ネアンデルタール由来のタンパク質を組み込むとマウスの「骨格」が変化すると判明！
ネアンデルタール由来のタンパク質を組み込むと「骨格」が変化するようです。
これまでの研究で、ネアンデルタール人やデニソワ人などの絶滅人類は「GLI3（グリ・スリー）」というタンパク質に変異を持つことが分かっていました。
そして京都府立医科大学は今回、絶滅人類のGLI3をマウス胚に組み込んだところ、通常とは異なる骨格を持ったマウスが生まれることを発見したのです。<中略>
するとマウスは正常に生まれて、問題なく成長したのですが、面白いことに、通常のマウスよりも頭蓋骨が丸みを帯びて、大きくなっていたのです。
加えて、肋骨の異常な「ねじれ」や数の増加、腰椎の数の減少を示す個体が増えることも分かりました。
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https://nazology.net/archives/137919
情報流出でNTT社長が謝罪 USBは全面使用禁止に
NTTの島田明社長は7日の記者会見で、傘下のNTT西日本の子会社から約900万件の顧客情報が不正流出した問題について「ご迷惑をおかけしたお客さまには誠に申し訳ない」と謝罪した。顧客情報は元派遣社員がUSBメモリーに記録して持ち出したとみられ、グループ全体でUSBメモリーを業務に一切使わないなどの再発防止策も明らかにした。
島田氏は「記録媒体を持ち込まないなどの社内ルールは設けていたが…
https://mainichi.jp/articles/20231107/k00/00m/020/259000c
「日本はＵＦＯのホットスポットだ」アメリカ国防総省がまじめに指摘 日本政府はどう考えている？「想定外」を議論する必要性
今年８月、アメリカ国防総省のある部署が開設したウェブサイトに、衝撃的な情報が掲載された。
ひと言で言えば、「日本は『未確認異常現象』（ＵＡＰ）報告のホットスポット」だというのだ。
ＵＡＰとは、ごく簡単に言い換えれば未確認飛行物体いわゆる「ＵＦＯ」などの総称。つまり「日本はＵＦＯの目撃例が多い」に等しい。正直言って驚いた。私はＵＦＯに遭遇した経験など一度もなく、存在すら信じてこなかった。ただ、アメリカの政府機関が真面目に公表した情報だと考えると、軽々しく「まゆつばだ」と切り捨てるのもどうかと思った。
もやもやしながら考え始めると、次々に疑問が浮かぶ。なぜ日本なのか？ＵＦＯが飛来しているのなら、日本政府は今までどう対応していたのか？同盟国のアメリカ政府の報告を、政府はどう受け止めているのか？
そこでＵＦＯを巡る国内事情や、政府対応などを調べてみた。すると、アメリカ軍が識別不能な物体を実際に撮影し、日本に遭遇時の「対処方針」が存在するなど、驚くべき実態が分かった。詳細に入る前に、現在の率直な心境を記したい。「今まで『ＵＦＯ話は怪しい』との固定観念に縛られ、深く考えてこなかったことを反省している」（共同通信＝中田良太）
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https://nordot.app/1090101044218855949
【動画】
大手通販サイトで販売されている電動アシスト自転車を巡り、補助する力が道路交通法の基準を超えた違法な製品の販売が横行していることが、国民生活センターの調べで分かった。センターが実際の商品で走行テストをしたところ、時速２４キロ以上では補助してはいけない規則なのに補助により４４キロまで出た製品もあった。センターは「基準に適合しない自転車の使用は控えて」と呼びかけている。
センターによると、道交法施行規則は、ペダルをこぐ力に対して補助できる比率を定めており、時速１０キロ未満ではこぐ力の２倍までで、時速２４キロ以上では補助してはいけない。基準を超えた場合は原動機付き自転車（原付きバイク）とみなされる。補助する力が大きすぎると、バランスを崩したりスピードが出すぎたりして事故につながりかねないためだ。
ところが、センターが１～７月、大手通販サイトの売り上げ上位の商品の中で国家公安委員会の型式認定を取得したとの記載がない１０製品を購入しテストしたところ、９製品が法律上の補助力の上限値を超えていた。
