今日、給食ワゴンの到着が15分遅れた
— 元日先生 (@ganjitsu_sensei) July 7, 2025
放課後、調理員さんが職員室を訪れて謝罪された際「給食室の空調が壊れて熱中症で2人倒れ、調理が遅れた」と地獄のような報告
修理には一週間かかるが、食材は発注済のため給食前の下校は不可、よって空調無しで給食を作る判断を下した教委
テメェらが作りに来い
今日、給食ワゴンの到着が15分遅れた
— 元日先生 (@ganjitsu_sensei) July 7, 2025
放課後、調理員さんが職員室を訪れて謝罪された際「給食室の空調が壊れて熱中症で2人倒れ、調理が遅れた」と地獄のような報告
修理には一週間かかるが、食材は発注済のため給食前の下校は不可、よって空調無しで給食を作る判断を下した教委
テメェらが作りに来い
ネトフリで10秒ぐらいこれ続いてなんだかなぁって感じ pic.twitter.com/i6MiXUvzXz
— ごりぽん (@goripon1905) July 6, 2025
スポーツ中継やハイライト映像などを視聴する際に、画面上に「権利の都合上、お見せできません」と表示されることがあります。これは、放送権や配信権と呼ばれる契約上の制約によるものです。
放送権とは、特定の試合や大会を放送できる権利のことを指し、主催者側(たとえばFIFAやJリーグなど)がテレビ局や配信サービスと結ぶ契約によって決まります。この契約には、どの地域で、どの時間帯に、どのメディアで放送するかといった細かい条件が定められています。
そのため、あるテレビ局や配信サービスが放送権を持っている場合、その映像は他のメディアでは自由に流すことができません。たとえば、テレビ放送のために取得された映像権がTVerやYouTubeなどのネット配信には適用されていないケースでは、たとえ同じ番組の一部であっても映像を見せることができず、「権利の都合上」というメッセージで非表示になるのです。
つまり、これは違法行為の防止や契約の公平性を守るための措置であり、視聴者側の環境や不具合とは関係のない、放送・配信の仕組みによる制限なのです。
親が農業できない体になり、身内が管理すると言った結果
— POP@脱サラ農家 (@POP13736388) July 6, 2025
草刈り、防除しない→虫の住み家→灰星だらけ
勘弁してくれ pic.twitter.com/0aj1LdrX8M
灰星病
発生しやすい植物
もも、おうとう、あんず、すもも、ゆすらうめ、りんご
被害症状
発生は主に熟果で、果実表面に淡褐色の円形の斑点があらわれ、やがて病斑が拡大し、病斑部が軟化腐敗し、やがて病斑部表面に灰色粉状の胞子塊を形成します。開花期に発生すると花腐れを生じます。
生態
前年に発病した果実から病原菌が枝梢に移り越冬し、翌年の伝染源となり、分生子を飛散するので、枝が混みあっていると発病が助長されます。風や雨水で伝染します。熟期直前に降雨があると多発しやすくなります。
防除方法
開花期に生じた花腐れは見つけ次第摘み取る。樹上に残った前年の被害果を取り除く。また発病果実のついていた枝は元から剪定し、感染源をなるべく取り除くようにする。その上で熟期前に殺菌剤を散布して発生を予防します。
https://www.sc-engei.co.jp/resolution/detail/5942/
清華大卒、オックスフォード修士、シンガポールの南洋理工大博士の39歳男性が、研究職でテニュアが取れず家族を支えるために飲食配達員となり、「大学入試がうまくいっても失敗しても、人生の大計はたいして変わらんよ」とsnsで若者を励ましてるらしい。https://t.co/zOOusVpMlh
— yonemura koichi (@micungengyi) July 6, 2025
オックスフォードなどの一流大学を卒業した中国の配達員が、他の人に前向きな姿勢を保つよう促す 39歳の丁元昭さんの物語は、厳しい就職市場の中で学歴の価値が下がっていることについての激しい議論を巻き起こしている。
中国のある男性は、オックスフォード大学を含む複数の世界的に有名な大学の学位を取得しているため、「最も教育水準の高い食品配達員」と呼ばれている。
ニュースポータル163.comの報道によると、39歳の丁元昭さんの物語は、厳しい就職市場を背景に学歴の価値低下をめぐる激しい議論を再燃させている。
福建省南東部出身のディンさんは、2004年に中国の全国大学入学試験「高考」を受験した。750点満点中700点近くという好成績で名門の清華大学に入学した。
ディン氏は化学の学士号を取得後、さらに名門校である北京大学で研究を続け、エネルギー工学の修士号を取得した。
その後、シンガポールのトップ大学である南洋理工大学で生物学の博士号を取得し、さらにイギリスのオックスフォード大学で生物多様性の修士号も取得しました。
