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#自分が持ってる激レアグッズ紹介しよ
— Kaz Tsuruoka (@KazTsuruoka) February 15, 2024
ニューヨークのワールドトレードセンターのトイレの鍵。
2001年6月ころに支給されたもの。… pic.twitter.com/fFSDA6rFMO
日本テレビは17日午後4時40分から、『24時間テレビ特別番組』を放送し、昨年11月28日に判明した系列の日本海テレビジョン(本社・鳥取市)元経営戦略局長が『24時間テレビ』の寄付金を着服したことを謝罪し、再発防止策などを示した。
冒頭、24時間テレビチャリティー委員会の八木元会長が登場して謝罪。
その上で「この度の日本海テレビで起きた寄付金の着服は断じて許されることではなく、委員会として着服された寄付金金額の全額を返還するように求めました。去年11月30日、全額が委員会に返還されたことをご報告いたします」と伝えた。
続いて、水卜麻美アナウンサーが「24時間テレビチャリティー委員会31社、関係者283人に各社で聞き取り調査をしました」と報告し、2件の不適切な寄付金の取り扱いがあったことを説明した。
1.2003年
協力団体運営の募金会場でボランティアスタッフが自身の1万円を寄付金の1000円札10枚に両替
2.2013年
寄付金3080円の入った封筒を委員会社が紛失
どちらも発生した年に関係者への謝罪、委員会への返還終了が確認されているとした。
これらの問題を受け、委員会は「外部弁護士を交えた不正防止対策チーム」を発足させ、再発防止のための新たなルールを設定したことを報告した。
・対面募金は複数のスタッフで相互監視
・全ての会場でキャッシュレス募金ができるようにする。
・寄付金入りの容器は委員会規定のシールで封印する。
・募金会場では、警備員を配置もしくは監視カメラを設置する。
・寄付金移動の際は、2人以上で作業を行い、台帳に記入をして管理する。
また、寄付金を金融機関に入金する作業は現金管理専門業者に委託すとした。
その他、募金活動のモニタリング、24時間テレビ不正通報窓口の開設などを示した。
最後に八木元会長は「皆さまからお預かりする寄付金を大切に扱い、責任を持って支援を必要する方々に届けたいと思っております。そのためにも、より安心で厳正な募金活動を目指すととともに、皆さまからの信頼を回復するための活動を続けてまいります」とコメントした。
日本海テレビは昨年11月28日、元経営戦略局長が同社の売上金など総額1118万2575円を着服し、264万6020円は日本テレビ系『24時間テレビ』に寄せられた寄付金だったことを同社の公式サイトで発表。
同社は鳥取、島根県をカバーするローカル局で、ネット上では「地元局ですごく恥ずかしい」「神経を疑う」「人の善意を何だと思っているのか」など、怒りの声が相次いでいた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9ddcbb224e4bb86a56132263ca40cc6d8106279c
ついに2023年ヒューゴー賞に関して、関係者の内部告発が出て、(ヒューゴー賞管理小委員会主導の)検閲が明らかになった詳細なレポート:https://t.co/SaMjpMQ8ae
— Y. Furusawa 古沢嘉通 (@frswy) February 15, 2024
「健康志向」で発酵食品が海外でも人気に
納豆といえば、おいしく健康的な発酵食品のイメージが強い。その納豆が海外でも食べられつつあり、日本からの輸出金額がこの6年で倍増した。どんなふうに海外に普及しつつあるのだろうか。
国内で「金のつぶ」シリーズや、「くめ納豆」などを販売するミツカングループは、米国を中心に納豆輸出額が年間数%程度伸びているという。同社広報担当は米国などの現地販売についてこう話す。
「アジア系スーパーの販売店舗が増えていることで伸びています。購入される方はアジアの方が多く、食べ方は日本と同じとみています」
◆訪日時に「納豆巻き」に魅了されて…
訪日体験による納豆の普及もあるという。訪日外国人が納豆巻きなどで納豆を食べた経験から、帰国後も納豆を食べるようになったのではないかと同社はみている。
日本からの納豆輸出額は昨年約19億円と、前年に比べ7.6%増えた。’17年比ではほぼ2倍の急増ぶり。財務省貿易統計で昨年の輸出先割合を見ると、米国26%、中国21.7%、香港9.6%、台湾7.4%、韓国5.6%、豪州5.1%、カナダ3.6%など。
中国・香港向けに納豆輸出が増える背景に「健康志向」があるとみている全国納豆協同組合連合会の担当者はこう話す。
「日本食品への安心・安全思想があり、都市部を中心に広がっていった。日本の税関別の統計で見ると、北海道からの輸出が多く、北海道ブランドが立っている」
中国向け輸出拡大の歴史的な背景には、中国の最高実力者だった鄧小平氏が「改革開放」路線を進め、ヤオハンなどが中国へ進出して取り扱い、日系企業関係者のコミュにティなどから広まっていったとみている。
◆アメリカでは…たれや辛子を使わず、そのまま食べる!?