また、電動アシスト自転車は足でこいで進むものと定められているが、操作によってこがずに進める「スロットル」とみられる部品が、５製品についていた。
センターはテストの動画をＹｏｕＴｕｂｅ（ユーチューブ）で公開。時速２４キロを超えても継続アシストして４４キロを記録したケースや、時速３０キロの原付きバイクをみるみる追い抜いていく様子が紹介されている。
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https://www.sankei.com/article/20231106-N43OQ2KXHNGH3GPWVZADIIMO4U/
福岡県内にあるメッキ加工工場で、１９歳の男性が、作業中に硫酸が入った貯水槽に落ち死亡しました。警察は、業務上過失致死容疑での立件を視野に捜査を進めています。
◆作業中に落ちたか
警察によりますと、１１月３日、福岡県北九州市にある車両部品のメッキ加工工場で、勤務する１９歳の男性が硫酸が入った貯水槽に落ちました。男性は、下半身にやけどを負い病院に運ばれ治療を受けていましたが、きょう死亡が確認されました。
◆深さ１メートル 普段は上部に蓋
警察によると、貯水槽は横２．５メートル、奥行き０．８メートル、深さ１メートルで、男性は当時、貯水槽の近くでポンプの部品交換作業をしていたということです。貯水槽の上部は普段、プラスチック製のふたで覆われていますが、通報を受けて警察が確認したところ、ふたは完全に被っていない状態でした。
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https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/820568
サンモニで「ハマスの指導者が贅沢な暮らしをしてる写真は生成AIによる合成」とさらっと話してたけど、2014年に生成AIあったのかな？ https://t.co/ZeN4LhNqYF
— MASA Nakamura (@masayang) November 5, 2023
TBS の #サンデーモーニング 今確認したけど生成AIの話でガチでデマ流しちゃったけど大丈夫なの？しかもそれを解説してたのって日本ファクトチェックセンター、元朝日新聞の古田大輔編集長だけど…… https://t.co/I37AJFzG1V pic.twitter.com/dswCY793WR
— (@Mak0Nakamura) November 5, 2023
僕が解説したのは別のAI生成の写真についてで、「ハマス指導者の暮らしぶり」の画像画像については僕の解説インタビューでは取り上げていません。その部分は「TBSによる解説」で、放送後に内容を知りました。… https://t.co/86IvC89FId
— 古田大輔 / Daisuke Furuta (@masurakusuo) November 5, 2023
ミネラルの多い硬水を噴霧すると軟水に近づく 岐阜大などが発見
ミネラルを多く含む硬水を噴霧するとカルシウムイオンが減って軟水に近づくことを、岐阜大学教育学部の久保和弘教授（栄養学）と水回り部品を製造する企業TKS（本社岐阜市）のグループが明らかにした。今後数年、硬水を産出する地域が広がる北米の展示会に、霧をつくるノズルのプロトタイプを出品するなどして需要がどこまであるかを探り、実用化の可否を判断したい考えという。<中略>
久保教授らは以前から、ノズルから噴霧する水に含まれる微細な泡について研究しており、硬水で実験すると白い析出物ができることに気がついた。硬水を加熱して（エネルギーを加えて）沸騰させると、炭酸カルシウムが析出する。一方、微細な泡は壊れる時に局所的に高いエネルギーを生み出す。水を噴霧化処理してできる微細な泡が壊れる時に、沸騰と似た状態が生じているかもしれない、と久保教授は考えた。
実験では炭酸カルシウムが溶けた合成硬水200ミリリットルをビーカーに入れて用意。チューブで硬水を吸引し、ポンプで約10気圧の圧力をかけてノズルから噴霧し、ビーカー内に再び集めた。噴霧時間は47秒から2時間までとした。
