私も母の介護が終わり仕事を再開しようとお世話になった編集部に連絡したところ
— 庄司卓＠お仕事募集中です( =ﾟωﾟ)ﾉ (@syojitakashi) September 5, 2025
「もう作家と編集が膝つき合わせて企画を固める時代じゃないんです」
「投稿サイトに投稿してポイントを稼いで下さい。そうでないと営業が納得してくれません」
と言われましね。
そういう所だけでもないのですけど https://t.co/euHxktPrtI
スタディサプリ撤退、色々理由はあれどコレはwwww
— YUYA（中小企業の経営者） (@yuya_cmo) September 8, 2025
「さらに数年前には、スタディサプリの開発・営業の中核メンバーが相次いで独立し、教育スタートアップを起業した。これにより、プロダクト改善や営業推進の牽引力は失われ、近年は市場における存在感を急速に低下させていた。」 pic.twitter.com/MB7lqjtBGZ
リクルートは、学習塾向けに提供してきた動画配信型学習サービス「スタディサプリ」を、2026年3月に終了すると明らかにした。引き続きスタディサプリでの学習を希望する生徒は、個人会員へ切り替えることで受講を続けられる。また、学校向けのサービス提供は継続される。
スタディサプリは、低価格かつ豊富な授業動画を武器に個人利用を中心に拡大してきたが、塾向け展開は思うように進まなかった。その背景には、サービスがもともとカスタマイズ性に乏しく、塾ごとの指導スタイルやカリキュラムに柔軟に対応できなかったことがある。結果として、実際に塾で継続的に活用できていた事例はごくわずかにとどまっていた。
さらに数年前には、スタディサプリの開発・営業の中核メンバーが相次いで独立し、教育スタートアップを起業した。これにより、プロダクト改善や営業推進の牽引力は失われ、近年は市場における存在感を急速に低下させていた。
個人利用においても、中学生向けの「スタディサプリ個別指導塾オンライン中学講座」の提供終了や、今年6月に大学受験生向け一部コースの終了が発表されるなど、事業縮小が続いていた。一定のブランドを築いたスタディサプリではあったが、塾市場での成果は限定的であり、今回の撤退決定につながった。学習塾業界においては、より柔軟で現場適応性の高いEdTechサービスが求められていることを改めて示す形となった。
https://www.shijyukukai.jp/2025/09/28730
まさに負動産
— POP＠脱サラ農家 (@POP13736388) September 6, 2025
都会に出た子は田舎の農地の価値を知らないし過大評価しすぎ
実家なんて継がなきゃよかった…農家だった年金月8万円・72歳父の死後、「農地」を相続した45歳息子がげんなりしている理由 https://t.co/hptFrxW5Y9
「父も、体が弱ってからは近所の農家に耕作を任せていたんです。だから、相続も簡単だと思っていました。固定資産税くらいなら都内の収入で十分払えるし、農地は誰かしら買い手がつくだろうと……」
しかし現実は甘くありませんでした。相続後すぐに始めた「農地の売却」は、思った以上に高いハードルの連続だったのです。
売りたくても売れない?「農地」という資産の落とし穴
「土地って、売るだけでしょ?」
そんな認識を打ち砕いたのは、地元の不動産業者での一言。
「農地には“農地法の規制”があるので、簡単には売れません」
農地の売却には、農地法第5条に基づく「農地転用許可」や「農業委員会の許可」が必要となります。さらに、農地を農地として売る場合は、買主も原則として「農業従事者であること」が条件。
「近所の農家さんなら買うかも」と思った健太さんでしたが、返ってきた答えはこうでした。
「もうみんな後継ぎがいなくて手一杯です。新しく土地を増やす余裕なんてないですよ」
その結果、農地として売れず、宅地にも転用できず、使い道もないまま「固定資産税だけがかかる持ち家負債」になってしまったのです。
さらに追い打ちをかけたのが、「農業委員会からの継続耕作の確認」でした。「相続したあとも農地として適切に管理されていますか?」という通知が届いたのです。
「正直、雑草が伸びている程度の認識だったんですけど、まさか行政から指導が入るとは……」と健太さん。草刈りのためだけに、月に1回実家へ往復する生活が始まりました。。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/a2dfac3967358ddecfb3d2c4248d1575c5f26284