連合会の担当者は「現地で納豆への接触ポイントができることで普及していくのは米国も同じです」と話す。特に、米国での普及についてはこう指摘する。
「日系企業コミュニティからコリアンなどアジア系の人たちに発酵食が広まったほか、健康を軸にアングロサクソン系などにも広がっていった。健康食志向で、安心・安全の日本というイメージがあります」
日本では納豆をご飯とともに食べることが多い。海外の人は納豆をどんなふうに食べているのだろうか。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2ea156dd57eb254021325da808a758662af3ad28
信じられるかい?これはトラック界のテスラと称されたニコラが公開したフェイク動画なんだぜ。大型EVトラックが力強く走っている様に見えるけど実はトラックは坂から下ってきただけ。しかもトラックが自力走行しているとは言っていないとして不正ではないと主張してたんだぜ。 pic.twitter.com/zmnpA64rfQ
— 商用車メーカーの中の人 (@trucknakanohito) February 17, 2024
2023年は社会保険料や税金など「公租公課」の滞納が要因となった企業の倒産が急増した。23年10月に破産手続き開始決定を受けた永山もその1社だ。
永山(1995年6月設立)は、03年に免税店事業を開始し、秋葉原を皮切りに出店、07年3月期には売上高100億円を突破した。インバウンド需要も追い風に18年3月期の売上高は約230億9600万円に拡大。だが、新型コロナウイルスの感染拡大によるインバウンド需要の消失のダメージで、金融機関に対しては20年前半から借入金の返済猶予を要請。マスクや消毒液の仕入れ販売で急場をしのぐも経営は厳しかった。
そうしたなか、免税店の一部を業態変更して始めた韓国食品を扱うスーパーマーケット「Yesmart」はテレビ番組でも紹介されるなど“コロナ禍から息を吹き返した企業”として注目された。グループ会社で直営店やフランチャイズチェーン(FC)店を23店舗(23年10月時点)まで拡大させた。ところが、過去の訪日外国人向け販売の一部の免税処理に不備があることが発覚し、国税庁より約6億円の追徴課税処分を受け、分納を開始したが経営を圧迫。私的整理による経営改善を開始したが、韓国スーパー事業も薄利で、23年3月期の売上高は約46億6100万円に減少、10億円を超える最終赤字を計上し、同年10月に破産を申請した。
のちに破産の引き金は、社会保険料の滞納による差し押さえだったことが判明。綱渡りの資金繰りのなか、「社会保険料の7月発生分と8月発生分を支払うことができず、10月16日に差押予告通知が会社に届いた」(申立書)ため破産せざるを得なかったようだ。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/c8c080dcab324b0332c513d3b86a2f95e40426de
【本家跡地で】「スターバックス」かと思えば「スターズ 」 丸亀製麺、ユニクロ、マックのコピーも…ロシアが“模倣商品”だらけに
マクドナルド、スターバックス コーヒー、ユニクロ…ウクライナ侵攻からまもなく2年が経過するロシアで今、本物そっくりの“コピー商品”があふれている。その理由について専門家は、「プーチン政権は国民に戦争の影を感じさせたくない。模倣商品の横行とかを積極的に認める方針」と指摘した。
丸亀製麺→マル スターバックス→スターズ
ロシアの首都モスクワにある、人気のうどん店の店名は「マル」。
閉店した「丸亀製麺」が名前を変えて営業している。
そして、コーヒーチェーンの「スターバックス」かと思えば、よく見ると「スターズ コーヒー」という店名の店も…。
本家「スターバックス コーヒー」のロゴマークは、冠をかぶった人魚のイラストだが、「スターズ コーヒー」の方は髪飾りをつけた女性が描かれている。店内に入ってみても、まるで「スターバックス」に来たかのようにそっくりだ。
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/25885913/
●TBS局内 熱気消え去る
