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57件のコメント

地球規模の大ヒットを連発中の韓国ドラマ、なぜか市場規模が縮小して制作本数が激減している模様

1:名無しさん


韓国ドラマ業界が今、大きな危機に直面しているという。ドラマの制作本数は2022年に160本あったものが、2024年は現時点で決まっているもので30本と韓国ドラマ市場は縮小傾向だ。“韓ドラの危機”はビジネスパーソンとしてキャッチアップしておきたい。

●1話あたりの出演料が約1億円!?
世界の人々の心を鷲掴みにし、地球規模でヒット作を連発している韓国ドラマ。

ところが先日、韓国ドラマ制作会社協会は「ドラマ産業の危機と解決方法」について話し合う懇談会を開き、主要ドラマ制作会社やテレビ局の関係者たちを呼び集めた。

懇談会で挙げられた主な議題は、一部の主演級俳優たちの出演料が手に負えないほど高騰した件について。このままだとドラマ業界全体が共倒れになりかねないという話だ。

世界的にヒットしたNetflixオリジナルシリーズ『イカゲーム』の主演俳優イ・ジョンジェは、2024年配信予定のシーズン2では1話あたり10億ウォン(約1億円)の出演料をもらったという。全6話の予定なので、合計60億ウォン(約6億円)だ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/65022e268a33b8a884181d1d1425f51365110bb8

 

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39件のコメント

「日本はあんな国だっただろうか」と韓国人記者が日本経済の躍進に困惑、羨ましいことこの上ない

1:名無しさん


「日本はあんな国だっただろうか」。最近、日本関連のニュース見るたびに自然に出てくる独り言だ。円価値が連日下落して日本経済を懸念する声が出ていたのがつい数日前のようだが、状況が一変した。心配した声は跡形もなく、羨ましさだけがあふれている。

日本証券市場の代表走者、日経225平均株株価(日経指数)は22日、3万9098.68で取引を締めくくった。

「バブル経済」時期だった1989年12月29日(3万8915.87)以来、34年2カ月ぶりの最高値だった。

円安で実績が良くなった輸出企業と半導体株価指数上昇を牽引(けんいん)している。だが、日経指数の最近の上昇は単に人工知能(AI)のような個別好材料で関連企業の株価が急上昇しているのとは次元が違う。

全般的に日本証券市場に激しい投資の風が吹いているのだ。足踏みを続けている韓国証券市場を見ていると羨ましいことこの上ない。短期間で株価が急騰して「バブル」という指摘も出ているが、歴代級の上昇、外国人投資の増加は結局日本経済のファンダメンタルズがそれだけ堅実だという証拠だからだ。だが、憧れの対象は史上最高値である指数や、日本経済のファンダメンタルズではない。

台湾の半導体ファウンドリ(委託生産)企業であるTSMCは最近熊本に半導体製造工場を竣工した。着工から竣工までかかった期間はたったの22カ月。工場規模が小さいというわけでもない。半導体製造工程に必須であるクリーンルームだけで4万5000平方メートルあり、東京ドームの面積とほぼ同じだ。当初工事期間も5年だったが、「半導体産業再建」という目標を掲げた日本政府の全面的な支援の中で365日24時間工事を進めた。日本でも類例を見つけるのが難しいほどの速度だ。

日経指数上昇の土台にも政府の素早い判断と確実な政策支援があった。日本政府は円安現象の中で外国人投資家が増える兆しを感知すると、昨年3月株価純資産倍率(PBR・株価対に対する自己資本比率)1倍以下の低評価を受けた上場企業を対象に改善案を要求した。日本政府は上場廃止まで取り上げて積極的に企業を刺激し、企業は昨年だけで9兆6000億円に達する自社株買い・消却でこれに呼応した。政府が方向性を定めると企業が株主還元を通じて積極的に投資家「誘致」に出たのだ。これが最近の日経指数上昇の原動力だ。

このような日本政府の歩みと比較すると、韓国政府は存在感がない。状況判断を通じて目標を定めたら国会を説得して日本のように確実に推進する姿を見せるべきなのに、最近はそのような姿はどこにも見えない。政府政策として造成中である竜仁(ヨンイン)半導体クラスターも同様だ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/acb6a2dce87f72b20dc1115ac38968ac92f506e5

 

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46件のコメント

「かつてサムスンが受託製造を打診してきたが、工場で一部製品を生産し始めたばかりの頃に……」と電子部品メーカーが暴露、TSMCが日本を選択したのは正しい

1:名無しさん


台湾の半導体大手TSMCの熊本工場の開所式が24日に迫る中、台湾の電子部品メーカー・ペガトロン(和碩)の童子賢董事長が自身の見解を語った。台湾メディアの太報が21日付で伝えた。<中略>

一方で、韓国については「かつてサムスンが台湾の工場に受託製造を打診してきたが、工場で一部製品を生産し始めたばかりの頃に突然逃げ出してしまった。韓国の業者は市場の様子を見るためにこういうことをする」と苦言を呈した。

童氏は「(半導体は)多くの精密な化学材料が必要であり、日本の福島や九州などの業者にしかできない。韓国でも、台湾でもできない」とし、TSMCが日本を選択したのは正しいとの認識を示した。(翻訳・編集/北田)
https://www.recordchina.co.jp/b928276-s25-c20-d0052.html

 

