ウクライナでは東部ドネツク州の拠点、バフムトに対し、ロシア軍が攻撃を強め、ウクライナ側は市民に死傷者が出ているとしています。一方、イギリス国防省は同じドネツク州内でロシア軍の精鋭部隊の装甲車が破壊されているのを確認したとしていて戦力を消耗していることもうかがえます。<中略>
一方、イギリス国防省は26日、ドネツク州の激戦地のひとつ、ブフレダルを撮影した衛星写真の分析として郊外でロシア軍の装甲車10台が破壊されているのを確認したとしています。
イギリス国防省は、この装甲車はロシア軍の精鋭部隊とされる第155海軍歩兵旅団のものとみられるとして、「この部隊は経験の浅い動員兵を補充せざるを得なくなっていて能力が格段に低下しているとみられる」と分析しています。
全文はこちら
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230227/k10013991671000.html
Amazonがネット上のヤミ市のようになってきているという指摘 ?
一方で、その主要事業の1つであるネットショッピングの部分で、目当ての商品がうまくみつからなかったり、目当ての商品だと思ったらどこのブランドのものかわからない低品質な品だったりと、ヤミ市じみた状態になってきていることが指摘されています。
2020年の時点で、Amazonの取引のうち50％を中国のサードパーティ小売業者が占める状態になっているとのこと。
なお、小売業者がどうなってもAmazonは利益を得られるという魔法のような仕組みをもってしても、Amazonの展望はあまり明るいものではなくなってきているとNew York Magazineは述べています。これまでAmazonで使われてきた「人気ブランドの商品の代わりに安価なストアブランド商品を販売する」という鉄板技が通用しなくなってきているというのが1つで、このほかにパンデミックの影響で「買い物習慣」そのものが終わってしまったという見方もあるとのこと。
https://gigazine.net/news/20230202-amazon-junkification/
オランダ在住の31歳の男性が、15歳の少女を自認しているため、未成年の少女とシャワーを浴びることを許可された。
彼の名前はマルゴレイン・シェパース。
地元メディアによると、この男性はパン屋で働いており、子供の頃からサッカーに興味を持っていた。
2年前にトランスジェンダーへの転向を決意し、そしてこの女子サッカー部に受け入れられたという。マルゴレインはまだ公式戦には出られないが、チームの他の女の子と一緒に更衣室を使用することは許されている。
https://summit.news/2022/08/31/31-year-old-transgender-footballer-celebrates-being-able-to-use-same-changing-room-as-team-of-teenage-girls/
https://www.vpro.nl/programmas/tegenlicht/lees/artikelen/2022/Marjolein-Schepers-.html
「全員解雇しろ」パンチに飛び蹴り…アフリカの女子チームが判定に激怒、逃げる主審に集団暴行。衝撃の蛮行に非難殺到「現代サッカーとは思えない」
目を疑うような光景だった。
『MEDIA ITA』は２月17日、「女子サッカーチームがペナルティを与えなかったレフェリーを追い詰め、残酷な攻撃をする」という衝撃的なニュースを掲載した。
記事によれば、DRコンゴの女子サッカークラブ、DCモテマ・ペンベの選手たちが、マゼンベ戦でPKが与えられなかった判定に抗議。
「レフェリーを追いかけて、残忍な暴行を加えた」という。１－５で大量リードされている状況だった。
SNSでは、逃げ回る男性の主審を捕まえ、スタッフも加わってパンチや飛び蹴り浴びせるショッキングな動画が拡散されている（ちょうど視界に隠れ、暴行を受ける主審は映っていない）。
当然、止めに入った関係者もいて、その隙に主審がトンネルへと逃げ込んだものの、後ろから数人の選手が追いかけて行く様子も確認できる。<中略>
記事よれば、DRコンゴ・サッカー協会はモテマ・ペンベの一部の選手に出場停止処分を科したという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c3ea878e95b21b313faadf43eebdb32a6131ace0