誰がいちいちQRコード読んでまでカップ焼きそばの作り方見んねん
— スミノ(フ) (@smirno__ff) September 7, 2025
そんぐらいそこに書いとけよ… pic.twitter.com/0GHzueEDtF
★「そのぐらい書いておけよ」──“作り方はQRコードから”のインスタント焼きそばに賛否 製造元の意図は
インスタント焼きそばの外装フィルムをはがしたら、中蓋に作り方が書いておらず、「調理方法はこちら」とQRコードに誘導するのみ。そんな作りに思わず「そんぐらいそこに書いとけよ」──9月7日にXで投稿された、こんなポストが話題だ。8日午後2時半時点で約4万8000件のいいねを集めており、リプライや引用ポスト欄は「消費者のことを考えていない」「コスト削減の企業努力」と賛否両論を呼んでいる。
話題になっているのは、インスタント焼きそば「ペヤング」シリーズなどを手掛けるまるか食品（群馬県伊勢崎市）の製品。投稿はインスタント焼きそばの中蓋の写真に「誰がいちいちQRコード読んでまでカップ焼きそばの作り方見んねん」というコメントを添えたもので、リプライや引用ポスト欄には賛否さまざまな意見が集まっている。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0ce9e071e1b56f90357cbfae7787f6802cf2211f
民放キー局系のBS5局が2027年、超高画質の4K放送から撤退する方針を固めたことが8日、関係者への取材で分かった。18年の開局以来、赤字が続いているため。代わりに、4Kで制作した番組を低コストのインターネットで配信するよう検討している。
5局が撤退すれば、BSの4K放送はNHKと通販専門局の計3チャンネルだけになる。「次世代のテレビ」と鳴り物入りで始まった4K放送だが、画質などの違いが視聴者に伝わりづらく、普及しなかった。
5局はBS日テレ、BS朝日、BS―TBS、BSテレ東、BSフジ。各局とも2K（ハイビジョン）と4Kのチャンネルを保有するが、大半の番組は同じで、経費がかさむ4K制作は一部にとどまっていた。
衛星使用料など4K放送による累積赤字が5局合わせて300億円程度に膨らんでいることから、総務省の認定が27年1月に期限切れを迎えるのを前に、再認定を申請しない方向に転じた。
代替策として、動画配信サービス「TVer（ティーバー）」を利用するか、4K番組のネット配信を検討中だ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/5ec7bf8b92405d74fcd604c0c7439015e6f9f607
運送会社 創業２０年 黒字経営
— ワリミズ 🍶 (@warimizu) September 7, 2025
男性社員「税金・年金を横領（5,000万円）し、中国人妻に送金してました」
３か月後 当該社員死亡
運送会社「税金・年金が払えません」
税務署・市役所・労働局「その事情なら納付猶予でいいよ」
年金事務所「売掛金を差押えます」
運送会社「経営危機！」 pic.twitter.com/4wGs9F4q4e
（運送会社「シーガル」総務部長 村岡大典さん）「社長の報酬は２年間ゼロです。私（の給料）は食べる分の月５万円とか１０万円です」
もともと大阪府茨木市にある３階建てビルを事務所として借り、２００４年の創業以来２０年間一貫して黒字経営を続けてきた運送会社「シーガル」。
しかし去年、賃料が支払えなくなりトラックを停めている駐車場の片隅へと移転しました。また、駐車場にあるトラックの台数も…
（村岡大典さん）「（以前は）最大３０台、３１台くらい。（Ｑ今は？）実働しているのは７台です」
以前は駐車場全体を借りていましたが、いまは３分の１のスペースしか借りる余裕がなく、トラックもわずか７台に。３０人いた運転手も２０人以上解雇せざるを得なくなりました。<中略>
村岡さんは約３０００万円を滞納していた『厚生年金』も同じように納付を猶予してもらおうと、去年１月、吹田年金事務所に相談しました。しかし…
（村岡大典さん）「『猶予する理由がない』と。『横領はおたくの事情、資金をどう捻出するかもおたくの事情』『そんなことはうちには関係ないです』。１年間の猶予できるって（法律が）あるじゃないですか？と言うと『何の法律ですか？』『そんなん聞いたことないですね』『何の何条ですか？』って言われたんですよ」