噴霧時間（At）47秒（白い四角）から2時間（白丸）における、噴霧後の静置時間（St）とカルシウムイオン（Ca2+）量の変化。初期のCa2+は1リットル中、左から80、150、220ミリグラム。硬度が高いほどCa2+が大きく減った（久保和弘教授提供）
硬度の違う3種類の水について、噴霧時間に応じた水中のカルシウムイオン量を測定すると、硬度が高いほど噴霧時間に応じてカルシウムイオン量が減っていた。噴霧時間に応じた伝導度の低下や水素イオン濃度指数（pH）の上昇も確認され、カルシウムイオンが炭酸カルシウムとなって析出したことが分かった。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/96d8c617401214c3945047330d0a2584aa1b0c72
板垣さん、今年3個目の超新星を発見
山形県の板垣公一さんが10月26日、きりん座の銀河に超新星2023vvlを発見した。板垣さんの超新星発見は今年3個目、通算173個目。
山形県の板垣公一さんが10月26日14時8分ごろ（世界時。日本時では23時8分ごろ）、きりん座の銀河UGC 3717に16.5等の新天体を発見した。
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https://www.astroarts.co.jp/article/hl/a/13325_sn2023vvl
大手自動車メーカーが電気自動車（ＥＶ）への移行を急ぐ中、次世代の全固体電池の開発が世界中で過熱している。高速充電可能で安全、長寿命、さらに大容量も期待できるとされるが、すべてを同時に実現するのは容易ではない。そこであえて大容量を目指さず、ＥＶ向け以外にも用途を広げることでスムーズに全固体電池の開発を進めようとする日本メーカーが注目を集めている。
全固体電池は電流を発生させる電解質に液体ではなく固体を使う。安全性が高く、液漏れを防ぐ必要がないため自由に設計でき、現在主流のリチウムイオン電池に変わる電池として期待され、各社が開発にしのぎを削っている。
そんな中、パナソニックホールディングス（ＨＤ）は９月、ＥＶではなく小型ドローンなどを対象とした全固体電池を２０２０年代後半に実用化する方針を明らかにした。既存のリチウムイオン電池だと容量の８割を充電するのに１時間かかるところを３分に短縮。配管検査用のドローンなど、短時間で充電を繰り返す用途を想定する。
同社テクノロジー本部の松村忠朗主幹研究員は「われわれの技術で今できるものを作ろうと考え、ドローンで求められる高い出力と高速充電に重点を置いた」と話す。
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https://www.sankei.com/article/20231104-CZCPBKCAFRIO5BEI2F6EN6ZI3Y/
どうする？「原発処理水の海洋放出」めぐるモヤモヤ
原発処理水の海洋放出を考える（上）
日本産水産物の消費拡大を目指す政府のキャンペーン「#食べるぜニッポン」がいけないとは言わない。福島の水産業者を応援することにつながれば何よりだとは思う。
ただ、これが東京電力福島第1原発の「処理水海洋放出問題」の本質的な解決につながるかといえば、なんだか違う。もやもやした気分を抱えていたところで、「納得」と思える論考に出会った。
長崎大学核兵器廃絶研究センター教授の鈴木達治郎さんが「Bulletin of the Atomic Scientists（原子力科学者会報）」に寄稿した「Why Japan should stop its Fukushima nuclear wastewater ocean release（なぜ日本は福島原発廃水の海洋放出を止めるべきなのか）」だ。
https://mainichi.jp/premier/business/articles/20231102/biz/00m/020/004000c
「欠陥球場」ときびしい声、京セラドームでボール落ちてこず2度目のツーベースに「ふつうに本塁打」
◇4日 「SMBC日本シリーズ2023」第6戦 オリックス―阪神（京セラドーム大阪）
