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37件のコメント

「日韓の実力の差が徐々に、格段に広がっている」と韓国紙が明らかに、VNLで日本バレーは世界レベルに到達したことを再び証明

1:名無しさん


2024年6月26日、韓国・スポーツソウルは「日韓バレーボールの実力の差が徐々に、格段に広がっている」と伝えた。

記事は「国際バレーボール連盟(FIVB)のバレーボール・ネイションズリーグ(VNL)で、日本バレーは世界レベルに到達したことを再び証明している」とし、「日本女子代表は準々決勝で中国を3‐0で撃破し、準決勝ではフィジカルで上回るブラジルに3‐2で勝利した。決勝で世界最強のイタリアに1‐3で敗れたものの、世界2位という偉業を達成した」「男子代表は予選ラウンド9勝3敗の4位でファイナルラウンドに進出し、27日の準々決勝でカナダと対戦する。昨年3位だった日本はそれ以上の成績を目指している」などと説明。「日本は男女共に、フィジカル面で欧州や南米、北中米の選手に劣るという韓国と同じ弱点を抱えているが、優れた技術力と組織的な守備、イージーミスの少なさで弱点をカバーし、世界の舞台で競争力を示している」と分析している。

その上で「世界の舞台で活躍する日本に対する韓国バレー界の視線は、うらやましさ半分、悔しさ半分だ」とし、「韓国バレーは世界の舞台にも立てない弱いチームに転落した」「女子代表はVNLに出場したが、2勝10敗で16チーム中15位と低迷。男子代表にいたってはエントリーさえしていない」と説明している。

韓国のあるバレー関係者は「うらやましくもあり、悔しくもある。日本バレーは世界の中心に向かって進んでいるが、韓国は後退しているため、その差はさらに広がっている。日本は追いつけないチームになりつつある」と話したという。

一部では「日本をモデルにして、今からでも挽回するために努力しなければならない」との声も上がっている。ある指導者は「日本をうらやむだけでなく、韓国も刺激を受けて新たな未来を切り開くべき。日本の選手はフィジカルで戦っているのではない。韓国も他の部分を強化すれば同じように戦える」と話したという。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b935981-s39-c50-d0191.html

 

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27件のコメント

韓国リチウム電池工場が発火する瞬間、防犯カメラが撮影した動画が「色々な意味で怖すぎる」と話題に

1:名無しさん


“発火の瞬間”韓国23人死亡火災 連鎖的な爆発も(2024年6月26日)

韓国のリチウム電池工場で起きた火災。防犯カメラに発火の瞬間が収められていました。

 

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29件のコメント

火災で焼失した韓国リチウム電池工場、安全対策が全く施されていない危険な空間だったことが判明

1:名無しさん


【コラム】外見だけ先進国の韓国…砕かれた「コリアンドリーム」

京畿道華城(キョンギド・ファソン)前谷(チョンゴク)海洋産業団地のリチウム1次電池生産工場で命を失った23人全員の冥福を祈る。このうち18人は外国人労働者ということが分かった。この人たちは「外労者(外国人労働者)」と呼ばれる。それほど外労者はいつのまにか韓国の経済現場を支える核心人材になっている。

今回の事故がさらに残念なのは、やはり慢性的人災だったという事実だ。出入口は積まれた生産品に狭くなり、リチウム電池専用の消火器もなかった。スプリンクラーは遮断されていたという。この危険な空間で働いていた人たちにはどこにも非常口はなかった。外労者にとってコリアンドリームが灰色に変わる悲劇の現場となった。

いまや韓国は製造業はもちろん農業・漁業・建設業などで外労者なしに稼働するところはない。韓国国内に滞在する外国人は251万人にのぼる。このうち就業資格を持つ外国人は52万人ほどだ。就業資格がない外国人も資格を持つ人ほどいると推定される。外労者にとって韓国の職場はコリアンドリームをかなえる夢の職場だ。1年間だけ働いても母国基準では数年または一生働いて稼ぐことができるお金を手にし、故郷にいる親と家族を扶養できたはずだ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/affddb8bafad3aa9e20fc75d99e218bf728f333b

 