何度相談しても年金事務所は猶予を認めなかったといいます。そして去年８月には売掛金の差押えを始めたのです。
売掛金とは運送会社が運送業務を行ったあと、取引先から後日支払ってもらう運送料のことです。
年金事務所は直接、取引先に対してこの売掛金を差し押さえにかかったのです。
その結果、経営が危ないと思われてしまい、取引先が７社から２社に減少。売上げも３分の１以下になってしまったといいます。
年金事務所”勉強不足”を認めるも差し押さえはとめず
ところが去年９月になって、年金事務所の職員から「驚きの発言」があったというのです。
（村岡大典さん）「『横領は猶予の対象になるって（法律に）ありましたわ』『勉強不足ですみませんでした』って言われたんです。（差し押さえの）残りの分はとめていただけるんですか？と言うと、『それは無理ですねえ』と言うんです。どういうことですか？法律が分かったんでしょう？（と聞くと）『もう既に着手しているから』って言うんですね」
さらに年金事務所は「正式に書面で申請をしていなかったから猶予をしなかった」と主張し始めたといいます。
全文はこちら
https://www.mbs.jp/news/feature/hunman/article/2025/09/108026.shtml
愚痴です
— -moino- (@moi_moi7) September 8, 2025
お気をつけください
仕事の発注連絡きて散々納期やら、どれぐらい描けるか色々確認してきて最後の最後に
『ただ今回予算が厳しく初回無料は可能ですか？』ってきいてきたんだけど……
なんだよ、その昭和的発想！！
つか絶対この担当（若い）の考えじゃなくて
その上司の発想だ！
マジそれでうまくやりましたよとかねぇから。
もし本気でその質問してるなら
自分に置き換えてみてくれないか？
あなたは自分でやってるその仕事
ただでやるんですか？
中国農業銀行(四大国有銀行の一角)、全従業員に出国制限
— イング (@ING_gurimore) September 7, 2025
いやまさか… https://t.co/JWsiZeng2j
最近、あるネットユーザーが、中国農業銀行が従業員の海外旅行を制限する通知を出したという情報を提供しました。通知には、「本社人事部の最新の要求によると、海外旅行ルートは市内まで正確に記入する必要があり、1回の海外旅行日数は一般的に14日を超えてはなりません。年に複数回、または年に1回、同じ国・地域に旅行する場合は、海外IDの不正取得を防ぐため、必ず調査を行う必要があります。承認書の交際関係は完全に記入し、居住地は番地まで正確に記入する必要があります」と記載されていました。
https://x.com/whyyoutouzhele/status/1964712667127689447
中国四大銀1～6月、稼ぐ力最低に 不良債権処理に懸念
利ざや1.32%、警戒ライン下回る
【香港=伊原健作】中国の四大国有銀行が長引く景気低迷で稼ぐ力に衰えが見え始めた。2025年1～6月期連結決算は本業の預貸業務で得る「利ざや」が08年のリーマン・ショック後で最低水準に縮小し、当時と比べ半分以下に落ちた。不動産業界で発生する不良債権を段階的に処理するものの、中国建設銀行と中国銀行は原資が足りなくなる事態に備え、政府が公的資金を注入した。
中国工商銀行、中国建設銀行、中国銀行の3行の…
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO91073620S5A900C2EE9000/
5億年ぶりにヤフコメ開いて「わー撮り鉄フルボッコだなー」って思っていたらつよつよ過ぎる人いた https://t.co/9FFhAE6BdE pic.twitter.com/IXAb4VQiog
— 森田 耕 (@morita_ko) September 6, 2025
しなの鉄道（長野県上田市）は、同社が運行するさまざまな色やラッピングの車両「115系」の運行予定表の発表を、9月分から取りやめる。車両撮影が好きな「撮り鉄」と呼ばれるファンから人気を集めてきたが、公道にはみ出て撮影するなどして交通の妨げになっている―などの報告が同社に相次いでいたという。同社が呼びかけても撮影マナーが向上しないことから、発表をやめることになった。
撮影マナーや法令厳守の呼びかけ