昨年7月期に放送され日本のドラマ史上まれなる考察合戦で盛り上がったのがTBS系連続ドラマ「VIVANT」。15日に福澤克雄監督が「続編は決まってません」「大赤字」と話したことが波紋を呼んでいる。昨年12月からNetflixで配信され、世界進出を目論んだ日本発のドラマだったのだが…。結果は芳しくないようだ。その背景とは。<中略>
●淡泊なラブストーリー
ほぼ同じ頃にNetflixで配信が始まった同名漫画が原作の実写化ドラマ「幽☆遊☆白書」は、Netflix週間グローバルTOP10(非英語部門)で初登場1位を獲得。英語を含めた全言語シリーズで全世界2位を獲得し、92の国と地域でTOP10入りするなど、日本発の作品としては過去最高を記録している。これに比べると、「VIVANT」の苦戦ぶりがうかがえる。
全文はこちら
https://www.dailyshincho.jp/article/2024/02171110/?all=1
全固体電池を搭載したトヨタ電気自動車
◆Kバッテリー、出口はないのか
昨年の受注残高1000兆ウォン(約110兆円)を突破して半導体に続く韓国の次世代事業に浮上したK(=韓国)バッテリーに黄信号がともった。世界的な電気自動車需要鈍化の中、昨年10-12月期からバッテリー需要が減っているうえ、中国の電気自動車攻勢がさらに強まり、日本がバッテリーに大規模な投資をするなど、競争が激しくなっているからだ。専門家らは企業の投資だけでは限界があるだけに、政府の積極的な支援が必要な時だと強調する。
中国を除いたグローバル電気自動車バッテリー市場シェア1・4・5位企業の韓国バッテリー3社(LGエナジーソリューション、SKオン、サムスンSDI)の昨年10-12月期の売上高は16兆7030億ウォンと、前期(7-9月期、17兆3443億ウォン)比で3.7%減少した。大幅な減少ではないが、収益性が悪化している。3社の昨年10-12月期の営業利益は6314億ウォンと前期(1兆1411億ウォン)比で44.7%減少した。SKオンは10-12月期に186億ウォンの赤字を出した。
不況と各国の補助金削減の中、爆発的に増加していた電気自動車の需要が減って表れた現象だ。市場調査会社SNEリサーチによると、昨年のグローバル電気自動車納車台数は1406万台と、前年比で33.4%増だった。2022年(61.3%増)の半分だ。このためバッテリー使用量も昨年38.6%増にとどまった(2022年は71.8%増)。需要が減少した中、供給面では設備増設が本格化し、短期的にバッテリーサプライチェーン全体で過剰の懸念が強まっている状態だ。
問題はグローバル電気自動車需要が回復するとしてもKバッテリーの競争力が確実でないところにある。CATL・BYDなど中国のバッテリー会社が自国の電気自動車を前面に出してKバッテリーを脅かしているからだ。バッテリーと電気自動車を製造するBYDは昨年10-12月期、米テスラを抜いてグローバル電気自動車販売1位に浮上した。BYDは特に内需市場のほか、日本・タイ・スウェーデンなどでも電気自動車販売1位となっている。
◆米国の圧力、日本の反撃、全固体開発競争…3大難題を乗り越えてこそKバッテリー再飛躍の道
CATLとBYD(バッテリー)は昨年、前年比で40.8%、57.9%成長し、グローバル市場シェア1位、2位となった。CATLは中国電気自動車ブランドだけでなくテスラモデル3・Y、BMWiX、メルセデスベンツEQSなどグローバル自動車にもバッテリーを供給し、中国を除いたグローバル市場でも1位のLGエナジーソリューションを追撃している。電気自動車の需要が回復すればKバッテリー販売量も増えるが、中国企業の市場シェアがさらに拡大するという分析が出る理由だ。
しかし本当の問題は電気自動車の需要回復ではないという分析がある。中国を牽制した米国のインフレ抑制法(IRA)がKバッテリーに飛び火しているからだ。韓国3社はバッテリー製造の核心鉱物の大半を中国からの輸入に依存しているが、IRA規制の施行で中国産核心鉱物の供給を受けて生産されたバッテリーを搭載した電気自動車は米国政府の補助金を受けることができない。没落したように見えた「バッテリー宗主国」日本の勢いも尋常でない。素材・部品・装備の技術力を前面に出して宗主国の地位を取り戻そうとしている。