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77件のコメント

「韓国車はそもそもエンジンの設計がおかしいんじゃないのか?」と米国運輸省が示唆、場当たりな対応の問題ではない

1:名無しさん


まず冒頭でお断りしておきますが、筆者の意見ではありません。

米紙『Consumer Reports(コンシューマー・リポート)』が「Why So Many Hyundai, Kia, and Genesis Vehicles Are Getting Recalled for Fire Risks」(なぜ現代と起亜、ジェネシスの自動車は、かくも火事リスクのリコールが多発するのか?)というタイトルの記事を出しているのです。

火事リスクのリコールがまた9万台

タイムリーにご紹介しそこないましたが、2024年02月16日、アメリカ合衆国の『NTHSA』(National Highway Traffic Safety Administrationの略:米国運輸省道路交通安全局)が、

「スターターソレノイドに水が浸入してショートを引き起こす可能性があり、駐車中または走行中にエンジンルーム火災を引き起こす可能性がある」

として、『現代自動車』の2015-16年式ジェネシス、2017-19年式ジェネシスG80・G90、2019年ジェネシスG70の一部など計9万907台のリコールを公表しました。

「また火事リスクのあるリコールなのか」「これで何度目なんだ」と思って当然です。だからこそ『コンシューマー・リポート』も「なぜこんなに火事関連のリコールが多いんだ」という記事を出すのです。

実は3,100台以上が燃えてました

なぜも何も――簡単にいえば自動車がポンコツなせいでしょうが、注目すべきは、同紙が記事内でまとめたリコールの台数です。記事から以下に引いてみます。<中略>

『コンシューマー・リポート』の集計が正しいのであれば、2010年以降で、『現代自動車』『起亜自動車』(ジェネシスブランド含む)の自動車は3,100台以上も火事を起こしています。

「そもそもエンジンの設計がおかしいんじゃないのか?」
上掲のこれらの火事は「エンジンの設計に関連しているのではないのか」という指摘は注目に値するでしょう。<中略>

『コンシューマー・リポート』が示唆しているのは、そういう場当たりな対応ではなく、そもそもの設計がおかしいんじゃないのか?です。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/122229

 

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AI技術の急速な発展によって笑うのは韓国企業だとメディアが指摘、AIに絶対に必要なものを生産する技術を持っている

1:名無しさん


「gg humans(人類は終わった)」。

テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が15日、チャットGPT開発会社オープンAIの人工知能(AI)モデル「ソラ」に接した直後にX(旧ツイッター)を通じて見せた最初の反応だった。

「Good Game」の略語である「gg」はゲームで使う用語で、勝負で負けた時に敗北を認める言葉だ。この日オープンAIが公開したソラはユーザーが簡単な命令だけ入力すると数秒でハリウッドの映画会社が数カ月かかって作り出す水準の映像(長さ1分)を無制限に作り出した。

大規模言語モデル(LLM)基盤のAIがテキスト、音声、イメージを超え、ついに動画にまで到達した。残る宿題は「人間の能力をすべての面で凌駕する一般人工知能(AGI)だけ」という評価が出ている。

グーグルは先月、動画生成AI「リュミエール」を通じて新たなAI学習モデルを公開した。イメージ、音声、映像など多様な形態のデータを同時に理解し処理するマルチモーダルAI戦争がビッグテック企業を中心に幕を上げた。業界では「しばらく停滞していたユーザーAI経験が生成型動画サービスを通じて開花し、今年また再びクォンタムジャンプ(大跳躍)するだろう」とみる。

◇テキスト→イメージ→動画…「チップアップグレード必要」

注目すべき点は対話形言語モデルから始まった生成型AIサービスが予測をはずれ速いスピードで発展しているということだ。生成型AIサービスが導入されて2年もたたずに実写と区別が難しい動画まで作り出した。このためにはハードウエアの側面でさらに高い性能のグラフィック処理装置(GPU)とメモリー半導体が必要だ。動画生成に必要なデータの大きさと処理速度はテキストの数千倍以上だ。

こうした状況から世界のAI用GPU市場を掌握したエヌビディアも対応に出た。2年前に対話形AIブームを起こしたチャットGPTのGPT3.5の場合、学習と推論に向け1万個以上のGPUが必要だった。動画と音声まで同時に生成できるモデルを作るためには少なくとも5万個以上のGPUが必要というのが業界の分析だ。

エヌビディアは最近、主力製品のH100より2倍速いH200を公開したのに続き、次世代AIチップを準備している。GPUの性能を高めるため同時に複数のGPUをつないで演算能力を最大化したネットワーク技術も公開した。

短時間で莫大なデータを処理しなければならないだけにメモリー半導体の水準も高まらなければならない。高帯域幅メモリー(HBM)、DDR5のような高付加価値DRAMの需要が爆発的に増加している。KAIST電気電子工学部のキム・ジョンホ教授は「数十万人の利用者が同時に生成型AIで動画を作るためには導入が始まったばかりのHBM3Eでもしっかりとした対応が難しいだろう。これまでより少なくても4倍以上の性能が必要だ」と話した。

◇メモリー交代速度さらに速く

世界のDRAMシェアの70%以上を占めているサムスン電子とSKハイニックスの立場では機会が訪ねてきた形だ。市場調査会社のオムディアはDRAM市場でDDR5のシェアが2027年以降に半分を超えると予想する。ガートナーはこれより早いと予想した。昨年466億ドルで底を打ったDRAM売り上げが今年は88%成長し874億ドル規模に達すると予想した。

韓国の半導体企業の動きも速くなっている。SKハイニックスは上半期に最新製品である第5世代HBM3Eをエヌビディアに供給する。動画生成型AIモデルの登場で第6世代HBM4も予想より早い時期に量産に入ることが予想される。通常、HBMの場合、1世代進むと性能が2倍以上向上する。サムスン電子とSKハイニックスはすでにエヌビディアとのHBM4の共同設計作業に入ったという。

