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56件のコメント

授業アンケートで「脱線が長い上に面白くなく、シラバスとズレるのは論外」と評された大学教員、「初めて粛清したくなる独裁者の気持ちが分かった」と述べて……

1：名無しさん


 

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18件のコメント

ある大学の総合型選抜が「酷すぎる」と批判を浴びまくり、すると大学側は『斜め上すぎる解決策』を取ってきて……

1：名無しさん




「関関同立」の大学入試はどう変わるのか　学部・学科新設や総合型選抜の動向は

　多くの私立大学が、２０２６年度入試の要項をまとめ、説明会を本格化させている。１８歳人口の減少で定員割れとなる私立が６割に上るなか、面接や小論文などで合否を判定する「年内入試」が広がりを見せるなど、各大学は学生の安定確保のため入試制度を多様化させている。

　では、西日本地域を代表する有力私立大学である関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、いわゆる「関関同立」は、２０２６年度入試でどのような変更を予定しているのだろうか。「年内入試」にあたる総合型選抜やＡＯ（アドミッションズオフィス）選抜の募集状況はどうか。各大学へのアンケート結果と大手予備校担当者の見方を紹介する

https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/1517745

 

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53件のコメント

「老後」「北欧」でネット検索してみた北欧在住者、「北欧神話信じてる人多いみたいでびっくりした」と衝撃を受けまくってしまう……

1：名無しさん




北欧諸国の国民の健康政策には、きわめて興味深い取り組みが数多く見られます。なかでも歯の健康をめぐる施策はその代表例といえるでしょう。スウェーデンは世界でも有数の歯科医療先進国として知られていますが、1970年代から虫歯や歯周病の予防を国家戦略として位置づけてきました。北欧では一般的に未成年であれば矯正治療を含めて無料で歯科医療を受けられますが、成人になると完全無料ではなく、年間で日本円にして5,000円前後の歯科治療手当が支給される仕組みになっています。検診費用は1回あたりおよそ1,000スウェーデンクローナ（約12,000～15,000円）と高額なため、若いうちから予防法やセルフケアを徹底し、将来にわたって健康を維持することが重視されます。実際、70歳時点で残っている自分の歯の平均本数は、日本では16.5本にとどまるのに対し、スウェーデンでは21本（※）と約5本の差があるのです。親知らずを除いた成人の歯は28本であることを踏まえると、国民の意識の差は決して小さくありません。

一方で、医療従事者をめぐる状況は深刻です。ノルウェー労働福祉庁（NAV）の調査によれば、2022年の時点で同国では看護師や助産師などが計6,600人不足しており、2024年には4,300人まで減少したものの、国の統計局は2040年には不足数が4万6,000人に達する可能性があると予測しています。人口が500万人余りの国でこれだけの数が不足するとなれば、国家的な危機と評されても不思議ではありません。移民労働者の受け入れも進んではいますが、看護師の場合は資格取得にノルウェー語能力が必須であることなどから、移民が占める割合はわずか5％程度にとどまっています。こうした背景から、待遇改善や職場環境の整備、さらには看護学校の入学要件や資格取得の基準を緩和するかどうかといった議論が盛んに行われています。隣国スウェーデンでも看護師の労働時間短縮を求めるストライキが実施されるなど、北欧全体で医療従事者の働き方改革が重要課題となっているのです。

https://sanko-ib.co.jp/mail/blog-oversea_07-hospital/

 

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90件のコメント

番組中に出演者に反論された池上彰が「致命的な大失言」、絶体絶命のピンチかと思ったらディレクターが……

1：名無しさん




今年は戦後80年。第二次世界大戦を振り返り、なぜ日本は戦争をしたのか？　また、世界で異なる終戦の考え方など、戦後80年を迎えた今、知っておくべきことを池上彰が徹底解説する。

スタジオには、カズレーザー、片寄涼太（GENERATIONS from EXILE TRIBE）、谷まりあ、都築拓紀（四千頭身）、浮所飛貴（ACEes）、深田竜生（ACEes）ら戦争を知らない若い世代のゲストにもわかりやすく、池上がひも解く。

