2022年度の個人視聴率が全日帯(午前6時~深夜0時)もプライム帯(午後7時~同11時)も4位に終わり、今年度に入ってからも復調していないフジテレビ。宮内正喜会長(79)は7月10日、社内の新体制全体会議で「深刻で緊急事態とも言える状況」と発言した。かつて民放の王者だったフジが、いよいよ危機感を募らせ始めた。(視聴率はビデオリサーチ調べ、関東地区)
◽ついに危機感を表す
宮内会長は営業畑と編成畑を歩み、民放ビジネスを熟知した人として知られる。その宮内会長が全体会議でこう呼び掛けた。
「テレビ業界全体の広告収入が悪化し、とりわけフジは深刻で、緊急事態と言える状況。緊急対策を講じないと、(2023年度)通期でも厳しい業績になる可能性がある」
危機感を隠さぬ発言。かつて民放の王座に長く君臨したためか、フジは視聴率低下後も強気の姿勢を崩さないという社風があったことから、局内外を驚かせた。
1年前に就任した港浩一社長(71)はバラエティ畑が長く、有力子会社の共同テレビ社長として実績を残した。その港社長は同じ全体会議でこう述べた。
「(今年は)開局65周年の勝負どころ。まずは放送収入を取り戻しましょう」
視聴率低下を表す言葉である。数字を上げないと、CMは高く売れないのである。
港社長は就任すると矢継ぎ早に番組改革を行なった。現場時代に「オールナイトフジ」(1983年)、「とんねるずのみなさんのおかげです」(1988年)を大ヒットさせた人でもあるので、バラエティを軸とした改革だった。1982年から1993年までのフジ一強時代を支えたのもバラエティ。原点回帰を思わせた。
だが、思うようにはいっていない。特に1月から始まった昼のバラエティ「ぽかぽか」(月~金曜午前11時50分)は個人視聴率がほぼ連日1%割れ。バラエティでありながら、コア視聴率(13~49歳の個人視聴率)は0.5%を割ってしまうこともある。
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