その結果、彼はシンガポールで食品配達員として登録し、1日10時間働いて週に約700シンガポールドル(550米ドル)を稼いでいた。
「安定した仕事です。この収入で家族を養えます。一生懸命働けば、それなりの生活ができます。悪くない仕事です」とディンさんはソーシャルメディアで語った。
同氏の家族に関する詳細は報告書では明らかにされていない。
「食べ物を配達する利点の一つは、同時に運動もできることです」と、熱心なランニング愛好家であるディンさんは付け加えた。
ディン氏は、若い生徒の家庭教師として働くことを選択しなかった理由について、「自分で顧客を探すのは恥ずかしすぎる」と感じていると述べた。
数か月後、ディンさんは中国に戻り、現在は大手ショッピングプラットフォームである北京の美団で食品配達員として働いている。
https://www.scmp.com/news/people-culture/trending-china/article/3316503/china-delivery-rider-graduated-top-schools-oxford-inspires-others-stay-positive
「スーパーカーに乗ったら女性にモテますか?」というキッズ達の永遠の疑問に対する回答がこちらです pic.twitter.com/GKyPV3FFNY
— べるべる (@9_berber) June 27, 2025
上品でパワフルなスーパーカーは〈マクラーレン〉だけ! 彼女が喜ぶハイブリッドなら潮騒デートも大成功!?
風が気持ちいい季節。ドライブにはまさに絶好のシーズンがやってきた。ここはひとつ、スーパーカーで 彼女と一緒に海までひと走り。そんな計画を立てているなら〈マクラーレン〉”アルトゥーラ”がおすすめ。ハイブリッドだから時には静かに、時にはスーパーカーらしくパワフル。このクルマならドライブデートに最適!?
https://safarilounge.jp/online/fashion/detail.php?id=14266
SWIFTのレポートによると、5月の中国人民元の国際決済における利用額が23%減少した
— ロイエンタール新領土総督 (@6QhdTQGwiXXAlxb) July 6, 2025
5月市場シェアは2.89%に低下している
この結果は、人民元を米ドルに代わる、国際貿易と金融における通貨として確立しようと努めてきた中国政府に現実を突きつけるものだと、はっきりわかんだね pic.twitter.com/42PuOl8fQ7
ロシア経済はドル建て取引を制限されている一方、開戦から現在までの3年弱において企業部門における資金調達、家計部門における資産運用、そして対外的には貿易決済通貨として人民元の存在感が高まっていることが指摘されている。SWIFTが遮断されても、SWIFTと繋がっている中国独自の決済システムであるCIPSがダメージを限定させる緩衝材になっていると指摘されて久しい。
なお、CIPSがSWIFTと繋がっているのは、事実上の国際規格であるSWIFTに乗ることでCIPSの利用拡大を優先したと言われている。この点、中国の立ち回りは現実的でもある。
中国人民銀行(PBOC)の報告書によれば、22年時点でCIPSの取引件数は約440万件、金額にして約97兆元だったが、23年時点ではそれぞれ約661万件、約123兆元まで拡大しているという。人民元の取引網は確実に世界に拡がっている。
https://wedge.ismedia.jp/articles/-/36245?page=3&layout=b
ロシアの種子自給率は67.5%で、輸入の80%はオランダに依存しており、ロシアの農業は大打撃を受け、インフレがさらに加速しそうです。
— katsu2🇺🇦 (@katsu0575jp2_2) July 5, 2025
➡️オランダからの供給禁止により、ロシアで野菜の種子不足の懸念… https://t.co/Xa36Pxw1RW
自動車の購入の選択肢として広がる「残クレ(残価設定型クレジット)」をテーマに、J-POP調やラップ調で歌う動画が今、YouTubeなどで注目を集めている。
収入が多くなくても高級車に乗れるという「夢」にともなうリアルな「あるある」がコミカルに歌われ、カーライフに関心のある若い世代を中心に広まっている。中には再生数500万回を超えるものもある。
「残クレ」とは、車両価格の一部(残価)を契約時に据え置き、残りを分割で支払う仕組みだ。月々の負担が軽くなることで、新車をより手軽に入手できると注目されている。
しかし一方で、「こんな契約だとは思わなかった」「返却時の条件が厳しすぎる」といった相談が全国の消費生活センターに寄せられており、慎重な利用が求められる。