漢陽(ハニャン)大学融合電子工学部のパク・ジェグン教授は「結局現在のチップ性能を考慮すれば今後AIを具現するためにサーバーだけでなく、家電・自動車・ロボットなど末端機器全般でメモリー半導体のアップグレードは避けられない状況」と話した。

https://japanese.joins.com/JArticle/315280
https://japanese.joins.com/upload/images/2024/02/20240221103515-1.jpg

 

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Qualcommがサムスン電子に2nm半導体の開発を依頼、ただし量産品を使うことになるのは……

1:名無しさん


Samsung ElectronicsがQualcommから2nmプロセスを採用したモバイルアプリケーションプロセッサの生産委託を前提とした試作品開発の打診を受けた模様だと韓国の電子産業メディアであるetnewsが報じている。

Qualcommは、Snapdragon 8 Gen1をSamsungに製造委託していたが、4nmプロセスおよびそれ以降の歩留まり低迷を理由にTSMCに生産委託先を変更しており、次世代となる「Snapdragon 8 Gen4」もTSMCの第2世代3nmプロセス(N3E)で製造される予定とされている。ただし、Qualcommは複数の生産委託先を活用する「マルチファウンドリ」戦略を掲げており、2nmプロセスを用いた次々世代のSnapdragon8 Gen5の生産委託先として、Samsungにもチャンスがあるという。

2nmプロセスでは、TSMCは初めてGAA構造を採用することになるが、Samsungは先行して3nmからGAA構造を採用してきており、製造におけるさまざまな課題を解決してきた経験があるため、立ち上がりがSamsungの方が早い可能性があることが期待されていることが背景にあるという。

etnewsによると、パフォーマンスと歩留まりの向上がQualcommのチェックリストの最上位にあり、現在、TSMC同様、Samsungでもチップセットのプロトタイプ開発が進行中だという。

QualcommがSamsungとTSMCの両方にSnapdragon 8 Gen5の量産を依頼することになると、Samsungの2nmプロセスはGalaxy S26シリーズ向けに提供されることが予想され、その場合、SoCには「Snapdragon 8 Gen 5 for Galaxy」という名前が付けられる可能性があるという。一方、TSMCの2nmプロセスに関しては、Galaxy以外のすべてのスマートフォンブランドで使用されるとみられるという。なお、TSMCもSamsungも特定顧客の受注状況についてはコメントしないとしている。

2nmプロセスを採用した半導体デバイスの製造受託競争はすでに始まっているが、今後はここにIntelが参戦してくることが予想されるほか、Rapidusも参戦することが期待されている。

https://news.mynavi.jp/techplus/article/20240219-2887098/

 

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マスコミにも紹介された韓国資本スーパー「Yesmart」、当時は繁栄を謳歌しているように見えたが……

1:名無しさん


2023年は社会保険料や税金など「公租公課」の滞納が要因となった企業の倒産が急増した。23年10月に破産手続き開始決定を受けた永山もその1社だ。

永山(1995年6月設立)は、03年に免税店事業を開始し、秋葉原を皮切りに出店、07年3月期には売上高100億円を突破した。インバウンド需要も追い風に18年3月期の売上高は約230億9600万円に拡大。だが、新型コロナウイルスの感染拡大によるインバウンド需要の消失のダメージで、金融機関に対しては20年前半から借入金の返済猶予を要請。マスクや消毒液の仕入れ販売で急場をしのぐも経営は厳しかった。

そうしたなか、免税店の一部を業態変更して始めた韓国食品を扱うスーパーマーケット「Yesmart」はテレビ番組でも紹介されるなど“コロナ禍から息を吹き返した企業”として注目された。グループ会社で直営店やフランチャイズチェーン(FC)店を23店舗(23年10月時点)まで拡大させた。ところが、過去の訪日外国人向け販売の一部の免税処理に不備があることが発覚し、国税庁より約6億円の追徴課税処分を受け、分納を開始したが経営を圧迫。私的整理による経営改善を開始したが、韓国スーパー事業も薄利で、23年3月期の売上高は約46億6100万円に減少、10億円を超える最終赤字を計上し、同年10月に破産を申請した。

のちに破産の引き金は、社会保険料の滞納による差し押さえだったことが判明。綱渡りの資金繰りのなか、「社会保険料の7月発生分と8月発生分を支払うことができず、10月16日に差押予告通知が会社に届いた」(申立書)ため破産せざるを得なかったようだ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/c8c080dcab324b0332c513d3b86a2f95e40426de

 

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27件のコメント

韓国の次世代事業に浮上した「Kバッテリー」、日本企業の総反撃によって黄信号が灯っている模様

1:名無しさん


全固体電池を搭載したトヨタ電気自動車

◆Kバッテリー、出口はないのか

昨年の受注残高1000兆ウォン(約110兆円)を突破して半導体に続く韓国の次世代事業に浮上したK(=韓国)バッテリーに黄信号がともった。世界的な電気自動車需要鈍化の中、昨年10-12月期からバッテリー需要が減っているうえ、中国の電気自動車攻勢がさらに強まり、日本がバッテリーに大規模な投資をするなど、競争が激しくなっているからだ。専門家らは企業の投資だけでは限界があるだけに、政府の積極的な支援が必要な時だと強調する。