【動画】
「なんて野蛮な」「酷くて見てられない」と批判殺到！女子チームが逃げる主審を捕まえて集団暴行
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1626493466720055297/pu/vid/480×848/6qFljry2ozoq_UZo.mp4
42年前のソビエト製ロケット、制御不能で地球に落下
42年余り前に打ち上げられた1.4トンのロケットが、ついに地球に帰還した。正確に言うと、20日に大気圏に突入して炎上し、その一部が地上に落下したとみられる。
ソビエトのボストーク2Mロケットは、1980年に偵察衛星の打ち上げに使用された後、地球周回軌道に放置された。これは当時としてはごく一般的な処分方法だった。
天文学者のジョナサン・マクダウェルはTwitter（ツイッター）への投稿で「ロケットは1980年代半ばから完全に機能停止していたため、大気圏への再突入を制御するすべはなかった。 大気との摩擦により、軌道が次第に小さくなった」と説明した。
米政府系の宇宙研究開発団体Aerospace Corporation（エアロスペース・コーポレーション）も、北極海ノバヤゼムリヤ列島のロシア領上空で起きたロケットの再突入を追跡した。
マクダウェルは、ロケットの大きさから考えてその一部が地表に衝突した可能性は高いが、落ちた場所はおそらくロシアの荒野か北極海だとしている。
1.4トンのロケットは再突入を観測するのに十分な大きさだが、近年制御不能の再突入を繰り返して問題になっている中国の「長征」ロケットの重量は20トン以上であり、これと比べると大きくはない。
全文はこちら
https://forbesjapan.com/articles/detail/61180
「これまで犯してきた罪の贖罪の意味もあって、やらないで後悔するよりはまずは行動しようと思いました」
彼自身がカトリックのクリスチャンだったことも理由のひとつだったのだろう。生まれて初めてパスポートを取得し、昨年３月29日に日本を出国。これが人生初の海外だったというから驚きだ。
「おおお！ ヤクザ！」
中継地であるポーランドのワルシャワ空港で、偶然にも義勇兵志願のアメリカ人とイギリス人と知り合いになった。彼らと行動をともにすることになったハルさんは、４月１日に国境を越えてウクライナ西部のリビウにある募集所へとたどり着いた。面接官からこれまでに軍歴がなく、言葉が話せないと入隊は許可できないと言い渡される。
「その時に一緒にいたイギリス人が『彼は経験はないがハートがある。その証拠に彼の身体を見てくれ！』と服を脱げとジェスチャーをしたので言われた通りに脱いだら面接官が『おおお！ ヤクザ！』と驚いてました（笑）」
彼の情熱と刺青が功を奏して、イギリス人が面倒をみることを条件に入隊が決まった。まずはキーウへ行き、１週間ほど射撃訓練を受けた後、西に130㎞ほど行った場所にあるジトーミルで本格的な軍事訓練を受けた。40代後半のハルさんにとって20代、30代の若者と一緒に訓練を受けるのは辛くはなかったのだろうか。
「当初は部隊も私も心配はありましたが、朝から20人で走る訓練で、僕はいつも５位以内には入っていました。若い子たちは辛くて途中から歩いていて『軍隊経験者とはいえ、たいしたことないな。これはイケるかも』と思いました」
そうはいっても訓練は厳しくハルさんは必死で頑張った。面接時に彼を助けてくれたイギリス人がサポートを続けてくれたことも励みになっていた。
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https://news.livedoor.com/lite/article_detail/23773250/
TSMC内部から米国での製造強化に疑問の声、米メディア報道
同記事は、NYTが匿名を条件にTSMCの従業員11名にインタビューしたものであり、米国工場に対して従業員の多くは、TSMCが長い間進めてきた研究開発への注力が揺らぐ可能性があると考えているという。米国と台湾の文化の違いから、米国への移住をためらっているとする従業員もいるとされており、「米国での高コストによる生産」と「米国の従業員の管理上の課題」が、米国への製造プロセス移管を難しくしていると多くの従業員が指摘しているという。
