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57件のコメント

「中国の技術が海外ハッカーに莫迦にされまくってる」と中国政府の大失態に世界が騒然、中国製スパコンのセキュリティが突破されてしまった結果……

1:名無しさん


安いよ安いよー👛
中国の国防関連の国家機密情報安いよー

ハッカーが中国国営のスパコン(天津にあるスーパーコンピューティングセンター、国家超級計算天津中心(NSCC)らしい)に不正侵入し、国防関連の極秘情報など大量のデータを盗み出して、大売り出し。

プレビュー版は数千ドル、完全版は数十万ドルのお値段。

中国で確認された史上最大規模のデータ流出事件になる可能性もあるそう。

ハッカーグループは「🇨🇳スパコンへの侵入はザルだから楽勝やった」と言ってるそうです。

常日頃他国をハッキング三昧ですが、バチが当たりましたね



中国がイランへのミサイル化学物質の輸送に忙殺され、ホルムズ海峡で人民元通行料を徴収している間に、誰かが中国で最も機密性の高いスーパーコンピュータに侵入し、すべてを盗み出していました。

CNNの報道によると、自身をFlamingChinaと名乗るハッカー集団が天津の国家スーパーコンピューティングセンターに侵入し、最大10ペタバイトの機密防衛データを盗み出しました。ダークウェブのフォーラムに投稿されたサンプルには、爆弾とミサイルの設計図、爆発のアニメーションシミュレーション、構造強度テスト、J-20ステルス戦闘機のレンダリング、第6世代航空機のコンセプト、原子力潜水艦の設計図、極超音速兵器システム、そしてHIMARS発射装置や空母打撃群を含むアメリカの資産に対する標的分析が含まれています。

10ペタバイトです。参考までに、米国議会図書館の印刷された全蔵書は約10テラバイトです。この侵害は、その容量の1,000倍に相当します。このデータはBreach Forumsで暗号通貨で売買されています。プレビューを確認したサイバーセキュリティ専門家はCNNに対し、データは本物らしく、国家スーパーコンピューティングセンター天津施設の既知の出力パターンと一致しており、同施設は中国全土の防衛機関や航空企業を含む6,000人以上のクライアントにサービスを提供していると述べました。

このタイミングは驚くべきものです。CNNがこの記事を公開する数時間前に、トランプはイランに軍事兵器を供給するあらゆる国に対する50パーセントの関税脅威を投稿しました。過去6週間で、中国の5隻の船舶が高嵐港からイランへ過塩素酸ナトリウムを輸送しており、数千発の弾道ミサイルの推進剤前駆体に十分な量です。中国の幽霊艦隊は、ホルムズのIRGCの人民元料金所を通って運用を続けています。そして今、中国がイランに再構築するのを支援している兵器を設計したスーパーコンピュータが、ハッカーに荒らされ、その内容がイランが海峡通過に課すのと同じ暗号通貨で売られています。

この皮肉は構造的です。中国は人民元と暗号通貨を使って、ホルムズでドルを回避するための並行金融システムを構築しました。今やハッカー集団が暗号通貨を使って中国国家のセキュリティを回避し、北京の最も機密の軍事設計をウォレットアドレスを持つ誰にでも売っています。制裁回避を可能にする同じ技術が、スパイ活動の収益化を可能にします。ブロックチェーンは料金支払いと兵器漏洩を区別しません。それらを両方処理します。

習近平にとって、これは最悪のタイミングで訪れた惨事です。ベッセントの5月中旬の北京サミットはすでに難航が予想されます。トランプは中国向けのイラン産原油1億4,000万バレルの免除権を握っています。50パーセントの関税脅威は中国の武器パイプラインを標的にしています。IDFは今日、ペンタゴンが承認したイスラエル製ソフトウェアアップグレードを施したF-35I航空機を使って、ヘズボラの100の標的を破壊しました。そして今、中国の最先端軍事システムの機密設計図――希土類独占、南シナ海の姿勢、台湾脅迫キャンペーンを正当化するシステム――が、ホルムズ通過料金の1回分にも満たない価格でダークウェブのフォーラムで購入可能です。

データが本物であれば、中国のあらゆる敵対者と同盟国が、北京が数十年にわたり数千億を費やして開発した能力を今、リバースエンジニアリングできます。J-20のステルスプロファイル。極超音速滑空体軌道の計算。原子力潜水艦の音響シグネチャ。第6世代戦闘機のセンサーアーキテクチャ。すべてが暗号通貨で価格付けされ、今すぐ入手可能です。