◆世界各国の“戦後”の内情

放送日の前日、8月15日が日本では“終戦の日”とされているが、それは80年前のこの日に“玉音放送”があったからだという。

玉音放送とは、1945年8月15日に昭和天皇が「これ以上戦争を続けることはできない」と判断し、NHKのラジオ放送で国民に終戦を伝えた放送のことで、国民はこのときに初めて昭和天皇の肉声を聞いたそう。

また、日本では8月15日が終戦の日だが、世界各地で争いが起こっていたので、実は国や地域によって終戦の日が違うという。

たとえばヨーロッパでは、主にドイツを相手に戦ったので、ドイツが正式に降伏した5月8日としている国が多数。そして世界的に完全な戦争の終わりとなった日は、日本がポツダム宣言の受諾を決定し、降伏文書にサインした9月2日で、世界的にはこの日が終戦の日と認識されている。

https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/posttvasahi/entertainment/posttvasahi-541530?page=1

 

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村上誠一郎が地元を統制するのに完全に失敗している模様、愛媛県連に翻意を促していたが……

1：名無しさん


総裁選の前倒しをめぐり、都道府県連の意向を確認する見通しの自民党。

愛媛県連は、党本部から意思確認があった際は、すでに発表している「現体制の刷新を強く求める」とする声明を踏まえて返答する方針を固めました。

先月行われた参院選で大敗した自民党は、総裁選前倒しの是非をめぐり、あすにも党の総裁選挙管理委員会の会合を開く見通しです。

総裁選を前倒すかどうかについては、国会議員や都道府県連の意思確認が求められることから、きょう愛媛県連は、幹部らによる執行部会を開きました。

関係者によりますと、意思確認が求められた際は、先月22日に発表した「現体制の刷新を強く求める」とする幹事長声明を踏まえて返答する方針で一致したということです。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/9778d6a7583e2f566ba206e8a6ce4df5cadbd120

 

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17件のコメント

訪日観光客の団体が何故かお揃いでヘルプマークを装着、「そのタグの意味知ってるのかしら」て話しかけたら……

1：名無しさん




ヘルプマークとは

義足や人工関節を使用している方、内部障害や難病の方、または妊娠初期の方など、外見からは分からなくても援助や配慮を必要としている方々が、周囲の方に配慮を必要としていることを知らせることで、援助を得やすくなるよう、作成したマークです。

ヘルプマークの配布や優先席へのステッカー標示等を、平成24年10月から都営地下鉄大江戸線で、平成25年7月から全ての都営地下鉄、都営バス、都電荒川線、日暮里・舎人ライナーで開始し、さらに、平成26年7月からゆりかもめ、多摩モノレール、平成28年12月から、都立病院へと拡大して実施しています。

また、平成26年7月から民間企業への働きかけも実施しています。

ヘルプマークを身に着けた方を見かけた場合は、電車・バス内で席を譲る、困っているようであれば声をかけるなど、思いやりのある行動をお願いします。

https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/shougai/shougai_shisaku/helpmark

 

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｢石破首相続投 賛成多数｣ のNHK報道を専門家が調査、すると本来されるべき補正がされていないと判明して……

1：名無しさん



・要約

NHKは8月13日、石破茂首相の続投に関する世論調査を報じ、「賛成が反対を上回った」と伝えました。しかし回答者の年齢層に偏りがあったため、有権者全体の年代構成に基づいて補正すると、実際には「反対」が「賛成」を上回る結果となることが判明しました。

筆者の調べでは、これまでNHKが公表してきた内閣支持率や政党支持率についても、年齢補正を行うと報道された数値と大きく異なる傾向が見られます。

NHKは取材に対し「電話調査では高年層の割合が多く、若年層が少なくなる傾向があることを課題として認識している」と説明。調査方法の改善を検討しているとしましたが、首相続投に関する報道への対応については明らかにしませんでした。