一部のTSMCのエンジニアからは、アリゾナ工場にて米国で採用された従業員と台湾からの従業員をどのように融合させるかについての懸念を述べたという。台湾では、エンジニアは毎日長時間、しかも週末もシフト制のため働くことが当たり前となっているが、米国の従業員がそうした条件を受け入れなければ、アリゾナ工場で働くことになる台湾からの従業員の負担が増すことになる可能性が高いことが指摘されている。
実際、TSMCの最高財務責任者であるWendell Huang氏は、先般開催した決算説明会にて、米国の工場建設コストは台湾で建設する場合と比べて少なくとも4倍になる可能性があることを認め、その結果、TSMCの収益性を損なう可能性があることを述べている。
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https://news.mynavi.jp/techplus/article/20230224-2601056/
水の都・ベネチアに異変 運河“干上がる”…市民生活混乱 公共船減便 “悪臭”も
水の都として知られるイタリア・ベネチアで、シンボルである運河の水位が急激に下がり、市民生活に混乱も起きている。取材した、30年以上ベネチアに住む日本人も驚きを隠せない。一体、原因は何なのだろうか。
■水位↓…ベネチア在住日本人「通常みえない泥が」
水の都として知られるイタリア・ベネチア。街に張り巡らされた運河は、ゴンドラ観光だけではなく、ごみ収集など、ベネチアの人々の暮らしにもなくてはならない存在だ。
しかし、その運河に「ある異変」が起きているという。
ベネチアに移り住んで32年。世界的なベネチアンガラスアーティストとして活躍する、土田康彦さん（53）にその異変を伝えてもらった。
土田さん：「今この橋は、サンマルコ広場から徒歩で2、3分のところにあるベネチアの中心街です。この橋の下の運河を見ると、通常の水位のおそらく1メートルから1メートル20センチ下に水面がありまして、通常みることのない、泥が見えていて」
通常だと苔（こけ）の付いた高さまで水につかっているというが、最近では水面が下がり、泥や貝などが露出している。
ゴンドラが運航できないだけではなく、住民が使う公共の船の本数も減らさざるを得ない状況だという。そのため…。
乗客：「警察を呼べ！うんざりだ！」
画面奥に映る男性が、すでに満席の船に無理矢理乗り込み、船が出発できない事態に。すると、乗客の1人が男性を引きずり降ろし、投げ飛ばした。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/3721f6cde28f5d08546df22b3e7c540bb1fff28a
共同声明反対国は「ロシアと中国」異例の名指し Ｇ２０財務相会議閉幕
インド南部ベンガルールで２５日まで開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議では、ロシアのウクライナ侵略を巡る意見対立から共同声明の採択は見送られた。見送りは４回連続で、議長国のインドが代わりに発表した議長総括では、反対した国がロシアと中国だったことを名指しで指摘する異例の措置を取った。ウクライナ侵略から１年の節目に開かれたＧ２０は、国際社会の「協調」よりも「分断」がより鮮明となる結果となった。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20230226-5DALDK2SZFNRHDU4O5MCJCI7N4/
ロシアによるウクライナ侵略で、ウクライナ軍は２５日、東部ドネツク州の要衝バフムトと周辺で戦闘が続き、露軍が同市の制圧と包囲に主な努力を割いていると発表した。ウクライナ軍参謀本部は同日、露軍が動員兵の脱走や戦闘放棄を防ぐため、露南部チェチェン共和国の特殊部隊最大２００人をバフムト方面に増員したと明らかにした。
ウクライナ軍当局などによると、露軍はこれまでも自軍兵の降伏や逃亡を後方から監視する「督戦部隊」を運用している。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20230226-GXIUKDNMYJIGDBL6MMM3KWFGXA/
西尾維新の言語センスが限界突破!? ジャンプ『暗号学園のいろは』翻訳担当がギブアップ宣言