中国はドル後の世界を構築したかったのです。ハッカー集団がまさにその世界が、技術が両方向に機能するときにどうなるかを示しました。

https://x.com/shanaka86/status/2042048365983363367

 

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64件のコメント

「額面通りのスペックなら数秒で炭化するはずだが……」と中国製EVの『物理リテラシーが問われる投稿』が話題に、

1:名無しさん


中国の自動車メーカーBYDが、ガソリンスタンドでの給油と同じくらい速い充電を披露

 



今回発表された次世代の電池技術「第2世代ブレードバッテリー」は、充電速度の飛躍的向上と長大な航続距離を確保し、一方で急速充電技術「FLASH Charging」は、1.5MW出力の充電器と大容量蓄電システムとの組み合わせで、電力ネットワークに負荷をかけずに高出力で充電できるようになっている。

この新技術により、5分間でバッテリー残量10%から70%まで、9分間では97%まで充電できるようになった。また、低温環境においても充電性能がほとんど変わらず、たとえば−30度という極寒環境でも、20%から97%までの充電時間を常温時からわずか3分増加するだけという優れた特性を発揮する。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e741e4e65a7a8f9742d1daba5dd8cda8a6d8ac06

 

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74件のコメント

「3月28日時点で日本の石油製品の在庫が全部ゼロになった」と中国人は信じている模様、「逆に中国の製油所が彼ら特有の理由で破綻しそうなんですよね」と呆れる人が……

1:名無しさん


【注意喚起】中国メディアで広がっているデマです、マジでムカつく( ˘•ω•˘ )

「3月28日時点で日本のガソリン・軽油・灯油の商業在庫が全部ゼロになった」「254日分の国家備蓄を1ヶ月で使い切った」という内容が拡散されています。

これは完全に誤りです。

事実:
日本石油協会(PAJ)はホルムズ海峡封鎖の影響で、3/21以降「石油製品在庫量」の公表を当面見合わせ中(精度維持困難のため)。在庫がゼロになったわけではありません。

・経産省は毎日「石油備蓄日数」を公表しており、3月末時点でも200日超の備蓄が残っています。民間・国家備蓄を一部放出していますが「全部消費」ではありません。

公式情報:
・PAJ統計 → https://stats.paj.gr.jp
・経産省 石油備蓄状況 → https://enecho.meti.go.jp/statistics/petroleum_and_lpgas/pl001/

デマに騙されず、正しい情報で冷静に対応しましょう。RTで拡散お願いします🙏

 

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41件のコメント

中国政府が与党議員に実施した制裁措置、「これって親中派の議員の方がやばいことになるのでは?」と日本側を困惑させる

1:名無しさん




 中国外務省は「繰り返し台湾を訪問し、内政干渉を行った」などとして、古屋氏に対し30日付で中国国内にある不動産などの資産を凍結し、香港とマカオを含めた中国への入国を禁止するとした制裁措置を発表しました。

自民党 古屋前選対委員長
「私はこの数十年間中国行ったこともないし、また中国に私の個人的な資産も一切ありませんので特に影響はない」

 そのうえで古屋氏は、台湾と共通の価値観を持つ議員連盟として「交流するのは当然のことだ」と述べ、「それに対して制裁をするのはさすが中国だ」と指摘しました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/eea4d752fa6ea1d568916313abf57c39cf28c5f3

 

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37件のコメント

「習近平の一帯一路プロジェクトまで巻き添えかよ」とイランの見境のなさに世界が騒然、もう見境なく噛みつきモードに入ってる……

1:名無しさん




世界貿易における役割拡大を通じて経済多角化を目指す産油国クウェートは、ブビヤン島にムバラク・アル・カビール港を建設するため中国と41億ドル(約6400億円)規模の契約を締結した。

国営メディアによると、アハマド・アブドラ・アフマド・サバハ首相が、ムバラク・アル・カビール港を建設するための「設計・調達・建設契約調印式」に出席した。

アハマド首相は、この重要プロジェクトは「地域・国際貿易、そして世界のサプライチェーン(供給網)におけるクウェートのシェアを高めるだろう」と述べた。

https://www.afpbb.com/articles/-/3615524

 