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48件のコメント

韓国が国運を賭けたEV事業が「国内市場で命運が尽きる」とんでもない状況に、売れ筋だったはずの車種すら……

1:名無しさん


韓国内で電気自動車が売れなくなってきました。急ブレーキが掛かっています。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/06/sozai_5613_img.jpg
『現代自動車』の2024年05月の電気自動車の販売台数は「1万3,217台」と集計されました。昨年同期、すなわち2023年05月が「3万1,483台」なので、なんと対前年同期比で「-58.0%」です。

つまり、販売台数がほとんど6割減ったのです。

売れ筋だった車種も売れなくなっています。以下をご覧ください。同じ05月で、2023年と2024年の販売台数を比較したものです。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/06/sozai_5614_img.jpg
↑『現代自動車』車種別の電気自動車の販売台数比較。

※データ出典:『韓国自動車モビリティ産業協会』(KAMA)

売れ線だったIONIQ6、IONIQ5はじめ、『GENESIS』シリーズのG80、GV60、GV70全部駄目で、コナだけが対前年同期比で販売台数を伸ばしています。

各車種が、対前年同期比でどのくらい減ったのかを見ると、以下のようになります。

IONIQ6:-66.2%
IONIQ5:-33.6%
G80:-77.7%
GV60:-85.3%
GV70:-82.9%
コナ:+295.3%

全文はこちら
https://money1.jp/archives/129754

 

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62件のコメント

韓国電池メーカーの工場で火災が発生、保管中だった3万5千余りのリチウムバッテリーが延焼した模様

1:名無しさん




韓国・ソウル近郊で24日午前、工場で火災があり、これまでに1人が亡くなっていましたが、工場内からあらたに20人以上が遺体で見つかりました。

24日午前、ソウル近郊・華城にある電池メーカーの工場で出火しました。この火事でこれまでに60代の男性1人の死亡が確認されていましたが、午後になり、火の勢いがおさまったことから消防などが工場内に入ったところ、中から20人以上が遺体で見つかったということです。

消防によりますと、工場の中で勤務していた関係者23人と連絡が取れていなく、遺体は安否不明だった方の可能性があるとみて、確認を急いでいます。

この火事をめぐり、尹錫悦大統領は消防当局に対し、「利用できる人員と装備を総動員して人命の捜索および救助に総力を尽くす」よう緊急の指示を出していました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d6a03c5b397bb23a362437617ce65600471f7e0e

 

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62件のコメント

Webtoonの未来を信じて投資しまくった韓国メディア企業、だが市場成長が予測に届かなかったために……

1:名無しさん


上位10社のうち8社の赤字

国内のウェブトゥーン制作会社が大きな打撃を受けている。これらの会社は、ウェブトゥーン市場が急成長したコロナ19の拡散期に、従業員や作品の数を積極的に増やした。しかし、市場が予想ほど成長しなかったため、財政的な困難に直面している。

14日、スタートアップデータプラットフォーム革新の森によると、昨年の国内ウェブトゥーン市場で売上基準上位10社の製作会社(ウェブトゥーンプラットフォームメーカーを除く)のうち、9社の実績が前年より悪化した。赤字企業も8カ所に達する。



https://v.daum.net/v/20240614184301757

 

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72件のコメント

全世界で急成長を続けているはずの韓国Webtoon、実は既に力尽きている可能性が浮上している模様

1:名無しさん


グローバルウェブトゥーン産業は、コロナ19の影響が本格化した2020年に爆発的に大きくなった後、成長傾向が急激に鈍化している。

ネイバーとカカオのウェブトゥーングローバル取引額の年間成長率は2020年に100%に迫ったが、昨年はそれぞれ6%、1%まで減少した。今年第2四半期には逆成長する可能性も提起される。

https://n.news.naver.com/mnews/article/008/0005046328?sid=101

 

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39件のコメント

「韓国沖のガス田が海外企業に権利を奪われるかもしれない」と関係者が懸念、深海開発技術を確保するのが困難だ

1:名無しさん


韓国政府が東海(日本名・日本海)の大規模油田・ガス田候補地(プロジェクト名「シロナガスクジラ」など7カ所)の開発に向け海外企業の投資を受けようとする中で国富流出の懸念が出ている。現行法上、海外企業が韓国の深海資源開発に参加する場合、その企業が採掘量の88%以上を確保できるようにしている構造のためだ。