『週刊少年ジャンプ』で連載中の漫画『暗号学園のいろは』が、思わぬ窮地に立たされている。同作はカルト的な人気を誇る小説家・西尾維新が原作を担当しており、さまざまな言葉遊びが仕込まれているのだが、その言語センスが“翻訳不可能”な領域に踏み込んでしまったらしい。
日本語の限界に挑んだ暗号バトル
同作は、生徒たちに暗号解読が課せられる「暗号学園」を舞台とした学園ストーリー。主人公のいろは坂いろはが、ひと癖もふた癖もあるクラスメイトたちと暗号で競い合っていく…という異色の漫画だ。
ところで現在「ジャンプ」は、毎週海外向けの翻訳版が配信されており、海外ファンもタイムラグなしで作品を楽しめる。当然、「暗号学園のいろは」も翻訳作品に含まれていた。
しかし2月19日、同作の翻訳を担当していたKumar Sivasubramanian氏が、自身のツイッターで驚きの内容を報告。第13話をもって翻訳から外れることになったというのだ。
というのも同作では、毎回のように難解な暗号を使ったバトルが繰り広げられてきた。そしてその多くは、日本語の性質に強く依存したものとなっており、翻訳する際には多大な労力が求められる。
さらに第10話「昨日の戦争は今日も戦争」からは、高度なリポグラムを応用した「失言半減質疑応答」というバトルが繰り広げられることに。日本語の五十音を前提とした高密度の言葉遊びが、延々と続く展開となっており、もはや“翻訳不可能”な領域に達していた。
ちなみに翻訳版では、日本語の音訳をそのままアルファベットで表記する苦肉の策がとられたのだが、もちろん海外の読者には理解できるはずもなかっただろう。
全文はこちら
https://myjitsu.jp/enta/archives/118254
韓国・米国・日本・台湾による米国主導の半導体同盟「チップ4」が16日に最初の本会議を開催したことが分かった。チップ4は中国の「半導体崛起」をけん制するため米国が韓国・日本・台湾に提案した半導体同盟だ。今回の会議出席で「韓国のチップ4参加も本格化するのでは」との見方も浮上している。
韓国外交部（省に相当、以下同じ）の当局者は24日「今月16日に遠隔でチップ4会議に参加した」と明らかにした。今回の会議は米国で台湾大使館の役割を果たしている米国在台湾協会（American Institute in Taiwan）の支援で開催され、昨年9月に最初の予備会議を行ってから5カ月で再び開かれた本会議だ。韓国からは台北駐在の代表部関係者が首席代表として出席し、韓国外交部と産業部は局長クラスがオブザーバー参加した。会議では米中対立に関するセンシティブな事案は直接議題とならず、サプライチェーン（供給網）の安定化と多角化を大きなテーマとして話し合いが行われたという。またサムスン電子やSKハイニックスなど韓国の半導体メーカーが直面している状況なども伝えられたようだ。
全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/02/25/2023022580006.html
ロシアによる侵攻を受けたウクライナから逃れた学生と、前橋市内で日本語学校を運営する学校法人「ニッポンアカデミー」が学費を巡ってトラブルとなっている問題で、学校法人の清水澄理事長が２４日、県庁で記者会見し、学費の請求について「学生が自立するまでの期間だと説明してきた」とし、「私たちはウクライナに対して最大にできることをしたいと思っている」と主張した。
一部の学生が「一定期間は学費は無料と説明されていたのに期間内に支払いを求められた」と反発していることに対し、清水理事長は「母国は戦争している。良識的な判断ができると思ったが、残念ながら一部の人にはできないようだ」などと述べ、「ウクライナの人たちの支援状況がわかりますか。はっきり言って難民貴族だ」と語った。【庄司哲也】
https://news.yahoo.co.jp/articles/160f6a668568e33f05bad40b36d285feb09e1b75
7年も鳴かず飛ばずだったハイチュウ、なぜ米国で爆売れしたのか 「もぐもぐタイム」が火付け役
今や米国で幅広く販売されているハイチュウ
米国でのハイチュウ人気が止まらない。日本を飛び出したハイチュウに、異国の地で何が起こっているのか。製造販売元である森永製菓に聞いた。