オリックス・杉本裕太郎外野手が、京セラドーム大阪の特別ルールによる二塁打を記録した。「7番・左翼」で出場し、2回の第1打席で放ったレフトへの飛球が、屋根からつるされたスーパーリングに入り、落ちてこなかった。
この特別ルールは、同ドームで行われた第1戦でもオリックス・森友哉捕手が同様の打球で二塁打になっていた。ネット上では「欠陥球場」がトレンドワードになった。
テレビ解説の槙原寛己さんは「設計も今さら変えられないけど」と感想を語り、X（旧ツイッター）ではオリックスファンから「また特別ルールかよ、当たって無ければ普通にホームランだろうに。こういうところは欠陥球場だよな」「またツーベースか。同じ事2度も起こって勝てないの欠陥球場やろ」「（応援の）ジャンプできないし味方のホームランを2本も消す欠陥球場」、一方の阪神ファンからは「外野フライなのにツーベースか」と双方から厳しい声が飛んだ。
京セラドームの特別ルールでは、ファウルゾーンの天井に当たった場合はボールデッド、フェアゾーンの一番外側のスーパーリング、次のスーパーリングの間に当たるとホームラン、フェアゾーンのスーパーリング内部に当たり落ちるとインプレー、落ちてこないと二塁打となる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f474cd12eb18a7de487a9caf1af7d0938ec786c8
ウクライナ南部に展開するロシア軍は、GPS誘導爆弾やドローンを誘導するための信号を妨害するように設計された強力な装置を設置した。ウクライナ軍は先週、GPS誘導爆弾でロシア軍のその装置を爆破した。妨害電波を発信する電子戦システムPole-21だ。独立調査機関コンフリクト・インテリジェンス・チーム（CIT）はこの皮肉を理解した。「電子戦システムは攻撃を受けたとき、稼働していなかったと推定できる」との見方を示した。
Pole-21システムはアンテナと強力な電波信号発生器から成る。発せられる電波信号は、ドローンや巡航ミサイル、そして米国の統合直接攻撃弾（JDAM）のような誘導をGPSに頼っている精密誘導爆弾と、GPS衛星との間の電波回線を妨害することができる。Pole-21がカバーする範囲は24kmほどだ。米陸軍はPole-21について「戦略兵器とインフラを守るよう設計されている」と説明している。<中略>
■Pole-21は敵味方を問わず、すべての電波信号を妨害する
アウジーイウカ周辺などでの電波妨害の展開は「ロシア軍がウクライナ南部での作戦から得た教訓を戦線の他の場所に生かしていることを示唆している」とISWは指摘した。ウクライナ軍がGPSに頼れば頼るほど、ロシア軍はGPSを妨害しようとし、そしてウクライナ軍は一層、電波妨害装置を標的にする。ロシアがウクライナに侵攻してから1年8カ月の間に、ウクライナ軍は少なくとも50近くのロシア軍の電波妨害システムを破壊した。各システムは数千万ドル（数十億円）するかもしれない。
ウクライナ軍のPole-21排除作戦は、ウクライナ情報機関の特殊部隊ホワイトウルブスによるドローンでの偵察から始まったようだ。ドローンがPole-21の特徴的なアンテナ配置を確認した後、ウクライナ空軍の戦闘機（スホーイSu-27かミコヤンMiG-29）がJDAMをシステムに落としたようだ。この攻撃に使われたウクライナ軍のドローンも爆弾もGPSを利用している。空爆を完了し、Pole-21を破壊できたということは、攻撃時にPole-21が稼働していなかったことを強く示唆している。
これは珍しいことではない。Pole-21が抱える大きな問題は、敵味方を問わず、すべての電波信号を妨害することだ。米陸軍は「この妨害装置の影響がおよぶ範囲内にいるすべての（無線周波数）スペクトラムの利用者が同一チャンネル干渉を受けるリスクが高い」と警告している。そのため、Pole-21を扱う兵士は、衛星誘導を必要とする自軍の部隊が近くにいないときだけスイッチを入れるなど、妨害装置の使用を慎重に判断しなければならない。「ロシアの電子戦は往々にして敵の装備だけでなく、自軍の装備も無力化するため、これらのシステムのスイッチは時に切られることもある」とCITは説明した。