中国を除いたグローバル電気自動車バッテリー市場シェア1・4・5位企業の韓国バッテリー3社(LGエナジーソリューション、SKオン、サムスンSDI)の昨年10-12月期の売上高は16兆7030億ウォンと、前期(7-9月期、17兆3443億ウォン)比で3.7%減少した。大幅な減少ではないが、収益性が悪化している。3社の昨年10-12月期の営業利益は6314億ウォンと前期(1兆1411億ウォン)比で44.7%減少した。SKオンは10-12月期に186億ウォンの赤字を出した。

不況と各国の補助金削減の中、爆発的に増加していた電気自動車の需要が減って表れた現象だ。市場調査会社SNEリサーチによると、昨年のグローバル電気自動車納車台数は1406万台と、前年比で33.4%増だった。2022年(61.3%増)の半分だ。このためバッテリー使用量も昨年38.6%増にとどまった(2022年は71.8%増)。需要が減少した中、供給面では設備増設が本格化し、短期的にバッテリーサプライチェーン全体で過剰の懸念が強まっている状態だ。

問題はグローバル電気自動車需要が回復するとしてもKバッテリーの競争力が確実でないところにある。CATL・BYDなど中国のバッテリー会社が自国の電気自動車を前面に出してKバッテリーを脅かしているからだ。バッテリーと電気自動車を製造するBYDは昨年10-12月期、米テスラを抜いてグローバル電気自動車販売1位に浮上した。BYDは特に内需市場のほか、日本・タイ・スウェーデンなどでも電気自動車販売1位となっている。

◆米国の圧力、日本の反撃、全固体開発競争…3大難題を乗り越えてこそKバッテリー再飛躍の道

CATLとBYD(バッテリー)は昨年、前年比で40.8%、57.9%成長し、グローバル市場シェア1位、2位となった。CATLは中国電気自動車ブランドだけでなくテスラモデル3・Y、BMWiX、メルセデスベンツEQSなどグローバル自動車にもバッテリーを供給し、中国を除いたグローバル市場でも1位のLGエナジーソリューションを追撃している。電気自動車の需要が回復すればKバッテリー販売量も増えるが、中国企業の市場シェアがさらに拡大するという分析が出る理由だ。

しかし本当の問題は電気自動車の需要回復ではないという分析がある。中国を牽制した米国のインフレ抑制法(IRA)がKバッテリーに飛び火しているからだ。韓国3社はバッテリー製造の核心鉱物の大半を中国からの輸入に依存しているが、IRA規制の施行で中国産核心鉱物の供給を受けて生産されたバッテリーを搭載した電気自動車は米国政府の補助金を受けることができない。没落したように見えた「バッテリー宗主国」日本の勢いも尋常でない。素材・部品・装備の技術力を前面に出して宗主国の地位を取り戻そうとしている。

特に「夢のバッテリー」と呼ばれる全固体電池など次世代高付加価値製品開発競争で韓国をリードしていると分析される。専門家らはKバッテリーを韓国の確実な産業にするためにはコントロールタワーの設立など政府の積極的な支援が必要な時だと強調する。大徳大のイ・ホグン未来自動車学科教授は「現在バッテリー産業は産業通商資源部、環境部、科学技術情報通信部などに分かれ、部処間の利害関係が絡んで非効率的に育成されている」とし「米国のエネルギー省のように統合組織を設けて専門人材を投入し、着実に政策を発掘できるようにするべきだ」と述べた。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c69dc415095dd099db88c4bc323d05c36bb8111
https://news.yahoo.co.jp/articles/883a3d90d03f52c0728577d2b160a1397fa3938a

 

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43件のコメント

日経新聞が大絶賛する日本屈指のAI開発企業PFN、韓国サムスン製の2nm半導体を採用すると決定した模様

1:名無しさん


日本を代表するAIスタートアップPFN、サムスンファウンドリーにAI加速器の生産委託

サムスン電子が日本の人工知能(AI)企業と最先端半導体製造工程である2ナノ(nm=10億分の1メートル)半導体委託生産契約を受注したことが分かった。

 業界関係者が15日に明らかにしたところによると、サムスン電子は日本のAI技術を手がけるスタートアップ、プリファードネットワークス(Preferred Networks、PFN)からAI加速器をはじめ、2ナノ工程基盤のAI半導体を受注したとのことだ。

 2014年に設立されたPFNは、AIディープラーニング(深層学習)開発分野で専門性を認められている企業で、トヨタ、NTT、ファナックなどさまざまな業種の主要企業から大規模な投資を誘致してきた。

全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/02/16/2024021680004.html

 

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52件のコメント

韓国製EVに試乗した自動車評論家、世間一般の認識とはかけ離れた感想記事を掲載して読者騒然

1:名無しさん


まるで“走るエステサロン”、現代自動車「アイオニック5」の長距離試乗で体感した韓国車のアイデンティティ

日本再進出のヒョンデ車は販売を伸ばせるか、立ちはだかる「4つのハードル」

・日本再チャレンジにあたってのヒョンデの戦術

 韓国の自動車ブランド、現代自動車にとって鬼門なのが日本市場。2002年に「ヒュンダイ」という呼称で日本の乗用車市場に大々的に参入したものの一敗地にまみれ、2010年に商用車を残して撤退という憂き目に遭った。

 その現代が2022年、呼称をヒュンダイから「ヒョンデ」に呼び名を変えて日本市場に再参入してきた。

 同社は普通のエンジン車やハイブリッドカーも製造しているが、日本でのラインアップはすべて新エネルギー車。現在はBEV(バッテリー式電気自動車)の「アイオニック5」「コナ」、FCEV(燃料電気自動車)の「ネッソ」の計3モデルを展開し、販売目的のディーラーを設置せずインターネットで注文を受けるオンライン販売方式を取る。