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27件のコメント

ホルムズ海峡を安全に通過できるはずだった中国貨物船、イラン側から通行拒否されてしまった結果……

1:名無しさん


中国コスコの貨物船、ホルムズ海峡引き返す 一時「安全回廊」向かう

【大連=藤村広平】海運世界大手の中国遠洋海運集団(コスコ・グループ)の大型コンテナ船が27日、ペルシャ湾から事実上封鎖されているホルムズ海峡近くに向かい、その後引き返したことがわかった。中国の有力メディア「財新」が伝えた。
 
報道によると2万TEU(TEUは20フィートコンテナ換算)を運べる大型コンテナ船2隻が同日早朝、ホルムズ海峡の通過へ動き出した。2隻は3月中旬にペルシャ湾を出てマレーシアに向…
 
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM273BN0X20C26A3000000/

 

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56件のコメント

「ホントだとしたら自動車型の爆弾を作れって言ってるようなもんだ」と中国製自動車に義務付けられた”素材”にツッコミ殺到、一見革新的に見えるが散々実験されて消えていった素材なんだが……

1:名無しさん


中国は2030年までに車1台あたり45kgのマグネシウムの使用を義務付けるとのことです いまが5kgなので9倍です

スレ主はマグネシウムが中国が100%自国内で調達できるとの論旨ですがマグネシウムがすごいのはその軽さです

アルミ・マグ合金にするといまのハイテンと比べると全然車体が軽くなります  ちなスカンジウムを混ぜるとさらに軽くて強度が増したりします



 レポートによると、消費量の増加ペースにはかなりの地域差があり、中国では他の地域よりも高い増加率が見込まれる。需要のパターンも最終用途市場によって大きく異なり、鉄鋼の脱硫など従来の用途に比べて、合金への添加やチタンの精錬工程での使用が伸びている。

 Mgの需要と供給に大きく影響する因子として、レポートは「環境規制の強化」を挙げる。特に自動車の排ガス削減に向けた動きは、Mg合金とMgを含むアルミニウム合金の需要を拡大させている。例えば中国では、自動車1台当たりのMg含有量を2017年の8.6kgから2030年までに45kgへ引き上げる計画がある。

 同時に環境規制は、Mgの製造方法にも影響を及ぼしている。Mgの精錬には、大きく分けて電解法と熱還元法があり、1990年代初頭までは電解法が市場を独占していた。しかし、生産量が急激に増えた中国では熱還元法を用いるケースが多く、現在は世界の供給量の80%以上が熱還元法によるものだという。

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/08775/

 

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42件のコメント

「やっぱり裏に中国が居たって事を自白した様なものかな」と転覆事故を報じた中国メディアの記事に日本側騒然、論調が色々な意味でわかり易すぎる

1:名無しさん


🇨🇳国営·環球時報が、同志社国際とヘリ基地反対協議会が女子高生を死亡させ責任追及されている事について

龍谷大学の教授とのインタビュー形式で、辺野古基地活動家が叩かれているのは高市首相のせいだと報道(アタオカですね)

内容🔻
今後、辺野古でこの様な活動を計画する学校は大幅に減少すると予想されるが、沖縄の反基地活動家が弱ってしまうのではないか?←
ヘリ基地反対協議会など、ヘリコプター基地建設に積極的に反対する団体も、大きな圧力に直面する可能性がある。

この背景には、辺野古学生死亡事件を利用して琉球全体の平和活動を抑圧・弱体化させようとする現在の日本社会の風潮がある。
アジア太平洋戦争前の『戦時体制』を彷彿とさせる。
これは、高市首相が推進した新軍国主義の影響を反映している!だそうです



23日、沖縄県名護市辺野古沖でボート2隻が転覆し、2人が死亡した事故から1週間が経過したと報じられた。海上保安庁第11管区海上保安本部は、事故の状況、出港判断の妥当性、船体構造上の欠陥の有無などを調査するため、強制捜索を開始した。

事故に関与した2隻のボートはいずれも沖縄(琉球)で米軍基地に反対する民間団体が運航していたことから、辺野古転覆事故の責任追及が必要だと指摘する専門家もいる。今回の事故は沖縄における反米軍基地活動への圧力を強め、長らく沖縄の政治課題の中核をなしてきた辺野古問題が大きな注目を集めている。 23日にグローバル・タイムズの取材に応じた沖縄の学者は、辺野古地区の反基地運動は沖縄平和運動の象徴となっており、今回の転覆事故に対する日本政府の対応は、地元の反基地勢力を弱体化させる可能性があると述べた。

https://m.huanqiu.com/article/4QrkhMZ7rNd

 

