NetflixやU-NEXTなどの動画サブスクリプションサービスを利用し、スマホやPCで映像作品やスポーツ中継を楽しむのは「ごく当たり前」のこととなりました。会員の視聴行動を分析したコンテンツラインナップの検討や脚本の制作なども一般的なことになりつつあります。
もっともこうした「データ活用」は決して新しいアイデアではなく、たとえば日本では『TSUTAYA』を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)社による、Tポイント(現:Vポイント)を活用した高度なマーケティングは早くから実現されています。
そんな『TSUTAYA』運営企業が1990年代末に行った壮大なチャレンジが、衛星放送『ディレクTV』です。
そもそも「ディレクTV」とは、アメリカの衛星放送サービス。90年代にTSUTAYAの運営企業がアメリカの衛星放送サービスを日本に持ち込むようにして、放送事業に参戦した形になります。
当時のTSUTAYAは880店、会員数900万人(1995年当時)で日本トップのビデオ・CDチェーンという状況。つまり、どんな属性の人がどの店で、どのビデオやCDを借りたのかという情報をリアルタイムで処理する体制をすでに確立していました。
また、衛星放送事業参入により、パソコンによる衛星放送受信や映像へのオンデマンドデータ付加に乗り出すとも見込まれていました。
実際、1997年に行われた基調講演では、衛星放送を視聴しながらその内容を検索できるという「ディレクPC」という新サービスの概要も紹介されていました。
つまり、今日のビッグデータ×映像サービスの掛け合わせを90年代に実現しようとした試みだったとも言えるでしょう。しかし、実際にはディレクTVは1997年末に参入し、2000年に撤退が決まります。
なぜ『ディレクTV』は日本では失敗したのでしょうか? 詳しく見ていきましょう。
https://ichioshi.smt.docomo.ne.jp/articles/news/31657
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