ウクライナ軍は運が良かったか、あるいは偵察と爆撃のタイミングをPole-21のスイッチがオフになっており、まさに妨害するように設計されていたGPS誘導爆弾から自らをを守ることができない時間帯に合わせたかのどちらかのようだ。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/39ea01b36eb4861c806778ccb932ec811a6b2e3c
水俣病の原因となった水銀を包括的に規制する「水銀に関する水俣条約」の第５回締約国会議が３日、スイス西部ジュネーブで閉幕し、直管蛍光灯の製造と輸出入を２０２７年末までに禁止することなどで合意した。２５年末での製造・輸出入禁止が既に決まっている電球形蛍光灯と合わせ、全ての一般照明用蛍光灯の製造が終わることになる。
２８年以降も蛍光灯の使用や在庫品販売は継続できる。
日本は発光ダイオード（ＬＥＤ）照明の普及が進んでいることを背景に今回の協議を主導した。条約採択から１０年の節目の会議で、成果を出すことに貢献した。
https://www.chibanippo.co.jp/newspack/20231104/1126383
フィリピンに管制レーダー納入 完成品の装備を初めて海外輸出 中国けん制も
防衛省は先月、フィリピン空軍に三菱電機の警戒管制レーダーを1機納入したと発表しました。国産の防衛装備品の完成品を海外に輸出したのは初めてです。
フィリピン国防省と三菱電機は2020年にミサイルを探知し、追尾できる警戒管制レーダーを4基、フィリピン空軍に納入する契約をおよそ1億ドルで結んでいました。
今回納入されたのは固定式の警戒管制レーダー1機で、防衛装備品の輸出を可能にする「防衛装備移転三原則」に基づいて、初めて完成品を海外に輸出します。フィリピンへの防空レーダーの輸出は、南シナ海で海洋進出を進める中国を牽制する狙いもあり、今後2025年までに残りの3基も納入する方針です。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_politics/articles/000322621.html
https://news.tv-asahi.co.jp/articles_img/000322621_1920.jpg
日本テレビのニュース番組の画面に見せかけた上で岸田首相の声を悪用した動画がSNSで拡散されています。日本テレビは「放送を悪用されたことは到底許すことはできない」とコメントしています。
これは動画配信サイトに投稿されSNSで拡散している偽の動画で、カメラに向かって話す岸田首相の声が加工され卑猥な言葉を発しているかのように見せかけています。その上で日テレニュース24の番組ロゴなどが表示され、ニュース番組であるかのようにも見せかけていて、動画は生成AIの技術を悪用したものとみられます。
日本テレビは「放送、番組ロゴをこのようなフェイク動画に悪用されたことは、到底許すことはできません。フェイク動画について今後も必要に応じて然るべき対応をして参ります」とコメントしています。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9a0eead802c9c65f94a6319a0f3dd83d9e2bee90
■「モンスターウルフ」正体は
闇夜に現れるツキノワグマ。こちらを少し見つめた後、突然、逃げるように茂みへと走っていきます。実はこれ、ある秘密兵器を使ってクマを追い払っていたのです。
恐ろしいオオカミの姿に赤く光る目。オオカミの遠吠えまで。その名も「モンスターウルフ」。害獣をセンサーで感知し、激しい音と光で追い払うオオカミ型ロボットです。今年は例年の2倍の問い合わせだといいます。最大の特徴はクマを追い払う、その音。50種類以上の獣の声や銃声などのを音を出せるほか、人間の声まで再現できるというのです。
太田精器 太田裕治社長：「オオカミが天敵ではないのかというヒントにオオカミの形を作って、こういう形にした。動物は人間も怖い。天敵なんです。それがランダムに鳴ることによって『えたいの知れないものがいるぞ』ということで危険回避して、街中に出てこないような考えでつくっている」
■“クマ撃退兵器”に人間の声