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39件のコメント

「あの中国で、これは悪手だったかも」と某日系ブランドの致命的失敗が話題に、ブランド価値のために高額和解に応じてしまった結果……

1:名無しさん




しかし、騒動はこれだけにとどまらない。最近の中新網の報道によると、同様の体調不良を訴える声が複数寄せられているという。

たとえば今年1月には、スシローでマグロや海老などの生ものを含む食事をした客が、当日から数日間にわたり深刻な下痢に見舞われたと訴えるケースもあった。この利用客は「普段日本料理を食べて体調を崩すことはない」と話している。

また、中国の消費者苦情プラットフォーム「黒猫投诉」でも、2026年3月中旬時点でスシローに対する苦情は40件を超えている。下痢といった健康被害だけでなく、食器への異物混入、料理への毛髪やプラスチック片の混入など、衛生管理の不備を指摘する内容が目立っている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/09d06b511307601074003db03518c25a598fb632

 

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68件のコメント

中東原油が途絶えて国家的危機に陥った中国、「どこの山本五十六だよ……」な展開に陥ってしまった模様

1:名無しさん




【上海カーボンジェネレート、空気ベースの合成石油生産で大きなブレークスルーを達成】3月16日(蔡聯新聞)-上海カーボンジェネレートは最近、太陽光または風力エネルギーを使用し、空気と水を原料として合成石油の生産に成功し、大幅なコスト削減を実現したと発表した。この技術は、炭素源として空気、水素源として水を使用し、グリーン電力で駆動して合成ガソリン、ディーゼル、ジェット燃料、ナフサを合成し、手頃な価格で販売することを目指している。同社の創業者は、テスラの元グローバル副社長兼アジア太平洋地域社長のロビン・レン氏であり、同社は中国での大規模生産能力の確保に向けて準備を進めているとみられる。

https://finance.ifeng.com/c/8rY34cJwAe8

 

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67件のコメント

「この前上海行った時すごかったわ、アリペイでマジでなんでもできた」と中国を絶賛する訪問者、「その意図を考察したら……」とツッコミを入れられてしまう

1:名無しさん


こういうのを「浅い」というのよね。

じゃあ、🇨🇳がなぜあれだけ電子決済普及を急ぎ、人民に半ば強制しているのか。その意図を考察したら「あ…」となるわな。🇨🇳が人民の福利厚生なんかやるわけないし。

中国が何千年も同じパターンを繰り返すのは、こういう外面だけ見てスゴイスゴイ言ってるチョロい浅い層が、常に一定数いるからだろうな。

 

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満を持して中国がイランに送り込んだエリート技術者集団、地下壕に300〜400人が閉じ込められて消息を断ってしまい……

2:名無しさん




衝撃的なエスカレーション:300~400人の中国軍および技術顧問がイランの地下壕に閉じ込められ、連絡が取れず、多くが死亡した恐れがある。米イスラエル軍の攻撃でDJIの技術者7人が死亡したことが確認された。エリートCETCレーダー専門家の遺体は第一波で蒸発した。北京は口止め料を支払い、完全な沈黙を強制している。カナダの反体制派である盛雪氏を通じて、元中国共産党高官からリークされた。習近平のイランでの代理戦争は崩壊しつつあり、中国人の命が代償を払っている。

https://www.youtube.com/shorts/khH4X1HF5hg

 

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「フルスペック版でも中国製レーダーはTEMU仕様だったんかい」とイランで判明した新事実が話題に、アメリカ軍の攻撃で死亡した被害者の中に……

1:名無しさん


ポイントは、中国のレーダー開発者がイランで勤務していたってことで、つまり今回突破された中国製レーダーは性能落とした劣化版ではなく、最新のフルスペックバージョンだろうってこと

イランで働いていた中国のレーダー技術者3名が爆破事件で死亡した

彼らはステルス探知技術の重要なレーダー開発拠点である、中国電子科技集団公司の第14研究所に所属していた



中国は国防費を大幅に増加させてきたが、自国周辺での作戦を想定した軍事力に過ぎない。中国が米国に代わって覇権国になる能力や意思がないのが現状だ。

中立的な立場に固執している様をみて、「中国は同盟国イランを見殺しにするのか」との論調も出ており、国際社会における中国の面子は丸つぶれだ。

加えて、中国製武器の実効性に対する疑問も浮上している。

イランに配備された中国製の防空ミサイルシステムやレーダーが、米国とイスラエルの攻撃を防ぐことに完全に失敗したからだ。実際にイスラエル軍は3月5日、「イランの防衛システムの約8割を破壊。制空権をほぼ掌握した」と発表した。