 前回の大敗北から12年のブランクを経て、なぜヒョンデは日本に再進出を図ったのか。動機そのものは前回と同じで、世界一品質に神経質な日本のユーザーに商品やサービスを認めてもらうことは世界でのプレゼンスの指標になるというものだ。

 だが、ヒョンデというブランドのイメージは昔から大きく変わったわけではない。そのような状況で日本メーカーの強力なモデルがひしめいているハイブリッドを含むエンジン車を今さら売っても前回と同じ結果になるのは火を見るより明らかだ。そんなヒョンデにとって日本メーカーが手薄な新エネルギー車分野は突破口のひとつ。投資を抑えつつそこを狙うというのが再チャレンジにあたってのヒョンデの戦術である。

 2022年7月の販売開始から1年半経過時点での状況だが、2023年通年では492台、月あたり41台にとどまっている。2023年11月に中心価格帯400万円台とBEVとしては価格の安い小型SUVのコナを加えた効果で2024年は少し状況が好転すると予想されるが、それでも茨の道はまだまだ続くといったところだろう。

全文はこちら
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/79410

 

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韓国企業のドル箱市場に中国企業が「低コスト高効率生産システム」で殴り込み、圧倒的な競争力を発揮することが予想される……

1:名無しさん


”安くていい車”中国EVがついに韓国上陸へ=ネットには厳しい声「安くても買わない」

2024年2月12日、韓国メディア・韓国経済は「電気自動車(EV)販売世界トップの中国・比亜迪(BYD)が今年上半期、韓国にEV乗用車を投入する」と伝えた。

自動車業界によると、BYDはEV乗用車販売に必要な各種認証の取得に向け、産業通商資源部、環境部などと細部調整を進めていることが分かった。通常、必要な手続きに2~3カ月はかかるとされており、計画通りであれば上半期中に中国産EVが韓国内を走ることになる。

初の韓国市場投入モデルは小型~準中型のSUV「ATTO3」が有力視されている。「ATTO3」はBYDのグローバル販売モデル第1号で、昨年は中国以外で10万台以上を販売した。豪州や日本での価格は4400万ウォン(約495万円)台で、現代自動車(ヒョンデ)の「KONA(コナ)EV」「IONIQ(アイオニック)5」、起亜自動車の「NIRO(ニロ)EV」「EV6」など同クラスに比べると、最大で500万ウォン以上(補助金除く)安いという。

現代自はすでにATTO3を入手し分析を進めていると伝えられている。BYDは順次、中型セダン「SEAL(シール)」、小型ハッチバック「DOLPHIN(ドルフィン)」も投入するとみられている。

バッテリーからEVまで製造するBYDは圧倒的な「低コスト高効率生産システム」を掲げ、昨年は米テスラを押さえ世界EV販売首位となった。業界関係者は「技術力とデザイン力が上がり、いまや中国車は『安物の車』ではなく『安くていい車』になった。中国車の『低価格』というイメージが剥がれた瞬間、韓国のEV市場の勢力図が変わるだろう」と話しているという。BYDの「SEAL」は昨年末に英国で発売されており、現地の自動車専門メディアは「現代自の『IONIQ6』より反応性に優れ、テスラ『モデル3』よりラグジュアリーだ」と評している。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b928570-s39-c20-d0195.html

 

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グローバル市場をリードする韓国バッテリー業界、素人の作ったYoutube動画を参考に先端製品を開発中

1:名無しさん


昨年、韓国のバッテリーメーカーは、新規のフォームファクタを開発するために研究開発(R&D)に打ち込んでいた。フォームファクタとは、角形や円筒形などバッテリーモジュールの最終形態をいう。しかし関連専門家が不足する中で、研究チームが参考にしたのはほかならぬユーチューブだった。

この会社の研究員は、「フォームファクタの開発初期は、米国のバッテリー関連学科の研究室がアップロードした開発過程のユーチューブ映像を見て真似したこともあった」とし、「半導体や自動車のように海外が先導していた産業とは違って、バッテリー分野はベンチマーキングする先行技術さえないのに専攻人材も指で数える水準なので、途方に暮れる時が多い」と話した。

グローバル電気自動車市場をリードしている「Kバッテリー」が、人材難に苦しんでいる。これまでは韓国企業がグローバルバッテリー産業の初期成長期をリードしてきたが、高級人材なしには未来市場で競争力を維持するのが難しいためだ。一方、最大のライバル国である中国は、政府の全面的な支援に支えられ、専門人材を大規模に投入している。

全文はこちら
https://www.donga.com/jp/List/article/all/20240215/4748764/1

 

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EVに全振りした韓国メーカーがHV技術を確保できず大問題に、韓国市場では既にHVが覇権を取っている模様

1:名無しさん


電気自動車のポンコツ加減(充電器がない/冬場に走行距離が落ちるetc)が明らかになっており、さすがに韓国(自称「電気自動車強盛国」)でも「電気自動車はちょっと……」という人が増えています。

これには、電気自動車に対する補助金の給付が怪しくなってきた――という背景もあります。

韓国の皆さんの燃料別タイプの自動車購入意欲の推移は以下のようになっています。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/02/sozai_3546_img.jpg

これまで最も購入意欲が高かった「ガソリン車」は、2023年ついに「ハイブリッド車」に抜かれました。

このような意向は、購入する輸入車のタイプにも表れています。以下は韓国の輸入車に占めるハイブリッド車の割合です。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/02/sozai_3547_img.jpg