韓国産業通商資源部と資源開発業界などによると、韓国政府は東海油田・ガス田開発に向け海外企業の投資誘致は避けられないものと判断している。正確な埋蔵量を確認する探査ボーリング費用だけで最小5000億ウォンかかるためだ。「ハイリスク・ハイリターン」の事業特性上、リスクを分散する必要がある。野党が中心となった国会が予算協力に消極的な点も投資誘致に力を入れる要因だ。また、韓国企業だけでは海底1キロメートルを超える深海開発技術を確保するのが困難という理由でも海外企業を呼び込まなくてはならないというのが韓国政府の立場だ。

しかし現行法令をそのままで海外企業の投資を受ければ国富流出議論が起きる可能性があるというのが政府の懸念だ。海外企業をプロジェクトに参加させる見返りに政府が得られる手数料が過度に少ないという判断からだ。

現行の海底資源鉱物法18条などによると、海底租鉱権者は海底租鉱区で海底鉱物を採取する際に租鉱料を産業通商資源部長官に支払わなくてはならないが、生産した石油・ガス売却価格(加工・貯蔵・輸送費用などを控除)の最大12%にとどまるようにしている。現金の代わりに現物で納めることもできる。海外企業の立場では生産量の88%以上を手にすることになる。

シロナガスクジラ(プロジェクト名)など油田・ガス田候補地7カ所が含まれる6-1鉱区・8鉱区でオーストラリア企業ウッドサイドが韓国石油公社と50対50の出資比率で探査したが内部事情から撤収したことがある。その後韓国政府がウッドサイドの出資分を吸収した後に追加調査を進め、米コンサルティング企業アクトジオの諮問を受けて2000兆ウォン前後の価値と推定される候補地を発見し、開発を本格化した。もしウッドサイドが撤収せずに探査に成功し商業生産につながっていたとすれば、国富流出議論が起きていただろうとの見方が出ている。ウッドサイドが単純計算で880兆ウォン(2000兆ウォン×50%×88%)前後を確保することもできたと分析される。

国内法令がこのようになっている理由と関連し、産業通商資源部のチェ・ナムホ第2次官は、「過去には現在と違い大規模油田・ガス田候補地がなかったため、海外企業投資を誘致するために進出のハードルを下げる必要があった」と説明した。

これに対し石油公社がこれまで海外油田・ガス田に参加した際は租鉱料や税金などの名目で生産量の70%水準に当たる金額を海外に支払い、残りを手にしてきたという。海外資源開発協会常務を務めた江原(カンウォン)大学のイ・チョルギュ特任教授は「海外主要産油国は通常自国外企業の生産量から85~90%を取っていく」と紹介した。

こうした背景から産業通商資源部は租鉱料賦課料率を高める方向で法令改正を推進している。研究リサーチを進めながらだ。生産時点で世界的に原油価格などが高止まりする場合には賦課料率が上がるようにする案も議論されている。このほか産業通商資源部は海外企業が入ってきた時に事業が進捗する主要ポイントごとに追加で金を払わせる法的根拠も設けるかも検討している。主要ポイントは▽契約時▽探査ボーリングを通じた正確な埋蔵規模確認時▽商業生産着手時――などになるとみられる。海外企業が持っていく利益が一定の水準を超えれば追加で課金するのも国富流出を防ぐ装置になる。

韓国政府は近くプロジェクト参加に関心がある海外企業向けのロードショーを開催する方針だ。石油公社のキム・ドンソプ社長は19日に海外企業投資誘致進行現況をブリーフィングする計画だ。21日には産業通商資源部の安徳根(アン・ドックン)長官が石油公社経営陣、民間専門家らとともに会議を行い、海外企業投資誘致戦略を重点的に話し合う予定だ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/0fcf31d6287595a0c60b461b11c99f43b0eba058

 

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日本から買い戻した朝鮮画家の絵画が「謎の消失」、事務所の片隅に大切に放置していたのになぜ……

1:名無しさん


約197年ぶりに日本から韓国に戻ってきて注目されていた蕙園申潤福(ヘウォン・シン・ユンボク、1758~?)の絵が消えたという届け出があったことが確認された。<中略>

国家遺産庁はこの絵に関連して「申潤福が1811年に描いたもので、2008年に個人が日本の収集家から購入して日本から韓国に197年ぶりに帰ってきた」と説明した。

該当の絵は2015年国立古宮博物館で開かれた「絵で見る朝鮮通信使」展示でも披露されたことがある。

博物館は当時「申潤福の親戚だったピ・ジョンジョンが申潤福に要請して描いた後、日本に持ち込んだと見られる」とし「朝鮮通信使を通じて(両国を)行き来した代表的な絵画作品」のひとつだと紹介した。