中国はこれまで「自国の防空網は米国の最新鋭ステルス戦闘機まで捕捉・撃墜できる」と豪語していたが、実戦では「無用の長物」に過ぎないことが露呈してしまった。

中国政府の威信の低下は海外だけにとどまらない。

https://gendai.media/articles/-/164956

 

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中国の国家体制を絶賛した社会学者、反論されると「拘束されるほどの重要な人物じゃないから大丈夫」と言い出して……

1:名無しさん




中国海南省の中級人民法院(地裁)は20日、2017年に同省で温泉開発の地質調査中に拘束された50代の日本人男性に対し、国家機密を不法に入手、分析し、海外に提供した罪で懲役15年と10万元(約160万円)没収の実刑判決を言い渡した。日中関係筋が明らかにした。

中国では15年以降、スパイ行為に関わったなどとして少なくとも日本人9人が起訴され、判決が出たのは今回で7人目。全員が実刑判決を言い渡されており、今回が最も重い量刑となった。

男性は中国遼寧省大連市の温泉開発コンサルタント会社「大連和源温泉開発」の責任者。中国メディアは男性の拘束が判明した際、ノートパソコンなどから地図を含む大量の機密関連資料が見つかったと報じていた。判決で具体的にどのような行動が問題視されたかは明らかになっていない。

温泉開発を巡っては日本人男性6人が山東省と海南省で拘束された。うち4人は帰国したが、17日に山東省の裁判所で懲役5年6月の実刑判決を受けた70代男性と、今回判決を受けた男性が起訴されていた。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45051780R20C19A5CR0000/

 

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「約58兆円を誰が負担すんの?(´・ω・`)」と野放図にEVを量産した中国にツケを払う時がきた模様、ロシア人を騙して売りつけそうだな……

1:名無しさん


約58兆円を誰が負担すんの?(´・ω・`)

中国自動車業界の推計によると、今後8年間で4000万個以上の自動車用バッテリーの保証期間が満了する見込み

保証期間が過ぎてバッテリーの安全性能が著しく低下した場合、新しいバッテリーに交換する必要がある

仮にバッテリー1個の価格が6万元だとすると、総コストは2兆5000億元(約58兆円)になるが、誰が負担するのだろうか?

 

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「こんな物を売りつけられる欧州はご愁傷さまだな」と中国BYDのヨーロッパ戦略にツッコミ殺到、充電するのに必要な1500kwに対応でき⁠る充電器が……

1:名無しさん


中国BYD、数分で充電可能な高級EV発売へ 欧州で来月に

中国の電気自動車(EV)大手、比亜​迪(BYD)は13日、数分で充電可能な‌高級EVを欧州で来月に発売すると発表した。現行のどのEVよりもはるか​に高速な充電性能とな​り、中国国内での販売⁠が不振となる中、海外での​急速な事業拡大を図る。

最大800キ​ロの航続距離もほとんどの既存EVモデルを上回る「デンツァ」Z9GTモデルは、​先週明らかにされた最​新バッテリー技術「フラッシュチャ‌ージ⁠ング」により、10%から70%まで5分で充電可能。さらに摂氏マイナス30度の環境下でも、20%から97%まで12分で充電でき​るとBYDは​説明する。

BYDは⁠また、デンツァZ9GTを数分で充電するの​に必要な1500キロワットに対応​でき⁠る充電器が欧州市場に存在しないため、今夏から欧州⁠全域​にフラッシュ​充電器の設置を開始する。

https://jp.reuters.com/markets/global-markets/OYDMWYYJLBMN7JHHZHFNA56VBM-2026-03-13/

 

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過去最高益を更新した中国CATL、「人道に対する罪で制裁すべきだろ……」と凄まじいブラック企業ぶりが話題に

1:名無しさん




電気自動車(EV)向けの電池で中国企業のシェアが伸びている。2025年は7割を超え、21年の5割弱に比べ寡占が進んだ。世界のEV需要が減速するなかでも、最大手の寧徳時代新能源科技(CATL)は中国や欧州で受注を拡大し最高益を更新。主力の米国向けが苦戦する韓国勢と差を広げる。

「幅広い製品展開によって競争優位性が高まっている」。CATLの25年12月期決算は純利益…

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM12CKH0S6A310C2000000/

 

