ターザンロープ」と呼ばれる遊具で、滑車のついたロープにつかまって遊ぶ。女児は同日午後1時50分ごろ、滑車部分に左手を挟み込み、救急搬送されたという。

 市は事故を受けて遊具の使用を中止し、今後、緊急点検する方針。(向井光真)

https://www.asahi.com/sp/articles/ASR16741WR16OXIE02Y.html?iref=sptop_7_02

 

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遺体が多すぎて火葬場がパンクした中国、駐車場に遺体を放置して燃やす方法で事態沈静化を図っている模様

1:名無しさん




中国では、新型コロナウイルスによる死者が増えており、SNSには人々が路上などで遺体を燃やす動画が浮上している。

中国では先月、「ゼロ・コロナ政策」が見直され、その直後から急激に感染者が増加。病院などにも多くの患者が押し寄せる事態となった。

それに伴い死者数も急激に増加。以前から、火葬場にも多くの遺体が運ばれ、燃やすことが追い付かなくなっていると言われてきた。

そんな中、SNS上には、路上や空き地で、人々が愛する家族の遺体を焼く様子が投稿されている。下の動画は、上海での駐車場での様子と伝えられている。

https://switch-news.com/whole/post-86517/

 

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