絵を所蔵してきた厚岩未来研究所側は2019~2020年に盗難に遭ったとみている。

研究所は管轄地方自治体と国家遺産庁に届け出て「掛け軸形態の絵を巻いて桐箱に入れて保管してきたが、2020年1月事務室を整理する過程で所蔵品がなくなっていることを確認した」と説明した。

全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/319986

 

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サムスン重工が「17隻分の契約」を一挙に解除されて大損害を被った模様、手付金と遅延利子の返還も要求されて関係者騒然

1:名無しさん


業界が傾いている中、韓国最大手造船企業の一つ『サムスン重工業』が大きな契約を一挙に解除されるという公示を出しました。

ロシアの企業に、なんと17隻分の契約を解除されたのです。

以下の公示をご覧ください。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/06/sozai_5459_img.jpg
↑2024年06月12日付け、契約解除。契約期間満了日「2025年12月31日」、契約金額「2兆8,702億ウォン」が契約解除です。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/06/sozai_5460_img.jpg
↑2024年06月12日付け、契約解除。契約期間満了日「2027年01月31日」、契約金額「6兆8,603億ウォン」が契約解除です。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/06/sozai_5467_img.jpg
↑2024年06月12日付け、「Zvezda社(あのズヴェズダ造船所です)のLNG運搬船10隻および北海用シャトルタンカー7隻に対するその他販売・供給契約解除要請受付関連」とする公示。計17隻が契約解除されたので、「契約解除通知は不適法なので、シンガポール仲裁裁判所に提訴して契約解除の違法性を争う」としています。

⇒『韓国金融監督院 公示システムDART』公式サイト
https://dart.fss.or.kr/

Zvezda社は、すでに支払った手付金8億ドルと遅延利子の返還も要求しています。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/06/sozai_5471_img.jpg
↑『サムスン重工業』の素晴らしいLNG運搬船。もちろんCG。喫水線がこうはならんだろ――と指摘アリ。

『サムスン重工業』の仕事はなくなり、手付金と遅延利子の返還も要求されています。『DART』に公示されたものなので間違いはありません。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/129165

 

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韓国Webtoonが既に消費者に飽きられている可能性が浮上、予測では薔薇色の未来だったが現実は……

1:名無しさん


(機械翻訳)

韓国を代表するコンテンツ産業であるウェブトゥーンの成長が鈍化していることが判明した。COVID-19のパンデミックで爆発的に増加した国内のウェブトゥーンに費やす時間は減少傾向に転じており、バリューチェーン全体が揺れているようです。国内のウェブトゥーン業界が縮小すれば、映画やドラマ業界に悪影響を及ぼすのではないかという懸念の声が上がっています。

データプラットフォーム企業IGAワークスのモバイル指数によると、ネイバーウェブトゥーン、カカオページ、ネイバーシリーズ、カカオウェブトゥーンなど、韓国の主要ウェブトゥーンプラットフォームの総利用時間(Androidベース)は2022年をピークに減少傾向にある。今年の月間労働時間(4月時点)は99,494,725時間で、前年同月(112,101,581時間)から11.2%減少した。これは、昨年(5.8%)から大幅に減少しています。

国内のウェブトゥーン市場は、COVID-19の影響による非対面文化の広がりにより成長しています。4大ウェブトゥーンプラットフォームの月間利用時間(4月時点)は、2019年(91,993,557時間)から2022年までの3年間で29.3%増加しました。この成長傾向は、韓国コンテンツ振興院が今年2月に発表した「2023年ウェブトゥーンビジネス調査」レポートにも表れています。2022年の国内ウェブトゥーン産業規模は前年比16.8%増の1兆8290億ウォンだった。

ウェブトゥーン制作会社リアルドローのチェ・サンギュ代表取締役は「ネイバーウェブトゥーンやカカオページなど国内のウェブトゥーンプラットフォームは近年成長を維持しているが、これらのプラットフォームにウェブトゥーンを供給する制作会社の売上は、市場がピークを迎えた2022年以降、すでに減少に転じている」と説明した。韓国コンテンツ振興院は、2022年の韓国のウェブトゥーン制作会社の売上高を7,013億ウォンと推定しました。これは前年比5.5%減です。