世論調査を行う各メディアの多くは、年代別回答割合を公表していません。そのため、年齢補正の検証が難しく、NHK以外でも実態と乖離した数値が「世論」として伝えられている可能性があります。

今回のNHK調査は8月9日から11日にかけて実施され、RDD法により無作為に抽出された電話番号を対象に、固定電話457人、携帯電話680人の計1137人から回答を得ました。石破首相の続投については「賛成」が554人（48.7%）、「反対」が454人（39.9%）となり、NHKは「賛成49%、反対40%」と報道しています。

しかし、公開された年代別の回答分布を見ると、59歳以下では反対が優勢で、60歳以上では賛成が多いという構図が浮かび上がります。さらに集計表によれば、30代以下は有権者全体の約25%を占めるにもかかわらず、回答者に占める割合は約11%にとどまるなど、年齢層に大きな偏りが存在していました。

それにもかかわらず、NHKは一般向けニュースで補正を行わず、単純集計の「全体平均」として数値を伝えてきたのです。

https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/f9676121978fa165404332cfd9eaca7fa07b2f51

 

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37件のコメント

「これ、どう考えても誤情報だよね」と某人文系教授の解説にツッコミ殺到、公園の裸婦像撤去を正当化しようとするも……

1：名無しさん


街の裸婦像は時代にそぐわない？　撤去の動き、各地で…小学生「見ていて恥ずかしくなる」 : 読売新聞オンライン https://yomiuri.co.jp/national/20250818-OYT1T50020/
な？こうやってどんどん「見たくないから撤去する」ってなっていくだろ。中世に逆戻りしたいのか。
あと唐突にでてきた「日本以外に公共の場所に裸婦像は存在しない」といいきった高山教授ってだれだ？
いきなり大学名もどんな教授かも関係なく上の名前だけ登場してる・・・。



「公共空間にたくさん設置、日本だけ」

　全国の記念碑を研究する亜細亜大の高山陽子教授によると、戦前は軍人や偉人の像が公共空間に建てられたが、戦中の金属不足や戦後の連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の方針で撤去された。代わりに登場したのが裸婦像だった。１９５１年に東京都千代田区に置かれた「平和の群像」が国内の公共空間で初めての裸婦像とされ、その後、平和や愛の象徴として各地に広まったという。

　高山教授は「公共空間に女性の裸像がたくさん置かれているのは日本だけ。欧州やアジアでは美術館の敷地内や庭園に限られる」と話す。

　女性の裸像の設置場所を巡っては、他の地域でも見直しが進んでいる。

　兵庫県宝塚市にある宝塚大橋には、手のひらの上で裸の女性が踊る像が設置されていた。橋の改修工事に伴い、２０２１年に撤去され、元の場所に戻すかどうかが議論になった。橋を管理する県は「見たくないとの意見が一定数ある」として設置しない方針を決定。土木事務所で保管している。

　静岡市では、中心部の駿府城公園周辺に女性や少女の裸像が７体設置され、静岡駅前広場にもフランスの画家・ルノワールの裸婦像２体がある。

https://yomiuri.co.jp/national/20250818-OYT1T50020/

 

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「これって車椅子乗るんですかね〜？」と障碍者スペースに駐車した車を目撃者が揶揄、「問題ない場合もある」と周囲からツッコミ殺到

1：名無しさん




優先駐車場の利用対象者について

国土交通省では、優先駐車場を利用できる対象者を「障害者、介護を必要とする高齢者、妊産婦、けがなどで歩行が困難と認められる人」と定めています。

一般的には「身体障害のある人専用」と思われがちですが、実際にはより幅広い人々が利用できるよう配慮されています。駐車スペースの表示マークも複数あり、それぞれの対象に応じて使い分けられています。さらに近年では「ダブルスペース」という方式も導入されています。