「安く買える」と思っていたのに、返却時に追加費用を請求されたり、強引な契約を迫られたりするなど、夢と現実のギャップに苦しむ人も少なくない。(弁護士ドットコムニュース編集部:猪谷千香)
●「残クレアルファード」動画がバズる
YouTubeで「残クレアルファード」などのタイトルで投稿された楽曲動画が人気だ。2カ月ほど前に投稿された動画が話題となり、同様のコンテンツが次々と生まれている。
これらの動画では、残クレを利用することで月々の支払いを抑えつつ高級車に乗れる「華やかな」カーライフが描かれる。
一方で、返済やガソリン代の負担で生活費が圧迫される現実や、契約満了時に条件を満たせず、追加負担が発生する厳しい現実も歌われている。
こうした動画は「アルファード」だけでなく、「ヴェルファイア」「レクサス」など、ほかの高級車にも広がっている。
●残クレの仕組みと注意点
残クレとは、車両価格から「残価」を差し引き、残額を分割して支払う仕組み。トヨタ公式サイトでは、以下のようなメリットが説明されている。
・月々の返済額が少なく支払いの柔軟性が高い
・契約と車の購入手続きをスムーズに進められる
・ライフスタイルに合わせて完済前に乗り換えられる
こうした「手軽さ」から、特に若い世代に広がっている。日本自動車工業会の調査(2019年)によると、残クレ利用者の約4割が20代以下で、高価格帯車購入層の3割弱が利用していた。
ただし、メリットばかりではない。
契約期間は一般的に3?5年で、契約満了時には自動車を返却する必要がある。返却時には、事故歴がないこと、走行距離が規定内であることなど、条件を満たさない場合は差額の支払いが必要になる。
トヨタの公式サイトでは「1カ月あたりの走行距離制限が設けられている場合があります。超過すると追加料金が発生するため、長距離移動を頻繁に行う方は注意が必要です」と説明している。
さらに残価にも金利がかかる点には注意が必要だ。車を返却せずに乗り続ける場合は、残価を一括または再クレジットで支払って買い取ることになるが、その際もまとまった資金が必要になる。
●「残価クレしか選べなかった」戸惑いの声
残クレ、購入のハードルを下げる一方、契約内容が複雑でトラブルも少なくない。弁護士ドットコムニュースが取材したところ、国民生活センターには以下のような相談が寄せられていることがわかった。
【残価設定が高額だった】
ある消費者は、軽自動車の購入時に「新古車と同じ価格で新車が買える」と営業担当に説明された。「早く車がほしかった」とのことで、その場で契約を結んだ。ところが後日、家族に契約書を確認してもらったところ、5年後に残価を支払って買い取るか、車を返却しなければならない「残クレ」契約の内容だった。「残価設定が高額で、そうした説明が一切なかった」としてトラブルになった。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e489f1dad89264a7a689be0a6cd4fa1b0fd48dc5?page=1
中国民航局は6月28日より中国国内線への3C認証のないモバイルバッテリーの持ち込みを禁止すると発表。日本で販売されているモバイルバッテリーはCCCマークがないものがほとんどだと思いますので今後中国へ渡航される方はモバイルバッテリーは持ち込まないほうが良いかもhttps://t.co/XzGN7XFSbA pic.twitter.com/Mx13GGGh1Y
— けろっと (@kerotto) June 26, 2025
中国民航局、3Cマークのないモバイルバッテリーの国内線への持ち込みを禁止
2025年07月02日
中国民用航空局(以下、民航局)は6月26日に緊急通知を発表し、6月28日から3C認証(注1)マークのないモバイルバッテリー、3C認証マークが不明瞭なモバイルバッテリー、リコール対象となっている型番またはロットのモバイルバッテリーを乗客が中国国内線に機内持ち込みすることを禁止すると発表した(注2)。
今回の措置の背景としては、2025年に入ってから、乗客が持ち込むモバイルバッテリーなどのリチウム電池製品が航空機内で発火・発煙する事件が多発していることがある。最近では、複数の主要ブランドのモバイルバッテリーメーカーが電池の安全性に問題があるとして、複数の製品をリコールしている。また、国家市場監督管理総局も、複数のモバイルバッテリーおよびバッテリーセルメーカーの3C認証を取り消しまたは一時停止した。
今回の措置を踏まえ、具体的な運用については各空港の公式ウェブサイトや公式SNS(ウィーチャットなど)を確認する必要がある。一例として、遼寧省大連市の大連周水子国際空港では、モバイルバッテリーを機内持ち込みする場合、搭乗前に次の点を確認するよう呼び掛けている。