海外で「HI-CHEW（ハイチュウ）」というブランドで展開されているハイチュウは、森永製菓の重点領域である米国事業の絶対的エースだ。同社の2023年3月期決算説明会資料によると、ハイチュウの21年度の売上高は9200万ドル、日本円に換算すると約105億円を突破し、営業利益も過去最高の14億円を達成した。
最初、ハイチュウはマリーやムーンライトなどのビスケット、チョコレートやキャラメルといった菓子の一つとして輸出されていた。そんなハイチュウに最初の転機が訪れたのは08年――ハワイでハイチュウが売れていると分かった時だ。
「理由を調べていくと、日本人観光客やアジア系の人だけでなく、どうやら現地の人も購入していることが分かってきたんです。『もしかしたら、米国全土にもいけるかもしれない……』という話が当時挙がっていました」（森永製菓の担当者）
西海岸にある日系人向けのスーパーでも森永製菓の商品は取り扱われており、ここでもハイチュウは他の菓子に比べ、売れていたそうだ。これらをきっかけに、本格的に米国でハイチュウを売り出そうと08年に森永製菓は米国法人を設立した。
同社の担当者は、ソフトキャンディ自体は米国でも販売されていると断った上で、「ハイチュウのような、フルーツの味わいを再現しながらも、噛み応えのある食感を持つソフトキャンディは珍しい商品だと思います」と話す。実際に米国内でも「本物のフルーツの味がする」「他のソフトキャンディにはない食感」と言う点で、ハイチュウが評価されているという。
しかし、実際にハイチュウが爆発的に売れ始めたのは15年頃だという。一体、この7年間にどのような苦労があったのだろうか。
ハワイでは人気だったけど……
米国法人を設立したからといって、いきなりハイチュウを米国全土で展開できるほど甘くはなかった。
日系やアジア系のスーパー、地元スーパーのアジアフードコーナー、コンビニなどに取り扱ってもらえたものの、日本との商習慣の違いから「導入そのものに一苦労した」と、担当者は当時を振り返る。
当時、とあるコンビニへの陳列を提案したものの、本部商談での全国導入は叶わなかった。しかし、店舗オーナーの「YES」を引き出せば店頭に並べてもらえる仕組みだったため、店舗商談に繰り出す日々が続いた。地元スーパーでは、「日本の商品だから」という理由で、菓子コーナーではなく、アジアフードコーナーに陳列されてしまう。また、日系スーパーがあるのは、西海岸か東海岸、ニューヨークぐらい。中央部の地域では販売すら叶わなかった。
担当者は「この頃の売り上げは期待に沿うものではなかった」と振り返る。「お店にどれだけ並べられるか、お客さまにどれだけ知ってもらえるかという両輪で見たとき、どちらも上手く回せていませんでした」<中略>
人気を爆速させたメジャーリーガーのもぐもぐタイム
全国販売と時を同じく、ハイチュウ爆売れの火付け役となる出来事がメジャーリーグで起こった。きっかけは、球団に所属していた日本人選手がチームメイトにハイチュウを差し入れたことだった。
「全ての球団に該当するかは分からないのですが、ブルペンに入る一番若手の選手が飲み物と軽食を用意する習慣がある球団もあったようです。そこにハイチュウを置いたところ大人気だったようで。選手としても毎回ハイチュウを日本で購入し、持参するのは大変だと、球団関係者から当社にご連絡いただき、商品を提供することになりました」（森永製菓の担当者）
メジャーリーガーがハイチュウを気に入ってくれることが分かった森永製菓は、球団とスポンサーシップ契約を結び、メジャーリーガーを通じたプロモーションに力を入れていく。いくつかの球団とスポンサーシップ契約を結び、ベンチにハイチュウを置くことを依頼したことで、試合中継にハイチュウを食べるメジャーリーガーたちの姿が映り込むよう になった。現在は、シカゴ・カブスとセントルイス・カージナルスとタンパベイ・レイズの3球団とスポンサーシップ契約を結んでいる。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/1206f181988d8807fc83e130f2c69aa0e4c2e0cd
いいタイミングで心停止
コペンハーゲン（デンマーク）-これは幸運としか言いようがない。雲の上で乗客が心停止に陥ったとき、助けはそう遠くないところにあった。なぜなら、機内にはたくさんの心臓専門医がいたからです。56人の専門家が会議に向かう途中だったのです!