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41件のコメント

ケツ持ちの役目を果たさない中国に切れたイラン、「抱きつき戦術で巻き込みにきやがった……」と世界が騒然

1:名無しさん




イランは積み荷の石油が中国人民元で取引されることを条件に、一部の石油タンカーのホルムズ海峡通過を認める案を検討していることが分かった。イランの高官がCNNに明らかにした。

この高官によると、イランは現在、ホルムズ海峡を通過する石油タンカーの流れを管理する新たな計画を策定中だという。

制裁対象のロシア産石油がルーブルや人民元で取引される場合を除き、国際的な石油取引はほぼすべてドルで行われている。

中国はここ数年、特にサウジアラビアにおいて、人民元による石油購入を定着させる足がかりを築こうとしてきた。しかし、ドルが依然として世界の準備通貨の地位を保つ一方、人民元は国際市場で広く受け入れられているわけではない。

世界のエネルギーの重要な動脈であるホルムズ海峡を巡っては市場の不安が高まっており、石油価格はロシアによるウクライナ侵攻後の2022年7月以来の高水準に跳ね上がっている。

国連は13日、戦争が続く中で海峡を通過する船の流れを制限する措置は、人道支援活動に「甚大な影響」を及ぼすと警鐘を鳴らした。

https://www.cnn.co.jp/world/35245032.html

 

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「中国に対するイメージが30年前で止まってる」と社会学者が日本社会を批判、学生には常々一度行ってこいと言っているのだが……

1:名無しさん




田野 大輔(たの だいすけ、1970年 – )は、日本の社会学者。甲南大学文学部教授。専門は歴史社会学、ドイツ現代史、ナチズム研究。研究分野は、ナチ・ドイツにおけるマスコミュニケーションの問題、特に宣伝や娯楽、セクシュアリティに関する研究、余暇・厚生の領域における日独文化交流の研究。

おもな著書に、『魅惑する帝国』『愛と欲望のナチズム』『ファシズムの教室』『検証 ナチスは「良いこと」もしたのか?(共著)』などがある。

ファシズム体験授業

「権力の後ろ盾があればいとも簡単に、社会的に許されないことができてしまう」ということを学生に考えさせることを目的として、所属校である甲南大学でファシズムの体験学習授業を行っている。学生が同じ服装でナチス式敬礼や「自分たちは正義の側である」という意味づけにより「悪者」を糾弾することなどの体験を通して「集団心理が暴走することの怖さ」を学ぶというものである。こうしたファシズムと同様の仕組みは、現在も世界中で広がる排外主義運動に見出すことができるという。この取り組みは、アメリカでおこなわれた「サードウェイブ実験」を描いた映画『THE WAVE ウェイヴ』に田野が触発されて開始した。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%94%B0%E9%87%8E%E5%A4%A7%E8%BC%94

 

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46件のコメント

「中国とイランはこれで詰んだかもな……」とアメリカが切った次のカードに世界が騒然、ここをやられるとイラン政府は軍に給料を払えず……

1:名無しさん


イランがペルシャ湾の商船への攻撃を拡大させ、機雷を撒く姿勢を更に加速させホルムズ海峡封鎖を強化していますので、昨夜トランプが次のカードを切りました。
イランの原油輸出のほぼ全て(輸出の約90%)を担う主力港ハルク島のイラン軍事施設を昨夜爆撃しました。

ハルク島はイランの収入にとって大黒柱的な島で、ここをやられるとイラン政府は軍に給料を払えません。

トランプ 『つい先ほど、私の指示により米中央軍は中東史上最も強力な爆撃作戦の一つを実行し、イランの至宝であるハルク島のすべての軍事目標を完全に破壊しました。今回は原油インフラは攻撃しなかったが、次はやる』
https://truthsocial.com/@realDonaldTrump/116224324444349237

また、気になる動きとして以下のものがあります。
日本(佐世保)拠点としている強襲揚陸艦USS Tripoli (LHA-7)がホルムズ海峡のドローン・機雷・高速艇対策に特化した航空戦力を積んで1〜2週間以内に現地到着すると報道されている事です。
https://x.com/i/status/2032517144055878045

ペンタゴンは、強襲揚陸艦USSトリポリを中心とする海兵隊水陸両用即応群(ARG)および第31海兵遠征隊を中東へ派遣する事を、国防総省高官がFOXニュースで話しました。
同艦は日本を拠点としており、1〜2週間以内に現地へ到着する見込みだそう。

 

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