特に「夢のバッテリー」と呼ばれる全固体電池など次世代高付加価値製品開発競争で韓国をリードしていると分析される。専門家らはKバッテリーを韓国の確実な産業にするためにはコントロールタワーの設立など政府の積極的な支援が必要な時だと強調する。大徳大のイ・ホグン未来自動車学科教授は「現在バッテリー産業は産業通商資源部、環境部、科学技術情報通信部などに分かれ、部処間の利害関係が絡んで非効率的に育成されている」とし「米国のエネルギー省のように統合組織を設けて専門人材を投入し、着実に政策を発掘できるようにするべきだ」と述べた。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c69dc415095dd099db88c4bc323d05c36bb8111
https://news.yahoo.co.jp/articles/883a3d90d03f52c0728577d2b160a1397fa3938a
JAXAの打ち上げライブの後に流れたエンドロールが最高すぎると話題に! 宇宙兄弟の映画を見た後みたい!!
— 田中伸幸@tanakas.eth (@name6less9) February 17, 2024
H3ロケット2号機打ち上げ成功
初号機が失敗した第2段エンジンも順調に燃焼し、搭載した超小型衛星の分離にも、種子島宇宙センターからの軌道投入にも成功 (H3成功 / ミッション成功) pic.twitter.com/z0psKSSX1g
日本を代表するAIスタートアップPFN、サムスンファウンドリーにAI加速器の生産委託
サムスン電子が日本の人工知能(AI)企業と最先端半導体製造工程である2ナノ(nm=10億分の1メートル)半導体委託生産契約を受注したことが分かった。
業界関係者が15日に明らかにしたところによると、サムスン電子は日本のAI技術を手がけるスタートアップ、プリファードネットワークス(Preferred Networks、PFN)からAI加速器をはじめ、2ナノ工程基盤のAI半導体を受注したとのことだ。
2014年に設立されたPFNは、AIディープラーニング(深層学習)開発分野で専門性を認められている企業で、トヨタ、NTT、ファナックなどさまざまな業種の主要企業から大規模な投資を誘致してきた。
全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/02/16/2024021680004.html
津波注意報が出たため酒気帯び運転で市役所に向かい事故を起こした防災安全課職員を停職6か月の懲戒処分に 静岡・下田市
静岡県下田市は酒気帯び運転をしたとして、31歳の男性職員を停職6カ月の懲戒処分にしたと発表しました。
懲戒処分を受けたのは、下田市の防災安全課に勤務する31歳の男性職員です。下田市によりますと、職員は去年12月2日午後7時ごろから4時間半飲食店で酒を飲み、タクシーで帰宅した後、自宅の車を運転してガソリンスタンドに向かいました。そして、津波注意報が出たため、下田市役所に向かう途中で倉庫に衝突し、道路交通法違反の疑いで現行犯逮捕されたということです。
職員は下田簡易裁判所から罰金40万円の略式命令を受け、市は15日付けで停職6カ月の懲戒処分を行いました。
松木正一郎市長は「再発防止に向け、服務規律の順守のための取り組みを実施している」とコメントしています。
動画はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/cc28dcca52823d9b672eb3210c88b0669482739c
金融系JTCの本気を見た気がする。バブル期ではなく令和の映像です。 pic.twitter.com/5rpwarJlTK
— かぶぱん|毎月25万円積立 (@investmentpanda) February 17, 2024
まるで“走るエステサロン”、現代自動車「アイオニック5」の長距離試乗で体感した韓国車のアイデンティティ
日本再進出のヒョンデ車は販売を伸ばせるか、立ちはだかる「4つのハードル」
・日本再チャレンジにあたってのヒョンデの戦術
韓国の自動車ブランド、現代自動車にとって鬼門なのが日本市場。2002年に「ヒュンダイ」という呼称で日本の乗用車市場に大々的に参入したものの一敗地にまみれ、2010年に商用車を残して撤退という憂き目に遭った。