利用者の中には、車いすの乗降のために横幅の広い区画が必要な人もいれば、スペースの広さよりも施設の出入口に近い位置を希望する人もいます。こうしたニーズに対応するために、幅3.5m以上の広い区画と、出入口付近の通常幅（3.5m未満）の区画の両方を優先駐車場として整備する仕組みが「ダブルスペース」です。

https://mirairo-id.jp/blog-parking/

 

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メディアが「アクロバティックすぎる理屈」で石破首相を庇っていると話題に、「そんな言葉初めて聞いたわ！」とツッコミ殺到

1：名無しさん


石破政権、実は「首相プレミアム」維持　総裁選前倒し論議にも影響

内閣支持率から与党第1党の支持率を引いた「首相プレミアム」と呼ばれる指標がある。石破茂首相にあてはめると、政権発足後、常にプラス圏を維持する。7月の参院選に自民党が大敗した後も、内閣支持率は自民党を上回っている。

首相は自民支持層から続投への一定の理解を得ている。党内で続く総裁選前倒しの論議にも影響する可能性がある。

「与党より内閣を支持」

首相プレミアムは「与党よりも内閣を支持する」人たちの厚…

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA1102Y0R10C25A8000000/

 

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相続税対策のために孫に養子縁組を持ちかけた夫一族、だが妻が断固として阻止するといって……

1：名無しさん




養子縁組による相続税対策のメリット（基礎控除の増加）

養子縁組をすると法定相続人の人数が増え、その分だけ相続税の基礎控除額が大きくなります。

基礎控除額は次の計算式で決まります。

3,000万円 ＋ 600万円 × 法定相続人の人数

つまり、相続人が1人増えるごとに600万円分の控除が追加される仕組みです。

法定相続人が1人の場合
　基礎控除額＝3,000万円＋600万円×1＝3,600万円

法定相続人が2人の場合
　基礎控除額＝3,000万円＋600万円×2＝4,200万円

例えば相続財産が4,000万円あるとき、
相続人が1人なら 4,000万円−3,600万円＝400万円 が課税対象となります。
しかし相続人が2人なら、基礎控除額4,200万円の範囲内に収まるため、課税対象は発生しません。

 

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新卒3年目で妊娠出産・育休2年・復職して一か月経たずに鬱で休職、その後傷病手当金を1.5年受給して……

1：名無しさん


 

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賃貸物件の旧式エアコン（修理不能）が故障するも2ヶ月も放置、貸主に対応を求めるも「修理のみ対応します」と言われ……

1：名無しさん


 

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子連れで万博から帰宅不能になった当事者、何の案内もないまま23:00頃まで放置された上に……

1：名無しさん


 

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ノーコストで社員の手取りを大幅に上げる手法が考案されて採用企業が続出？「リスク大きすぎるだろ！」とツッコミを受けまくり

1：名無しさん




住宅手当は、企業が従業員の家賃や住宅ローンなどの住宅関連費用を補助するために支給する手当で、福利厚生の一環として位置づけられています。名称は「住居手当」や「家賃手当」など企業によって異なりますが、目的が同じであればほぼ同じ内容と考えられます。労働との直接的な関係が薄く生活補助的な性質を持つため、労働基準法では家族手当と同様に時間外割増賃金の算定基礎から除外できるとされています。

住宅関連の支援にはこのほか、「家賃補助」「社宅・社員寮」「引っ越し費用補助」などがありますが、住宅手当の支給条件や金額は企業ごとに大きく異なります。賃貸物件の家賃を一部補助する場合や、持ち家の住宅ローン返済分を援助する場合など形態はさまざまで、そもそも住宅手当を設けていない企業もあります。求人情報に記載される年収例には手当が含まれていることが多いため、対象外や条件の違いによっては想定よりも低い年収になる可能性もあります。そのため、住宅手当の有無だけでなく、給与全体や他の福利厚生の内容を総合的に確認することが重要です。