ウェブトゥーン業界の低迷で様々な作品が公開できなければ、映画やドラマの分野にも火花が散るというのが業界内の見方だ。最近海外で人気が高まっている「引っ越し」「マスクガール」「スウィートホーム」「ぼくらの学校は今」などの韓国ドラマがウェブトゥーンをベースに制作されています。

https://n.news.naver.com/mnews/article/015/0004997258

 

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「FIBAが韓国の状況に配慮しなかったのが悪い」と韓国メディアが主張、韓国バスケ王者がBCLで全敗して早期敗退

1:名無しさん


韓国プロバスケKBL王者の釜山(プサン)KCCイージスが、アジア最強クラブを決める大会で早期敗退を喫した。

もっとも、これは予想された不振だ。現実的に考えれば、1勝すらも難しかった。奇跡はなかった。

KCCはUAE・ドバイで開催中の「バスケットボールチャンピオンシップリーグ アジア」(BCL Asia)でグループ全敗を喫した。

グループBに入ったKCCは、初戦でイラン王者シャーダリ・ゴーガンに79-102、第2戦で日本のBリーグ王者・広島ドラゴンフライズに77-107、第3戦でインドネシア王者ペリタ・ジャヤに91-98といずれも敗れた。

これで3戦全敗のグループB最下位とし、ベスト4進出に失敗した。

「選手のコンディションが良いはずがなかった」
大会前から、KCCは茨の道を予想していた。

5月初旬のKBLチャンピオン決定戦で優勝したKCCはその後、優勝イベントやメディアインタビューなどをこなしたことで、選手がまともに休養を取れなかった。

結局、BCL Asia開催1週間前に選手が再び集まり、練習とも言えない練習を行った。コンディションを万全に整えるには、時間があまりに足りなかった。

KCCの関係者は、「日本と中国は大会(BCL Asia)が迫ったタイミングで自国リーグが終了した。イランは西アジアリーグを行い、今大会にすぐ参加した。しかし、我々は1カ月ほど期間が空いた後、再びコンディションを整えて大会に参加しなければならない状況だった」と吐露。

「チャンピオン決定戦にすべてを注いだ選手たちを休ませず、今大会のために練習を続けることもできない。FIBA(国際バスケットボール連盟)にも我々の状況を伝えたが、ほとんど通じなかった。一方的な通知形式の大会だった。グループの組分けさえも、ドバイに出発する2~3日前に明らかになった」と残念がった。

チャンピオン決定戦終了後、ラ・ゴンア(35)とアリゼ・ジョンソン(28)との契約が終了したKCCは、BCL Asiaを戦うためだけに、新外国人選手2人を短期契約で加えなければならなかった。

7~10日間のみの短期間でプレーできるする選手を見つけることは難しい。辛うじてデオン・トンプソン(35)、アルフォンゾ・マッキーニー(31)と契約して大会に臨んだが、マッキーニーは大会初戦で膝を負傷し、1試合のみのプレーでチームを離脱した。

コーチ時代含め25年近い指導歴を持つチョン・チャンジン監督でさえも、今大会で活路を見出すことは難しかった。

選手たちがまともにプレーすることもできず、試合そのものをこなすことが大変だった。主力の一人であるソン・ギョチャン(27)はプレーできる状態ではなかった。

チョン監督は「日程上、選手たちのコンディションが良いはずがなかった。まかり間違えば負傷者が出る状況であり、心配だった」としながらも、「次の大会にも参加することになれば、何とかしっかり準備しなければならないと思う」と残念がっていた。

https://sportsseoulweb.jp/sports_topic/id=96890

 

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韓国大宇の輸入代理店をしていたウィラー社、かつては自社でも大宇製品を使用していたが今では……

1:名無しさん


 

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訪韓観光客の大幅増を達成した韓国、だが予想外すぎる事態になって関係者が酷く困惑している模様

1:名無しさん


コロナ禍が本格的に明けて、訪韓観光客が増加しています。2024第1四半期は「340.3万人」が韓国を訪問しました。2019年の第1四半期と比較して88.6%まで回復しています。

※訪韓外国人の数は『韓国 文化体育部』の公表による/以下同

――なのに、免税店は赤字(あるいは業績が悪い)なのです。

なぜこんなことになるかというと……免税店の売上が大幅に減少しているからです。

訪韓外国人はほぼ回復したのに売上は半減した!
2024年03月に訪韓した外国人は「約150万人」。対2019年03月比で「97.1%」ですから、ほぼコロナ前まで回復しました。