その現代が2022年、呼称をヒュンダイから「ヒョンデ」に呼び名を変えて日本市場に再参入してきた。
同社は普通のエンジン車やハイブリッドカーも製造しているが、日本でのラインアップはすべて新エネルギー車。現在はBEV(バッテリー式電気自動車)の「アイオニック5」「コナ」、FCEV(燃料電気自動車)の「ネッソ」の計3モデルを展開し、販売目的のディーラーを設置せずインターネットで注文を受けるオンライン販売方式を取る。
前回の大敗北から12年のブランクを経て、なぜヒョンデは日本に再進出を図ったのか。動機そのものは前回と同じで、世界一品質に神経質な日本のユーザーに商品やサービスを認めてもらうことは世界でのプレゼンスの指標になるというものだ。
だが、ヒョンデというブランドのイメージは昔から大きく変わったわけではない。そのような状況で日本メーカーの強力なモデルがひしめいているハイブリッドを含むエンジン車を今さら売っても前回と同じ結果になるのは火を見るより明らかだ。そんなヒョンデにとって日本メーカーが手薄な新エネルギー車分野は突破口のひとつ。投資を抑えつつそこを狙うというのが再チャレンジにあたってのヒョンデの戦術である。
2022年7月の販売開始から1年半経過時点での状況だが、2023年通年では492台、月あたり41台にとどまっている。2023年11月に中心価格帯400万円台とBEVとしては価格の安い小型SUVのコナを加えた効果で2024年は少し状況が好転すると予想されるが、それでも茨の道はまだまだ続くといったところだろう。
全文はこちら
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/79410
テスラが昨年末から納車を開始したピックアップトラック「Cybertruck」は、その特徴的な形状とステンレスむき出しの外装パネルが未来SF感を高めるデザインになっています。ところが、このステンレスむき出しであることが、思わぬ事態を招いているケースがあるようです。Cybertruckオーナーの「Raxar」氏は、Cybertruckの表面にオレンジ色の斑点が発生したことに気づきテスラのアドバイザーにたずねたところ、雨が降った後は錆び跡がつくことがあるので、ときどき車両を磨く必要があると言われたとユーザーフォーラムに報告しています。
同氏が投稿した写真を見ると、たしかにCybertruckのステンレスボディに、点々とオレンジや赤茶色の斑点が付着しているのがわかります。それは、普通の自動車でよく見られる、走行中にボディに付着するピッチやタールとよく似ているようでもあるものの、ブレーキダストなどの金属粉が付着し錆を発生した状態のようにも見えます。
ステンレスは、その名前の印象から錆びないと思われがちですが、表面に酸化皮膜が形成されている(つまりすでに錆びた状態になっている)ため、一般的な鉄鋼などに比べて腐食しにくい、というのがより正確です。しかし、ステンレスの表面に鉄粉などが付着すると、まずそれが錆び、そしてステンレスの側にも錆が拡大してしまうことがあります。また、塩素系の洗剤や塩分を持つものなどを使用すると、塩素イオンがステンレスの酸化皮膜を破壊してしまい、そこに錆を発生させてしまうこともあります。
ちなみに、Raxarの他にも何人かが、雨の後などにCybertruckの表面に錆のような斑点が現れたと報告しています。こうした報告に対して、多く指摘されているのは、それがレールダストによるものではないかという推測です。納車の際に鉄道輸送された車両には、列車の車輪とレールから発せられた細かい金属粒子が付着することが多く、それが納車後に風雨にさらされて錆を発生し、ボディを侵食してしまうことがあります。
テスラもこのような問題があることは想定していたようで、取扱説明書にはグリースなどの油脂、鳥の糞、昆虫の死骸、樹木の脂(ヤニ)、タールスポット、路面凍結防止塩、産業由来の降下物などの「腐食性物質が車体に付着した場合は直ちに除去する」ことを推奨しています。また、使用する洗剤は「刺激が少なく、合成でない石鹸」を使用することとしています。ちなみに、問題を報告したRaxarは、Cybertruckを台所用洗剤で洗浄したと述べていますが、一般的な台所用中性洗剤は合成洗剤の一種なので、Cybertruckには使わない方が良いかもしれません。