ストックホルムからロサンゼルスへ向かう途中、飛行機が北極に近づいたとき、客室乗務員がパイロットに、乗客が心停止したことを告げました。
ヘンリク・ニールセン：「あれは最悪の瞬間だった。すべてが遠かった。一番近い空港を探しましたが、一番近い空港は4時間離れていました。”
ストックホルムとオスロから来た56人の心臓専門医が搭乗していたのだ。
彼らは皆、ロサンゼルスで開催される医学会議に向かう途中だったのです。「客室乗務員が応急処置をする間もなく、医師たちはすでに仕事に取りかかっていたのです。彼らは彼の体調を安定させ、その後、何が問題なのかを詳しく説明してくれました。
https://www.bild.de/news/ausland/news-ausland/herzstillstand-im-flugzeug-an-bord-56-kardiologen-82885484.bild.html
水素があれば「ロシア依存」から抜け出せる…欧州が着々と進める次世代エネルギー戦略のしたたかさ
金融・経済制裁に反発するロシアがヨーロッパ向けの天然ガスの供給を絞り込んだことは、かえってEUの脱ロシア化に向けた意思を強固なものにしたと考えられる。
特にロシアに対する依存度が高かった天然ガスに関しては、米国などからの液化天然ガス(LNG)輸入の増加に加えて、地中海・西アフリカでのガス田開発といった試みが進む模様である。
また天然ガスに代わるエネルギー源も必要となるが、脱炭素化の理念にも適う水素は、EUにとってはまさに打ってつけの次世代エネルギーということになる。
■アドリア海で大規模な実証実験が始まった
EUの執行部局である欧州委員会が、化石燃料の「脱ロシア化」を掲げて2022年5月に公表した行動計画である「リパワーEU」の中でも、再エネ発電によって生産した水素の利用を広めていく方針が強調されている。
脱炭素化と脱ロシア化の両立を図りたいEUにとって、水素の利用は確かに有効な戦術になりえるのかもしれない。
その水素の利用に向けた実証実験が、アドリア海の沿岸で始まることになった。
中心となるのは、アドリア海に面する人口210万の小国スロベニアの国営電力会社HSEである。このHSE社は2月1日に、自社が主導する水素利用の実証実験を開始するに当たって、EUから2500万ユーロ(約35億円)の補助金を獲得したと発表した。
■水素の生産から利用までの一貫したバリューチェーンを構築
この実証実験の正式名称は「北アドリア海水素バレープロジェクト」という。いわゆる官民連携のかたちで、水素の利用に向けた研究・開発を後押しすることがその目的である。先導役のHSE社に加えて、スロベニアとクロアチア、そしてイタリア北東部フリウリベネチア・ジュリア州の政府が参加し、さらに34の事業体が参加する。
このプロジェクトの下で、各事業体は水素の生産から利用までの一貫したバリューチェーンを構築し、今後の水素の利用に向けた可能性を探ることになる。
将来的に再エネ由来の水素を年間5000トン生産するとともに、製造業や交通網で用いることが最終目標となる。プロジェクトの期間は6年間が想定され、2023年後半の稼働を目指す。
EUには「ホライズン・ヨーロッパ」という、EU加盟各国の研究・開発投資を支援するための補助金支援プログラムが設けられている。このプログラムの予算は、EUの中期予算(多年次財政枠組み)から拠出されるが、今回、HSEが主導する水素利用の実証実験は、このホライズン・ヨーロッパによる補助金支援を得ることになる。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/46158aeb4c9d2db4ba44f2b56554a0710477be5e
米ワーナー・ブラザース・ディスカバリーは現地時間23日、J・R・R・トールキンのファンタジー小説「指輪物語」に基づく『ロード・オブ・ザ・リング』新作映画を、複数製作すると発表した。時代設定やストーリーは明かされていない。
『ロード・オブ・ザ・リング』は、世界を滅ぼす魔力を秘めた指輪を手にした主人公・フロド（イライジャ・ウッド）が、旅の仲間たちと共に壮大な冒険を繰り広げるファンタジー。ピーター・ジャクソン監督によって3部作として製作され、完結編『ロード・オブ・ザ・リング／王の帰還』（2003）はアカデミー賞で作品賞など11部門を受賞した。その後、2012年から2014年にかけて前日譚にあたる『ホビット』3部作が公開されたほか、昨年9月には実写ドラマ「ロード・オブ・ザ・リング：力の指輪」が配信された。