ところが、免税店の売上を見ると以下のように全然回復していません。

免税店の売上比較
2019年03月:1兆8,330億ウォン
2024年03月: 9,326億ウォン

「1兆8,330億ウォン ⇒ 9,326億ウォン」ですから、コロナ前の「約50.9%」です。

つまり、免税店の売上はコロナ前から半減したのです。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/129065

 

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「韓国の最新型EVが日本で爆発的に売れる可能性がある」と自動車専門誌が指摘、日本での発売は未定だが円高が進めば……

1:名無しさん


ヒョンデがコンパクトEV「インスター」のティザーイメージを公開。価格は2万1500ドルを下回ることを目標にされており、EVとしてはリーズナブルな設定となる。ヒョンデは、6月下旬に韓国で開催される釜山モビリティショーでの発表に先立ち、同社初のAセグメントのサブコンパクト電気自動車、インスターのティザーイメージを初公開した。

インスターは、韓国専売モデルであるキャスパーをベースに開発されたモデル。韓国では「キャスパー エレクトリック」というバッジがつけられるが、世界市場ではインスターの名称が与えられる。ヒュンダイによると、この名前は「親密」と「革新的」に由来しており、「走行距離、テクノロジー、安全機能の面で新しい基準を満たし、このセグメントの購入者が期待するものを再定義する」と語っている。

エクステリアは、全体的な形状の多くがベースとなったキャスパーと共有されている。フロントエンドには円形のLEDデイタイムランニングライトを装備。ピクセルグラフィックの方向指示器も目を引き、ボディはキャスパーよりもわずかに大きいようにも見える。<中略>

注目の価格だが、ヒョンデは2万1500ドル(約338万円)未満に抑えることを目標としており、同ブランドで最も安価なEVになることは間違いない。日本での発売は未定だが、円高が進めば300万円以下も期待できるかもしれない。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/6905ba8e8900e30c343ec69de87d740b535f73cb

 

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韓国与党が本会議をボイコット、すると野党が「主要な委員会のポスト」を自党で独占する思わぬ展開に……

1:名無しさん


韓国の進歩(革新)系最大野党「共に民主党」は10日、保守系与党「国民の力」が欠席する中で開かれた国会本会議で、18ある常任委員会のうち11の委員会の委員長ポストを自党の議員で選出した。国会運営委員長に朴賛大(パク・チャンデ)民主党院内代表、法制司法委員長に鄭清来(チョン・チョンレ)議員、科学技術情報放送通信委員長に崔敏姫(チェ・ミンヒ)議員など、強硬・親明(李在明〈イ・ジェミョン〉代表に近い)の議員が選ばれた。

 禹元植(ウ・ウォンシク)国会議長は10日、国民の力議員108人を強制的に18の常任委の委員に決めて本会議を進めた。これに対し国民の力の議員らは、全員が常任委員の辞任届を出し、本会議を欠席した。国民の力は「法制司法委・国会運営委・科学技術情報放送通信委の委員長ポストを野党が独占するのは国会の慣例に背く」と反発したが、民主党は祖国革新党・改革新党・進歩党など汎(はん)野党圏議員と共に票決を押し付けた。

 先に今月5日、民主党は国民の力議員が欠席する中で自党出身の禹元植議員を国会議長に選出した。野党が国会議長に続いて国会運営委・法制司法委の委員長ポストを「独り占め」するのは韓国の憲政史上初めてだ。2004年の第17代国会以来、第1党は国会議長を、第2党は法制司法委員長を務めてきて、国会運営委員長は議席数に関係なく与党の担当だった。ところが禹元植国会議長は「慣例が国会法の上に来ることはあり得ない」として常任委員長の選出案を票決にかけた。

 国民の力の秋慶鎬(チュ・ギョンホ)院内代表は「きょう民主党も、国会も、李在明独裁体制に転落した」とし「民主党も死に、国会も死んだ」と反発した。逆に民主党の朴賛大院内代表は「国民の力は国会法の定めた時限内に常任委選任案を提出せず、自分たちの立場が貫徹されないのなら何もするつもりはないと、頑として駄々をこねている」とし「国会法を順守して国民の命令に従って働くのが民主的」と主張した。