また、vertigo3pcは、デロリアンのオーナーに紹介された、Bar Keepers Friend(BKF)と称するメーカーが販売する、食器用錆落とし洗剤を使ったところ、ボディのシミ痕が落ちてきれいになったと報告しています。発売されたばかりの製品でもあり、これからメンテナンスやコーティングといった知見がユーザー間で蓄積されてゆくことになりそうです。
vertigo3pcと名乗る人物は、Cybertruckをサービスセンターに持ち込んで点検してもらったところ、斑点は単なる汚れではなく腐食だとわかったと報告しました。テスラの従業員は、必要な道具がすぐに揃わないため、翌月にサービスの準備が整うまで待つようvertigo3pcに伝えたとのことです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d5fa9f4cb4f0776701a21cde1d02fe0a126ae255
「海猿」作者・佐藤秀峰氏が明かした実写化トラブルにフジ専務「覚えていないということもある」
フジテレビは16日、都内の本社で定例社長会見を行い、日本テレビ系ドラマ「セクシー田中さん」の原作者で漫画家芦原妃名子さんの死去について言及した。
「東京ラブストーリー」など多数のヒット作を手がけた大多亮専務取締役(65)は、
「フジテレビも多数のコミックや小説を映像化しています。肝心なのは、原作者、出版社、脚本家の信頼関係にあると思っています。原作へのリスペクトは最大限、持たなければなりません。ドラマならではの魅力を引き出したいと思うことは制作サイドが思うことはあります。脚色していくわけですから、原作者への理解も当然必要になります。
原作者の方のイメージと違うこともありますし、原作者の方が感心するような脚本や演出も中にはございます。お互いがWIN-WINの関係であれば幸せになりますけど、全てがそうでないこともあるかと思います。その場合はやはり、原作者と製作者、出版社の方との信頼関係、丁寧な説明を擦り合わせていくしかないと思います。弊社の作り手たちと共有してドラマや映画製作にあたっていきたいと思います」と話した。
また、同局でドラマ化された「海猿」作者の漫画家・佐藤秀峰氏が、実写シリーズの裏側にあったトラブルを自身のSNSで明かしたことについて、大多専務は「20年以上前ということもあり、覚えていないということもあります。ここで具体的な話は控えさせていただきたいと思います」とコメントした。
https://news.yahoo.co.jp/articles/239451f04320fdf3d48242432d278346007dc65c
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「海猿」原作者が明かす、フジテレビとの絶縁の経緯 出版社とテレビ局は「映像化で一儲け」で利害一致
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/02/02/kiji/20240202s00041000437000c.html
日本の新たな主力ロケット「H3」ロケット2号機打上げ
— ニコニコニュース (@nico_nico_news) February 17, 2024
▼コメント付き視聴はこちらhttps://t.co/Utn5WFS4CS
日本時間2024年2月17日午前9時22分55秒、H3ロケット試験機2号機が種子島宇宙センターから打ち上げられました。昨年3月7日の初号機第2段エンジン着火失敗から再挑戦。#JAXA #H3ロケット #H3 pic.twitter.com/7LPTVgHN0l
石垣にもニトリが出来た!
— おしけん (@oshikenhalnatsu) February 13, 2024
って、めっちゃ評判悪いので口コミを見ると離島手数料10%上乗せされるんだって
確かに輸送コストがかかるとは言え、こんなやり方したらそりゃ反感買うわなぁ
最初から代金に上乗せしときゃいいのに全店共通の値札を作り変えるの面倒だからこんなやり方しているんだろうね pic.twitter.com/DpYRyTbOai