同時に、線路や踏切内での撮影はしない、沿線での撮影の際には田畑や宅地内などの私有地に不法に立ち入らない―など、撮影マナーや法令厳守のお願いも掲載。「沿線の皆さまにご迷惑がかかる状況となった場合には掲出を取りやめることを申し添えます」とも記してきた。
撮影者が無断で住宅の敷地内に侵入
だが、8月上旬には長野県上水内郡信濃町の北しなの線沿線で、撮影者が無断で住宅の敷地内に侵入し、庭先の木を切る事案が発生。同社によると、同10日に信濃町の住人から、同社に連絡があったという。
同社は「8月の事案を受けて社内で協議し、大変残念ながら掲載を終了することにした」としている。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/211bbeab68f0f79d77dbcac2d4927f2d0e9870c1
友人の会社の法務部。まず、有資格者と無資格者をチームで分けた。有資格者を全員を上位管理職相当に昇進させた。無資格者は昇進なし。有資格者の無資格者に対する指示命令を可能とした。
— くしゅ (@OkuShu0307) September 6, 2025
これにより有資格者と無資格者にはマリアナ海溝よりも深い分断を生んでいるらしい。
ついに…カップヌードルも、あの国民的小学生と！？ pic.twitter.com/fzrCAjtKTJ
— カップヌードル (@cupnoodle_jp) September 6, 2025
日清食品のカップ麺「カップヌードル」のX（旧ツイッター）公式アカウントが、1970年代に放映されたアニメ「チャージマン研！」（チャー研）とのコラボをにおわせる画像を投稿。作品名がトレンド入りするなど、話題を集めている。
チャー研は100年後の世界を舞台に、主人公・泉研がチャージマンに変装してジュラル星人と戦うというストーリー。2000年代に動画投稿サイトにアップロードされると、とっぴな展開や「ボルガ博士、お許しください！」などのせりふが話題となり、再注目された。
カップヌードルのXアカウントは6日、キャラクターの頭部の画像とともに「ついに…カップヌードルも、あの国民的小学生と⁉」と投稿。さらに7日には「【コラボ予告】ついにあの伝説のアニメと…2025年9月9日 配信 正義のヒーローと世界的科学者の密会写真」の文言に加え、明らかに研とボルガ博士と思われるシルエットを投稿した。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/83a20fade1f0b08ad87ba6f2375d579be4472034
そういえばこの前本社の副社長が駐在先に来ていたのですが
— 欧州商社駐在員の悲痛 (@Digitalshosha) September 6, 2025
・フライトはファーストの1A確保
・ホテルの最上階スイート確保
・お水は常にガスとスティルを用意
・空港からの移動は警察誘導を手配
・電車は予定変更もあるので複数人の席を予約
・日本食の夜食でラーメンとおにぎり準備
大統領ですか？
30歳の男性医師が46歳の女性看護師にパワハラで訴えられた。経過としては、事実誤認した看護師が喧嘩腰に医師に絡む、医師が間違いを指摘するも認めず、お互いが言い争う口論に。最終的に看護師が論破されて「心が痛んだ」と。年下かつ正論だった若手医師、これはパワハラになるのか？
— real face/PhD (@doctorreal12345) September 7, 2025
任天堂の新卒採用には学歴フィルターがない、と聞いていたけれど、任天堂の採用試験を受けたら最初のウェブテストが大層難しかったので、なるほどこれはフィルターなんてかけんでもここでふるい落とされてしまうな、と思った記憶。 https://t.co/afEB20A185
— 村橋究理基🌕北大→松江/生誕12844日目Ph.D.🌝 (@mkuriki_) September 6, 2025
韓国のビラ（低層住宅）を中心とした全国のチョンセ（敷金一括前払い型賃貸）市場が再び危機に直面している。政府が2023年にチョンセ保証金返還保証の加入条件を「住宅価格の90％以内」と強化したのに続き、現在は「70％台」までのさらなる引き下げを検討しており、これが実現すれば既存の契約の多くが保証対象から外れる恐れがある。
現在、住宅都市保証公社（HUG）と韓国住宅金融公社（HF）の基準では、住宅価格を公示価格の140％として認定している。よって保証金が公示価格の126％までであれば、保証に加入できる。しかし、政府が検討中の新たな基準では、住宅価格の98％を上限とする方針であり、実質的に公示価格の98％以上の保証金は保証されなくなる。