 この日の票決で、与野党の間では極限の対立が続く見込みだ。国民の力は、民主党の主要常任委員長独占は「国会独裁」だとして、今後常任委の活動をはじめ国会の議事日程を全面拒否するとした。逆に民主党は、各種の争点法案を、所管の常任委において速戦即決で通過させるものとみられる。

https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/06/11/2024061180077.html

 

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米アクトジオ社の韓国語ホームページが「色々な意味で面白すぎる」と話題に、アクトジオはんは鬼やなぁ……

1:名無しさん


韓国沖東海(日本名・日本海)の深海に石油・ガスが埋蔵されていると分析した米国企業アクトジオが韓国語で韓国向けホームページを開設した。同社の専門性と関連した各種疑惑が提起される状況で会社の信頼度を高めるための目的とみられる。

アクトジオは10日、韓国で取得したドメイン「actgeo.co.kr」を使った韓国向けホームページを開設した。ホームページのメイン画面には韓国語で「東海油田の成功確率は非常に高いです。アクトジオは韓国の産油国の夢を応援します」と書かれている。

メイン画面にはアクトジオの履歴と参加プロジェクトが簡略に紹介されており、5日にビトール・アブレウ顧問が入国した当時に報道された韓国メディアの記事も添付された。特化サービスは「地質評価、ボーリング事業諮問、地質分析諮問」と紹介した。ただ、まだホームページは完成されておらず、メインページ以外の機能は活性化していない状態だ。

アクトジオが韓国公式ホームページ開設に出たのは、「東海の油田埋蔵の可能性」が発表されてから、同社に向け提起された各種疑惑を解消するための意図とみられる。5日に訪韓したアブレウ顧問は2日後に記者懇談会を開いてプロジェクトについて説明し、同社の住所地が一般住宅手あることなど各種疑惑に対しても説明した。

ただこうした釈明にもかかわらず、野党圏を中心に、アクトジオが事業を引き受けることになった過程を明らかにするようにとの要求とともに各種疑惑が提起されている。最大野党の「共に民主党」は8日、「アクトジオに国策事業を任せることになった全過程を公開すべき」と主張し、アブレウ顧問の記者会見に対しても「いんちき商売人のようだという疑問だけ強くなった」と非難した。

https://japanese.joins.com/JArticle/319687
https://japanese.joins.com/upload/images/2024/06/20240610162523-1.jpg

 

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韓国の国策事業を任せられた米アクトジオ社、「想像をはるかに超える劇物」で関係者が詰め腹を切らされる寸前に

1:名無しさん


共に民主党は、東海(トンヘ)の深海に石油・ガスが埋蔵されているとした分析をおこなった米国アクトジオ(ACT GEO)について、「尹錫悦(ユン・ソクヨル)大統領は法人資格が剥奪されていたアクトジオに国策事業を任せることになった過程をすべて公開せよ」と要求した。

 共に民主党のファン・ジョンア報道担当は8日の書面ブリーフィングで、アクトジオが営業税申告書の未提出などで、4年ものあいだ法人資格が剥奪されていたという報道を引用して、上のように述べた。

 ファン報道担当は、「アクトジオが2019年1月から2023年3月まで『法人資格剥奪』状態だったことが報道で明らかになったが、韓国石油公社はアクトジオに2023年2月に(石油・ガス埋蔵)分析を依頼した」とし、「法人資格が剥奪されていた企業に国策事業にかかわる分析を依頼したということ」だと述べた。そして「法人資格もない個人住宅に本社を置いているような企業に(国策事業を)任せることが、常識的に納得しうる国政運営なのか」と問うた。

 ファン報道官は、前日にアクトジオのビトール・アブレウ顧問がおこなった記者会見についても、「最大140億バレルという埋蔵量を算出した根拠、分析のやり方が公開されていない」とし、「まるで偽の薬を売る薬売りのようだという疑問ばかりがさらに強まった」と批判した。続いて「国民の疑惑は、どうして資格不足のアクトジオが国策事業を担ったのか、どのようなルートでこの事業が大統領に報告され、なぜ大統領が発表することになったのかへと拡大した」とし、「一から十まで調べて(疑惑を)糾明する」と語った。