この音や光は獣に効果抜群です。音が鳴った瞬間、一目散に逃走。シカはまるで恐ろしいものでも見たかのように全速力で逃げていきます。
その効果は自治体も認めるほどです。北海道上砂川町では今年クマの目撃情報が50件以上。モンスターウルフを設置後、その場所でクマは確認されていないそうです。
自治体が活用するケースは他でも…。富山県小矢部市では市長自ら声を吹き込み、対策。
このニュース面白すぎてニュース見てる時とは思えない笑い声出たhttps://t.co/D4Pbh6cVfS pic.twitter.com/yHST8kZQSC
— こるるく (@Colk__) November 2, 2023
大学院時代
— シゲぞう@ボードゲームやりたい (@505shgzo) November 2, 2023
学部生に材料学で靱性の講義した際
レポート作成後口答試験で
「500kgの荷重で破壊される鉄の橋と1000kgの荷重で破壊される不透明ガラスの橋があった場合、鉄の橋が選ばれる理由を述べよ」
って質問したら
即答で満点の答え出す生徒と
レポートは良いのに答えられない生徒に分かれたなぁ https://t.co/Lpnkwa9Wyv
スイスのウリマットは無水小便器「ウリマット」の商品ラインアップを拡充し、日本の新築向け販売を本格化する。これまで主にビルや駅など公共の建物での改修向けに床置き型と壁掛け型小便器を提供していた。これに加え、国内の新築物件で多く採用されている、通常の壁掛け型と比べリップ部（前方に張り出した受け部）の高さが低く設計された低リップ型小便器を２０２４年１月に投入する。新築から改修まで幅広く対応できるようにし、日本での事業拡大を狙う。
「ウリマット」は本体と弁の機能を持つカートリッジで構成される。尿がカートリッジ内部の微生物を含んだクリーナーを通ることで、
微生物が尿素を分解し、臭いや排水管内部の尿石の発生を抑える。日常の清掃も微生物を含んだ洗浄液を使用し、水の使用が最小限に抑えられる。
ウリマットは海外で壁掛け型の樹脂製２種と陶器製１種を展開している。しかし、
https://newswitch.jp/p/38922
日本道路建設業協会は2日、道の駅に寄贈している段ボール製の簡易設置型授乳室を改良したと発表した。出入り口をカーテンでふさいでいたが、「施錠できないと不安」と訴える利用者の声を受け、新たに施錠できる扉を付けた。本年度中に全国43施設へ届け、寄贈済みの7施設の授乳室も改良できるという。
協会によると、授乳室は幅約1メートル、奥行きと高さ約2メートルで強化段ボールを使用。子育て支援の一環として、授乳室が整備されていない道の駅を優先し9月から寄贈を始めていた。ただSNSに不安の声が寄せられた。
改良版は、スライド式の鍵が付いた扉のほか、施錠の有無で在室状態が分かる仕掛けを施した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ed3b134b4a6d82137feeee5ef8ab5fe890d21e85
新型コロナウイルスに関する研究で多数テレビに出演していた京都大の宮沢孝幸准教授が３１日、ＳＮＳで来年５月で京大を退職することを明らかにした。最近は、ワクチンの問題を告発し、警鐘を鳴らしていた。
宮沢氏は「私儀、このたび２０２４年５月をもちまして京都大学を退職することとなりました。つきましては、大学の取り決め通り医生物学研究所附属感染症モデル研究センター ウイルス共進化分野 宮沢研究室は、私の退職に伴い閉鎖となりますことを皆様にご報告申し上げます。」とつづり、文書も添付した。
そこには、「研究所にはミッションがあり、職員はその研究に専念することが求められます。それに合致しないことは評価しないという大学と私ではスタンスの違いが大きいことは十分にわかります。しかしながら、国難に当たっては、正しい情報を国民に発信することは大学教員、研究者としての責務があると私は考えています」と記述。「大学から最後まで理解を得ることはかないませんでした」と無念の思いを吐露した。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/d6a704f56a77780f318a4a9fdce61f61047e0473