2023年には、ついに輸入車に占めるハイブリッド車の割合が54%に達しました。<中略>

ところが大変残念なことに、韓国の自動車企業には基本的にハイブリッド車の技術はありません。また、電気自動車に「全振りするぞ」としたことも影響しています。<中略>

韓国『現代自動車』の自称高級ブランド「ジェネシス」にも、まだハイブリッド車はラインアップされてはいません。

韓国メディア『ソウル経済』によると、『大林大学校』未来自動車学部のキム・ピルス教授は、

「ハイブリッド車は合理的な価格と環境に優しい、技術完成度を備え、消費者の需要を吸収している」

「不足した電気自動車の充電インフラと価格負担などを考慮すると、今後3~4年間はハイブリッド車が強い傾向を続けると思われる」

と述べています。この人は電気自動車を押していた方ですが、宗旨替えしたようです。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/121812

 

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ヨルダンに完敗した韓国代表、その直前に韓国代表の中で内紛が起きていたと発覚

1:名無しさん


英紙サンとデーリーメールは14日(日本時間)の電子版で、アジア杯最中に韓国代表の中で内紛が起きていたと報じた。MF孫興民(ソン・フンミン=トットナム)主将と、MF李康仁(イ・ガンイン=パリ・サンジェルマン)ら若手が、準決勝のヨルダン戦前日にもめていたと伝えた。

 両紙は「夕食タイムで、若手の選手何人かが食事を早く済ませて卓球をするため、食事会場を離れようとした。食事会場の会話を大事にする孫興民主将が“席に戻れ”と厳しい口調で指示し、李康仁らが戻る過程で言い合いになり、その過程で、孫興民主将が右手中指を脱臼した」と報じた。

 韓国はその翌日のヨルダン戦で連係不足などもあり、ヨルダンに0-2で完敗した。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/be911656aaa0c962033c4461c293827a21568298

 

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日野自動車のトラックに「韓国製タイヤ」が純正品として新規採用される模様、信頼性のある国産を履いてくれよ

1:名無しさん


 韓国のタイヤ大手、ハンコックタイヤアンドテクノロジーは14日、日本のトヨタグループ傘下・日野自動車の中型トラック「レンジャー」シリーズ向けに新車装着用タイヤを供給すると発表した。

 ハンコックタイヤが供給するのは中長距離トラック・バス用タイヤの「AH37」と長距離トラック・バス用の「DL11」。

 両製品は耐久性に優れ、低燃費、高寿命が特長。米環境保護局(EPA)から、エネルギー効率が高く環境に配慮した製品に対する「スマートウェイ認証」も受けたという。

 日野レンジャーは2020年に北米で発売されて以降、現地で人気を集める中型トラックのモデルの一つとなっている。

 ハンコックタイヤ関係者は「北米の商用車顧客をターゲットに研究開発を強化し、最新技術を用いたタイヤを発売する」と述べ、北米商用車向けタイヤ市場の攻略に意欲を示した。

https://jp.yna.co.kr/view/AJP20240214001300882?section=news

 

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投資戦略を間違えた韓国資本のゲーム企業、散々すぎる決算が明らかになって関係者に衝撃を与える

1:名無しさん


ネクソンとクラフトンを除く韓国国内のゲーム会社が、昨年の営業利益が減少したり赤字になったりするなど困難に直面している。スマートフォン向けのモバイルゲーム市場に集中するあまり、事業の多角化に失敗したのが原因だという分析が出ている。

 韓国を代表するゲーム企業「3N」(ネクソン、ネットマーブル、NCソフト)のうち、成長の勢いを保っているのはネクソンだけだ。ネクソンは昨年、売り上げ3兆9323億ウォン(現在のレートで約4400億円。以下同じ)、営業利益1兆2516億ウォン(約1400億円)を記録した。売り上げは前年比20%増、営業利益は同じく30%増となる規模で、歴代最高値。逆にネットマーブルは、昨年の売り上げが2兆5014億ウォン(約2800億円)、営業損失696億ウォン(約78億円)を出した。前年に比べ赤字の規模は減ったが、売り上げも6.4%減少した。韓国ゲーム業界最古参といわれるNCソフトが受けている打撃はもっと深刻だ。昨年の売り上げは1兆7800億ウォン(約2000億円)で前年比30.8%減、営業利益は1370億ウォン(約154億円)で前年より75.4%も急減した。

 新興ゲーム会社のクラフトンとカカオゲームズも、対照的な成績表を受け取った。昨年クラフトンは、年間売り上げ1兆9106億ウォン(約2140億円)、営業利益7680億ウォン(860億円)を記録し、それぞれ前年比で3.1%、2.2%増えた。だがカカオゲームズの年間売り上げは1兆241億ウォン(約1150億円)、営業利益は745億ウォン(約84億円)で、それぞれ前年比で11%、58%減った。

 韓国ゲーム会社の成長の勢いが途切れた理由としては、グローバルなゲーム市場の変化に素早く対処できなかった点が挙げられる。韓国のゲーム各社はおよそ10年前からモバイルゲームにばかり集中してきた。だがパソコン向けのゲームプラットフォーム「Steam」の月間ユーザー規模が1億3200万人に達するほど人気を集め、パソコンおよびコンソール(家庭用ゲーム機)向けゲーム市場が急激に拡大し、ゲーム市場の中心軸が移りつつある。実際、成長の勢いを保っているネクソンとクラフトンの場合、モバイルよりもパソコンとコンソール部門での売り上げ増が実績をけん引した。