国土交通省は保証加入条件の住宅担保比率（LTV）を、現行の90％から70～80％に引き下げる案を検討しているが、既に90％に引き下げた時点で市場に大きな衝撃があったという声も多い。これを受けて、韓国賃貸人連合会は最近、ソウル・汝矣島で大規模な反対集会を開催した。
保証基準の強化は、家主にとって既存の入居者に保証金を返却し、新たな契約を結ぶために数千万ウォンの追加資金が必要になることを意味する。特にビラなど非アパート市場は直接的な打撃を受けやすく、政府が掲げる「庶民の住宅安定」と「保証制度強化」という大義名分が、かえって家主と借主の双方に重い負担を強いる結果となっている。
政府は今回の政策について、チョンセ詐欺の防止とHUGの財政健全化を主な目的としている。しかし、2023年5月に保証加入基準を90％に強化したにもかかわらず、詐欺被害は依然として続いており、被害者への支援が遅れているケースも多い。HUGの利用規約が被害者に不利に適用され、公正取引委員会から是正勧告を受けた例もある。
また、保証強化の副作用として、外国資本や大手企業の賃貸市場参入が加速。保証金返還の負担に苦しむ既存の中小家主に代わり、大規模資本を持つ外資系や大手不動産会社が市場シェアを拡大しており、中小型家主の競争力が低下している。
業界関係者らは、今後の政策において▽中小家主の保護強化▽保証金比率の段階的調整▽地域ごとの柔軟な適用――などの具体的な対策が不可欠だと指摘する。
https://www.afpbb.com/articles/-/3596971
ロピア、競合店に架空のクレーム電話をかけ、店長を出させて弊社で働かないかとスカウトしている模様。 pic.twitter.com/tCLkXnDYeO
— 再試マスター (@hiroyasu1532) September 2, 2025
かいない店舗が結構ある」(加 工食品メーカー)という。人の採用が追い着かず、チーフが複数店を掛け持ちしているからだ。
そのため半端な忙しさではなく、就職サイトに掲載されている退職理由のほぼ全部が「自分の時間が全くない」「休日も休めない」「上司の入れ替わりが激しく、相談ができない」など人手不足に関わるものだ。そこに目をつぶり、逆に出店ペースを上げるということを続ければ、「いずれ大きな歪みが出るのではない か」と危惧する声があるのは、ある意味当然だろう。
ロピアもスカウト隊を雇って人の確保には努力しているが、そのスカウト隊が競合店に「商品の苦情があるので店長を出してほしいと偽りの電話をしてスカウトするということまでやるため、同業からは顰蹙の的だ。ららぽーとTOKYO-BAY店では、「一日三時間でもOKなのでロピアで働きませんか」という店内放送が頻繁に流れ、何とお客をスカウトしていた。ローコストのユートピアで買い物を楽しむために来店したお客に「働かないか」のアナウンスを頻繁に流すというのも、ルール違反ではないのか。 ロピアの経営は順風満帆のようだが、実は取引先によると、ドル
有給休暇を申請しても理由は問われないのはわかってるけど何となく申し訳ないなって思う状況ってあるわけじゃないですか。7月にちょっと神妙な顔してのっぴきならない用事の雰囲気を淡く言外に漂わせながらで休暇申請してマツケンサンバを踊りに行ったんですけど夜のニュースで私が映り込んだらしく
— きみこ (@kimiko_y_re) September 6, 2025
もう時効だと思うので書くけど、ずっと前、業者さんとスライドを使っての打ち合わせ中、一般的には絶対顧客に見せてはいけない、間違ってもここで映すつもりはなかったであろう画像データが表示され、会議室の空気が凍りつき慌てて消した業者さん側が「「「ｴ…ｱ…ﾜｧー…」」」と総ちいかわ状態になる中、弊社の偉い人が平然と「ごめん。いま一瞬気絶してた。続けてください」って言ったの、いま思い出しても胸熱だった。
— トンテキカツ美 (@Katsumi_Tonteki) September 5, 2025
高校生で寿司屋でバイトしてるとき入口で車椅子の人が難儀してたので傘さしたら本社宛にお礼のメールが来たことがある。
— 凛痔 (@rinnz10742270) September 6, 2025
印刷されて店舗に郵送と社長が会いに来たけどメールの俺の呼び名が「メガネの大将」だったわ。高校生です。 https://t.co/1ZUtv5BXSa