 週刊誌「時事IN」は7日、アクトジオが2019年1月から2023年3月まで法人資格が剥奪されていたと報道した。時事INは「米国テキサス州政府国務長官室に登録されたアクトジオ関連の6種の書類を確保した」として「そのうちの2種の書類で、アクトジオが約4年間『資格剥奪』状態だったことが確認された。アクトジオが資格剥奪状態だった2023年2月に、韓国石油公社はアクトジオに分析業務を任せていた」と報じた。アクトジオが資格剥奪処分を受けることになった具体的な理由は、営業税申告書を提出しなかったり、州に納めるべき営業税を納付しなかったりしたためだと把握される。これについて韓国石油公社は、「アクトジオ社に対して2019年に税金滞納で行政処分が下されたという意味であって、この事実だけで法人資格を剥奪されたとは考えられない」と答えた。

https://japan.hani.co.kr/arti/politics/50268.html

 

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「韓国沖のガス田が本物なら日本は窮地に追い込まれる」とメディアが主張、韓国の経済力と軍事力は大幅に向上するはず

1:名無しさん


 だが日本人である私は、この「国政ブリーフィング」の様子を見ていて、手放しでは喜べなかった。というのも、仮に韓国が抱く「皮算用」がすべて現実のものとなったとしたら、日本への影響は、必ずしも良好なものとはならない可能性があるからだ。やや悲観的すぎるかもしれないが、以下、4つの分野について述べる。

■ 経済力で肉薄される可能性

 <経済>

 前世紀の末頃まで、日本の政官財界などでは、韓国経済のことを「九州経済」と揶揄(やゆ)していた。韓国経済の規模が、日本全体の約1割を占める九州経済と同規模だったからだ。

 それが現在は、日本の3分の1を超えるまでに成長した。それにつれて、日韓貿易における韓国側の発言権も増していった。

 もし尹大統領の発言通りの石油と天然ガスが産出されたなら、韓国の電力費用は大幅に下がるから、韓国経済を活性化させることになるだろう。ソウルの南部に広がる「半導体ベルト」はむろん、製造業からサービス業まで、活況を呈していく。

 そうなると、日韓の経済力は、いま以上に急速に接近してくる。すなわち、日本側の発言権は、相対的にますます弱まることになる。

■ 軍事力増強は必至、そのとき「反日」政権だったら

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/8e62acc7fad11697da43c73902ee69b4ef0e04e6

 

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韓国沖の巨大ガス田の件で国際資源大手が速攻で逃げていたと発覚、その後釜に居座ったのが例の……

1:名無しさん


 韓国南東部の深海にあるとされる石油・天然ガスを巡り、オーストラリアの資源大手ウッドサイド・エナジーが「将来性がない」として共同探査事業から撤退していたことが、6日分かった。これについて、韓国政府は報道資料を出して釈明した。

 ウッドサイドがホームページで公開した2023年の半期報告書によると、同社は「探査ポートフォリオを最適化する過程で将来性のない鉱区を排除した」とし、その対象の一つとして「韓国」を挙げた。

 同社は07年から16年まで、先ごろ韓国政府が大規模な石油・ガス埋蔵の可能性が高いと発表した鉱区で韓国石油公社と共同探査を行った。

 この過程で石油が産出される可能性のある「有望構造」が発見されると、19年に石油公社と共同で韓国政府から鉱物を掘採し、取得する権利を確保して深海探査に乗り出したが、昨年1月に事業から撤退した。

 これに対し韓国産業通商資源部は、ウッドサイドが22年6月にオーストラリアの資源大手BHPと合併し、既存の事業を整理する中で事業撤退に至ったと説明。ボーリング調査の前段階である有望構造化段階まで至らずに撤退したとして、「ウッドサイドが有望構造に対する深層評価によって将来性がないと結論を下したという解釈は事実関係に合致しない」と強調した。

 これに先立ち、尹錫悦(ユン・ソクヨル)大統領は3日に自ら記者会見を開き、南東部・慶尚北道浦項市の迎日湾沖に最大140億バレルに達する石油と天然ガスが埋蔵されている可能性が高いと発表した。

 石油公社は、これまでに蓄積された探査資料やウッドサイドが撤退に際して提出した資料、自主的に行った追加探査資料などの分析を米企業「Act―Geo(アクトジオ)」に依頼。同社が独自の技術やノウハウを基に分析し、今回新たに有望構造を導出したという。

https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/06/06/2024060680077.html

アクトジオ社にはペーパーカンパニー疑惑が浮上中
https://you1news.com/archives/112983.html

 

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