 突破口の整備に苦心しているNCソフトは、経営戦略も大幅に変えている。リネージュのような独自開発IP(知的財産権)にのみ集中してきた戦略を改め、外部IPを「輸血」することとした。NCソフトのホン・ウォンジュン最高財務責任者(CFO)は2月8日、「M&A(買収・合併)や投資を通して会社の規模を大きくしたい」とし「およそ1兆9000億ウォン(約2130億円)の現金や不動産などの資産を外部投資に用いることができる」と語った。

https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/02/13/2024021380016.html

 

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韓国での出産を体験した米高級紙の記者、「これが韓国の出生率が低い理由か」と納得してしまう

1:名無しさん


米紙ニューヨーク・タイムズの記者がソウル・江南(カンナム)の産後ケアセンターを体験して「韓国は出産率が最も低いが、産後ケアサービスは世界最高」と評した。高い費用を挙げながら、韓国の少子化の理由として説明した。

同紙のロレッタ・チャールトン記者は1月28日、ソウル江南(カンナム)の産後ケアセンターの体験談を報じた。チャールトン記者は最近、韓国で出産し、江南のケアセンターに入所した。ここでの生活を自ら経験し、出産に臨んだ女性を取材した。

チャールトン記者は「女性らは出産後数週間、ホテルのような施設を利用する」。一日3回提供される食事とマッサージ、24時間新生児ケアサービス、ピラティス授業などを紹介した。

女性らは2週間、ケアセンターの費用として6000ドルを支払ったという。マッサージケアなどを除いた基本費用である。

チャールトン記者はこのように高い費用について「これは韓国で子どもを育てるのにかかる費用の中でごく一部に過ぎない。韓国の低い出産率の一因を説明できる事実だ」と話した。費用が多くかかるため、出産をためらっていると見たのだ。

ケアセンターの費用は高いのに、入所の競争は激しく、急いで予約しなければならない実情も報道した。妊娠検査薬で妊娠を確認するやいなや予約した▽高級ケアセンターに予約しようと2台の携帯電話を使った――などの話を伝えた。

チャールトン記者は、ケアセンターを「母親たちのネットワーク」と説明した。ある女性はインタビューで「ケアセンターでの出会いが、
親も子どもも一生続く。同じような階層に属する親や子どもたちと一緒にいたいという気持ちがあるだろう」と話している。

https://www.afpbb.com/articles/-/3504634

 

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急速な少子高齢化が「韓国の国際的地位」に深刻な影響を及ぼし始めた模様、数が少なくなれば実力も……

1:名無しさん


女子ホッケー韓国代表がパリ・オリンピック出場ならず
バレーボール、バスケットボールも全滅
ハンドボールも不安

女子ホッケー韓国代表(世界ランキング13位)は1月17日、スペインのバルセロナで開催された2024年パリ・オリンピック女子ホッケー最終予選グループステージA組第3戦でアイルランド(14位)に1-3で破れ、1勝2敗でオリンピックへの出場はかなわなかった。前回の東京オリパラに続き2大会連続でオリンピック出場失敗だ。かつて銀メダル2回(1988年、96年)の実績を持つ韓国の女子ホッケーだが、今やオリンピックではメダルどころか出場もできない状況となった。

 今年7月に予定されているパリ・オリンピックの球技で韓国代表は次々と出場権獲得に失敗している。男女のバスケットボール、男子ハンドボール、女子サッカーはすでに予選敗退し、男女のバレーボールも出場は事実上無理な状況にある。パリ大会出場が決まっているのは女子ハンドボールくらいだ。男子サッカーは4月のU23(23歳以下)アジア大会でパリ行きに挑戦する。女子ハンドボールは昨年末の世界選手権で参加32カ国中22位にとどまり、過去最低の成績に終わった。球技の韓国代表は前回の東京大会で男子サッカーと女子のバスケットボール、バレーボール、ハンドボールの4種目で世界の強豪と互角に戦ったが、パリでは2種目出場できるかどうかも危うい。

■選手数を満たすので精いっぱい

 このように特に球技において韓国が世界の舞台で存在感を失いつつある最も大きな原因は選手不足だ。少子化はスポーツ界にも深刻な影響を及ぼしている。ホッケーは昨年の時点で韓国国内の登録選手数(大韓体育会)は1638人(女子594人)で、これは欧州各国の10分の1ほどだという。他の種目も同じような事情を抱えている。

 昨年12月に大田市中区の大田女子商業高校体育館を取材したところ、2人のバスケットボール部員が練習していた。バスケットボールのコートはプロ・チーム・レベルだが、実際このコートを活用するバスケットボール部員はいない。これまでこの高校ではバスケットボール部員は6-7人と決して多くはなかったが、それでも部そのものは何とか存続してきた。ところが今ではそれも難しくなっている。昨年は部員が5人いたので何とか大会に出場できたが、うち3人が今年卒業し、入学が決まっている部員は現在1人もいない。コーチのイ・イェナさんは「まずは1人か2人でも登録し、バスケットボール部の廃部を食い止め、1年かけて選手を集めようと考えている」と述べた。

 コーチたちは小中高校に熱心に出向いているが、そこでやる仕事は才能ある選手の発掘ではなく、選手そのものを集めることに変わった。群山高校バスケットボール部コーチのチェ・ミョンドさんは「昨年は選手たちの負傷が相次ぎ、また退場などで5人そろわず没収試合を経験した。今年はそんなことがないよう何としても選手を集めねばならない」と述べた。