また、住宅手当は基本的に給与の一部として支給されるため、所得税や住民税の課税対象となります。これに対し、企業が用意する社宅（借り上げ社宅・社有社宅）は現物支給の扱いとなり、従業員が一定額以上の家賃を負担していれば、企業が負担する残りの家賃分は非課税扱いとなります。

https://tenshoku.mynavi.jp/knowhow/caripedia/130/

 

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賃貸から退去する際に自費購入したエアコンの処分費用を求められ、5千円払って1つ部品抜いておいたら後日管理会社から……

1：名無しさん


 

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某市立図書館の司書が絶賛した推奨図書、「公共の施設が薦めて良い様な本ではない」と猛批判を浴びるも……

1：名無しさん




「自衛隊のミサイルが命中した」「自衛隊標的機が衝突した」…年々盛り上がる「日本航空123便墜落事故」の陰謀論を徹底検証《NHKは「偽動画であり…」と回答》

　ここ数年、お盆の時期になるとネット上で拡散される話がある。その話を見かけるたびに憂鬱な気分になるが、今年もまた繰り返されるだろう。その話とは、1985年8月12日に発生した、日本航空123便墜落事故を巡る「真相」についてだ。

　筆者が中学生だった90年代後期にも、この手の話は書籍で出回っていた。曰く「日航機は自衛隊の標的機に衝突した」「自衛隊のミサイルが命中した」等といった話だ。ただ、それらは中学生の自分からみても荒唐無稽な陰謀論と言って差し支えなく、世間一般にそれほど浸透したとも言えなかっただろう。

　しかし近年、日航機墜落を巡る陰謀論は大きな拡がりをみせている。その契機となったのが、元日航客室乗務員の青山透子氏の『日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る』に代表される一連の著作だ。

『日航123便墜落の新事実』は版元の河出書房新社によれば10万部を超えるベストセラーとなっている。また、学校図書館に適した図書を選定する全国学校図書館協議会の選定図書にも選ばれている。経済評論家の故森永卓郎氏も晩年に青山氏の著書に影響されて本を出版し、有名大学教授も取り上げている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/7fd09b25bfa05c9c73063a1432a3f91c2d701c37

 

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35件のコメント

体育教師が生徒を殴った光景が撮影されて映像が学校外に拡散、だが学校は生徒が携帯持ち込んで撮影したことだけを問題視して……

1：名無しさん


 

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33件のコメント

「ローンを組んで不動産投資をしたら3000万円一括請求きた」と個人投資家が恐怖感を訴え、この方の言ってる怖いがわたしは1ミリも理解できません！とツッコミが……

1：名無しさん




　大阪市に住む会社員のＡさん（４８）。４年前、約７６平方メートルの土地と２階建てのアパートを、賃貸に出す目的で約３４００万円で購入した。

　部屋の中に入ってみると、テーブルやイスなどの家具は一切ない。なんとこのアパートは着工から４年がたった今も完成していないのだ。

　（Ａさん）
　「水道ガスが通っていなくて、電気は今は止めている状態になります。わかってはいますけど、このがらんどうの部屋ですね、なんか見ていてちょっとむなしいなという気持ちはありますね」

　工事が止まったのは着工から半年後。ローンを利用した住宅金融支援機構から一通の書類が送られてきたことがきっかけだった。

　【住宅金融支援機構の通知書より】
　『全額を直ちに当機構にお支払ください。お支払がご無理な場合はやむを得ず法的手続きを執ることになります』

　Ａさんが利用したのは、最長３５年間固定金利の住宅ローン「フラット３５」。

　Ａさんは賃貸に出す目的でアパートを建てたが、実はこのローンは投資用の物件には利用できない。このため機構は不正利用と認定して、ローンの元金約３０００万円の一括返済を求めたのだ。

全文はこちら
https://www.mbs.jp/news/feature/scoop/article/2023/02/093277.shtml

 

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78件のコメント

「ヤクザは意外と丁寧だけど警察官は横柄」だと看護師が不満表明、それに対して賛同の声が殺到するも……

1：名無しさん


 

 

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