・モバイルバッテリーに3C認証マークがあるかどうか、3C認証マークが明瞭かどうか(注3)。 モバイルバッテリーがリコール対象の型番またはロットに該当しないかどうか(注4)。 モバイルバッテリーの3C認証が有効かどうか(注5)。
また、同空港では規定に合わないモバイルバッテリーの処理方法として次の3つの選択肢を案内している。
・自主廃棄:乗客は、空港内の指定された場所で、モバイルバッテリーを廃棄することができる。
・一時預かり:一部の空港では荷物の一時預かりサービスを提供しており、乗客はモバイルバッテリーを空港に預けておくことができる。一時預かりの期限と金額は空港により異なる(例:大連周水子国際空港は出発当日の午後9時まで無料の預かりサービスを提供している)。
・宅配便:乗客は、モバイルバッテリーを宅配便で自宅または他の場所に送ることができる(注6)。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000082.000002438.html
7日の休暇から仕事場に帰ってみれば、工場(会社)が倒産してたでござる。
— ブラックチャイナ@認識中国 (@superwangbadan) July 5, 2025
中国の至る所でこういうことが起こっている。 pic.twitter.com/lxzI5FeR6Z
●倒産件数は過去最多、日本の約13.7倍に
中国企業の倒産件数は増加傾向にあり、2024年は10万件を超え、過去最多を記録しました。中国の企業数が日本企業数の約11倍であるのに対し、倒産件数は約13.7倍となっており、倒産リスクが高い実態が明らかになりました。
●一般債権の平均配当率はわずか0.8%、法的手続での回収は困難
日本では破産手続きが概ね1年以内に終了し、配当率も10%以下とはいえ一定の水準が保たれています。一方、中国では一般債権の平均配当率はわずか0.8%にとどまり、倒産後の債権回収は極めて困難であることがわかります。
●日系企業の約半数が「回収異常」を経験、86%が「倒産リスクは今後も増加」と予測
中国に拠点を持つ日系企業へのアンケートでは、約半数が「過去3年間に回収遅延や貸倒れを経験」と回答。さらに、86.0%が「今後も倒産件数が増える」と見ており、債権未回収リスクの高まりが懸念されています。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000082.000002438.html
日常的に150km/hだしてたら、そりゃ強制退会になるわな。 pic.twitter.com/V2BUKjErmB
— カーシェアマニア (@carsharemania) July 6, 2025
【タイムズカー、速度超過に厳格な対応を開始】
カーシェアリングプラットフォームのタイムズカーが、速度超過を繰り返す会員に対して警告の手段を強化していることが分かりました。複数のユーザーが速度超過により大幅な制裁を受けたとの報告があり、サービスの安全性向上が焦点となっています。
具体的には、タイムズカーは速度超過を繰り返す会員に対して、一斉に警告のメールを送信しています。速度超過の基準について詳細は不明ですが、おおむね130km/hを超える速度超過が繰り返されると警告が行われ、160km/hを超えると即座に強制退会処分となるとの噂が広がっています。
タイムズカーはこれにより、サービスを安全かつ適切に利用するための規律を徹底する姿勢を示しています。ユーザーからは、この取り組みが安心・安全なカーシェアリングを提供する上で重要な一環だと評価されています。
今後もタイムズカーは、利用者の安全を確保するために様々な対策を講じていくとみられ、カーシェアリング市場において安全運転の促進に一役買っていくことが期待されます。
https://x.com/carsharemania/status/1762828853607858365
クリニックに行ったら、待合室で待ってた患者さんが院長に「あなた、前回、うちのスタッフを恫喝していましたよね?もう診ませんので、帰ってください!!」と言われてた😳
— きもと@薬剤師 (@passmed_kimoto) July 6, 2025
こういう時代になってきたんやな💨
例の予言のせいで京都のホテルが10年前の値段になってるし、土曜のこの時間でまだ空き部屋あるのヤバい pic.twitter.com/Yqnzu4oqvE
— ういにゃん【アニソンDJ】 (@ui_nyan) July 5, 2025
漫画家・たつき諒さんの書籍『私が見た未来』での予言をきっかけに、「日本で大災害が起こる」という噂が飛び交っている「2025年7月5日午前4時18分」が無事に過ぎた。
発端となったのは、たつきさんが1996年に「夢で見た未来」を描いた作品『私が見た未来』だった。東日本大震災を言い当てたような内容だったため、インターネットを中心に「予言の書」として話題になった。