■ユースのコーチは今や営業社員

 ソウル市内の名門バレーボール部を持つ高校で2001年から監督を続けているキム・ジョングンさんによると、この高校では多い時には20人ほど部員がいたという。ところが先月この高校バレーボール部を取材すると練習中の部員はたった8人しかいなかった。卒業を控えた選手4人が抜けた後とはいえ、バレーボールは6人で1チームのため部内で練習試合もできなくなった。キムさんは「親を説得して生徒を入部させることが今の監督の仕事だ」「監督はいわば営業社員のようなものだ」と嘆いた。

 才能ある選手がどこかに1人でもいることが分かれば、その選手を連れてくるため各校の競争が始まる。まず身長が高いだけで無条件に注目が集まる。群山高校バスケットボール部コーチのチェさんは昨年光州まで出向き、バレーボールをしている中学生をバスケットボールに転向させるため4-5回出張して説得を続け、ついに成功した。バスケットボールがうまいか下手かは関係ない。まずは人数を集めることが大きなハードルのため、選手のレベルも全体的に下がっている。あるバレーボール関係者は「最近高校を卒業した選手たちの実力は20年前の50%ほどだ」と語る。世界の舞台で韓国代表が苦戦する大きな理由がここにある。

全部はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/02/05/2024020580188.html

 

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芸能界復帰を目論む故神田沙也加氏の元交際相手、日本国内に居場所がないので「あの場所」で再デビューする模様

1:名無しさん


 故神田沙也加さんの元交際相手だった俳優の前山剛久(たかひさ=33)を名乗る人物が、本人の誕生日である今月7日にインスタグラムの個人アカウントを開設し、芸能界が騒然としている。前山が神田さんを亡くし、芸能界を引退して1年7か月――。韓国で活動再開するとの情報が浮上。緊急追跡した。

「お久しぶりです。前山剛久です。本日、33歳になりました。これから自分のやりたい事をやっていけたらと思います」

 前山の誕生日の7日、「前山剛久です」と名乗るインスタの個人アカウントが突如開設された。ユーザーネームは名前「takahisa_maeyama」と誕生日「0207」の組み合わせ。冒頭のメッセージに加え、ショップの店頭にハングル語が掲出され、韓国と思われる街並みの写真も添付された。前山を名乗る個人アカウントの開設はすでに一部週刊誌でも報じられ、芸能界が騒然としている。

 なりすましの可能性はあるが、その個人アカウントのフォロワーの一人が現在、OZAWARENとして活動している俳優の小澤廉(32)であることが興味深い。舞台関係者の話。

「前山さんも小沢さんも2・5次元俳優(漫画などの舞台版に出演する若手俳優)として同じミュージカルで共演したことがあります」

 前山は2021年12月、当時交際していた神田さんを失った。その一因に自身の女性関係があったとしてSNSで批判された。22年1月から心身の不調を理由に活動休止。当時の所属事務所に申し出て同年6月いっぱいで退所、引退した。その後は母親にフォローしてもらっていた。

 そんななか、にわかに浮上したのが、韓国で活動再開するとの情報だ。

「前山さんは2・5次元俳優時代、熱狂的な女性ファンがいました。インスタのメッセージはそんなファンに向けたものと思われます。韓国とみられる街並みの写真を添えて『やりたい事をやっていけたら』と投稿したので、韓国で活動再開する可能性が出ています。日本ではいまだに一部ネットユーザーから批判されるので、活動しにくいでしょう」(前出関係者)

 韓国には縁がある。前山は俳優集団「D―BOYS」メンバー時代、「仲の良いD―BOYSの俳優が韓国語を話せて、彼に教えてもらったことがあります」(同)。

 韓国でも2・5次元ミュージカルは上演されている。

 かつて騒動の渦中にいた俳優の動向に俄然、注目が集まりそうだ。

https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/291783

 

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「サムスンの技術力については2~3年前から懸念されてきた」と専門家が指摘、他メーカーとの開発競争は散々な結果になっている模様

1:名無しさん


2024年2月8日、韓国メディア・韓国経済は「サムスン電子が長年にわたって世界チャンピオンの座を守ってきた半導体メモリとスマートフォン事業に数年前から異常兆候がみられている」とし、「李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン会長が司法リスクに巻き込まれた“失われた10年”の間にできたものがサムスンに新たな試練を与えている」と伝えた。

記事によると、半導体メモリの権威者ファン・チョルソンソウル大学碩座教授は、最近のサムスンの半導体(DS)部門について「大変なことが起きているのは確か」「サムスンが手掛ける数多くの事業の中で最も得意とするのはDRAMだが、圧倒的だったその競争力が一気に低下したように見える」「サムスンがさまよっている間にライバル社は急速に成長している」などと評価した。

記事は「サムスンの半導体の技術力については2~3年前から懸念されてきた」とし、「10ナノメートル(ナノは10億分の1、nm)第3世代DRAM(1z nm DRAM)の公開で3位の米マイクロンに先を越され、10nm第5世代DRAM(1b nm DRAM)の開発競争では2位のSKハイニックスに主導権を奪われた」と説明。さらに「昨年からは懸念が現実になった」とし、「生成型AIサービスに欠かせないHMB市場で最大顧客のNVIDIAをSKハイニックスに奪われ2位に転落し、関連の人材が大量にライバル社に流れた」「DRAM1位の座は守っているものの、22年10~12月期に17.6%だったSKハイニックスとの差が昨年7~9月期には4.6%に縮まった」などと伝えている。

また、サムスンのスマートフォン事業についても「かつて600ドル以上のプレミアム市場はサムスンと米アップルの2強体制だったが、現在はアップルが独占(昨年のアップルの売上高シェアは71%、サムスンは17%)している」と説明している。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b928367-s39-c20-d0191.html

 

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