21年に発行された「完全版」では、「2025年7月に壊滅的な津波」が日本を襲う夢を見たという内容が描かれ、「実現するならば、次にくる大災難の日は『2025年7月5日』」とされた。
さらに、6月21日以降、鹿児島県・トカラ列島近海を震源として、多くの揺れが観測され、震度1以上の有感地震が1000回を超えた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ee7079fa75633e91d153ecdb5ea679d56257bf44
こ、これは一部ダウトです!外資系投資銀行では周りの人がスパスパと「明日から来ないで」と切られていきましたが、業務は全く仕組み化できておらず残された側はカオスでした!単に「そういうものだから受け入れて何とかしろ」という文化があっただけです😭😭😭 https://t.co/BfEgJbvexy
— 中田:‖ (@paddy_joy) July 4, 2025
👩「うちの母、94歳ですけど、年齢のことはおいといて何とかなりませんか?」
— はなちゃん (@ikyokusaiko) July 4, 2025
🧑⚕️「その年齢はさすがにおいとけないですww」
👩「前の病院では何とかなったのに!」
🧑⚕️「前の病院へ転院依頼してみましょうか?」
👩「そうしてください!」
前の病院🏥「家族がクレーマーだったので断わります」
サラリーマンとしては優秀だったのに、起業後にセルフマネジメントできず、崩れていく人が少なくない。特にフリーランスとかスモールビジネス系。
— 規格外 (@shinkaron) July 1, 2025
典型的なのが、独立三ヶ月も経つと朝、起きられなくなる人。冗談みたいな話だけど結構多いのよ。自分で環境を作れない人は、会社勤めが向いてるよ。
シリコンバレーのビッグテックで働いていた複数の友人の、非テクノロジーへの転職が相次いでいる。バリスタになったり、セラピストになったり、パーソナルトレーナーになったり。本人たち曰く、大きな組織で「デジタル奴隷」でいることに疲れ、より人々の生活に役立つ実感が欲しくなったと。
— Brandon K. Hill | CEO of btrax 🇺🇸x🇯🇵/2 (@BrandonKHill) June 29, 2025
これは本当にあって、とにかく規定外の賃金をビタ一文払わないことに汲々とした結果、社内の専門家に100万渡せば出来上がる仕事を社外のド素人に1000万でやらせて失敗し、その事後処理で1億溶かすみたいなコントを会社と株主の金でやることになってる。 https://t.co/he2TyEkDrg
— あんちゃん (@monosoi_akarusa) July 5, 2025
コインランドリーの火災保険のご契約内容のお知らせが届いたんだけど、契約内容を眺めながらしてはいけない妄想をしています。燃えないかなぁ。
— 🐻❄️しろくま16号くん🐻❄️ (@ted01913940) July 4, 2025
情シス目線で見ると、電動キックボード界隈の「常識的な人が常識的に使ってくれる前提の運用方法」の破綻が目に見えるから辛い。世の中、例外への想定や対策が無視できるほどマトモな人ばかりじゃないのよ。 pic.twitter.com/gGr5XS2c0M
— 麹 (@oryzae1824) July 16, 2023
多くの国民にとっては唐突感があったこの法改正。経緯を大まかに見ると、はじめに電動KBの普及を意図する事業者がおり、それら事業者が複数集まって「マイクロモビリティ推進協議会」という業界団体を立ち上げました。
そして、経済産業省への提言や規制のサンドボックス制度を利用した実証実験、新事業特例制度による公道での事業実施、自民党MaaS議連(編集部注:都市部の交通渋滞や地方部の公共交通の縮小といった課題解決を目指し、新しいモビリティサービスの普及を促進している自民党が設立した議員連盟)への働きかけ等のロビー活動を経て、一気に法改正の流れを作ったというものです。
この辺りの事業者と国会議員の距離感や呼吸がどのようなものかは分かりませんが、おそらくマイクロモビリティの社会的意義と重要性に心を打たれた多くの議員の方が、純粋な使命感から法改正に向けた働きかけを精力的に行っていったのだろうと推察します。
規制のサンドボックス制度(新技術等実証制度)は、現行の法規制の下では実施困難な新技術を用いたビジネスモデルの社会実装に向けて、規制官庁の認定を受けた上で実証実験を行う仕組みで、2018年6月にできた比較的新しい制度です。
https://news.yahoo.co.jp/articles/11eb40ecb1a8ac9063ae22230713b7a504004c15