新作は、映画シリーズを手掛けたニュー・ライン・シネマ（ワーナー・ブラザースの一部門）が製作。現地時間23日に行われたワーナーの収支報告会では、同社が「指輪物語」の映画権などを保有するスウェーデンのゲーム会社エンブレーサーと、複数年にわたる契約を結んだことが明かされている。
全文はこちら
https://www.cinematoday.jp/news/N0135338
松岡修造がメジャーリーガーに直撃「どうしてWBCに？」…現地記者が語るMLBの“狙い”
今回のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）、日本代表は過去最高のメンバーがそろいました。さらに、日本以外の国も、過去最高のメンバーがそろいました。<中略>
特に、本気度の違いが見えるのがアメリカ代表。これまでの大会といえば、メジャーリーガーが参戦すると言っても、全盛期を過ぎた大ベテランや、実績のない若手が中心でした。
しかし、今回は、トップ選手が次々と参加を表明。WBCが世界一を決める大会と、選手に認知されてきたのです。
トラウト：「WBCの舞台で輝きたい。代表の打診を受けた時、前回大会の優勝を思い出しました。大会の雰囲気や、SNSで国内が盛り上がったのを知っているので、あの仲間に入りたいと思いました。
またとない機会で、本当に楽しみ。アメリカ代表のユニホームに身が引き締まる思いです」
■MLBの狙いと“保険”…大会直前で“出場ストップ”も
一方で、WBCを主催するMLBには、別の狙いがあると現地記者はいいます。
LAタイムズ D・ヘルナンデス記者：「ビジネス的な理由でしょう。アメリカでは、アメリカンフットボールが圧倒的に人気があります。バスケットボールも、野球より人気が高いです。20年、30年もすれば、サッカーも野球人気を抜くと思います。この国の人は、WBCに興味がありません。もっと多くのスター選手が出場すれば、関心も上がると考えたのでしょう」
アメリカで問題となっている野球人気の低迷。そこでMLBは、各チームと話し合い、WBCに多くのスター選手を出場させることで、MLB自体の人気を上昇させたい。そんな狙いもあるといいます。
しかし、シーズン期間ではない3月の大会を開催するのは、チームにとってリスクもあります。
D・ヘルナンデス記者：「結局は、どのチームもWBCでもうけたいのですが、もし投手にけがをされたら、お金を失う。それを一番恐れています。そこで保険ができたわけですが、結局はお金なんです。ここはアメリカですから。お金こそが、神様なのです」
WBCに出場するメジャーリーガーは、けがをした時のために保険に入ります。保険会社の審査に通らないと、出場できません。（※チームによっては特例で出場できる場合もあります）
全文はこちら
https://news.tv-asahi.co.jp/news_sports/articles/000288511.html
米ブルームバーグ通信は２３日、米動画配信大手ネットフリックスが世界１００か国以上で最大５０％の値下げを行ったと報じた。契約者数の少ない東南アジアやアフリカ、南米の新興国が中心で、日本や米国は対象外という。世界的な値下げで契約者を伸ばす狙いがあると見られる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e3904db81847004d2a144b0c3244b827b55bb8b4
タイで進む３つの高速鉄道計画が前途多難だ。中国の協力で始まったバンコクと東北部ノーンカーイを結ぶタイ中高速鉄道は、一部工事が始まったものの昨年末の進（しん）捗（ちょく）率は１５％で、目標の３７％を下回る。首都圏３空港を結ぶ３空港高速鉄道も５年前に入札が行われたが、開業は２０２９年以降の見通しだ。バンコクと北部チェンマイを結ぶ新線も日本が参加に意欲を示すが、開業後の需要は不明のままだ。
このうちタイ中高速鉄道（約６０９キロ）は、クーデター後の１５年に事業化が始まった。軍政を批判する欧米からの協力はなく、タイ政府が頼ったのは中国。ところが、「一帯一路」を推し進める習近平政権は資材や労務者、資金の一切を提供し実質的な支配下に置くことを条件にしたことからタイ側が反発。関与は技術指導に限定され、その後の歩みは鈍い。
３空港高速鉄道（約２２０キロ）は財閥最大手チャロン・ポカパン（ＣＰ）グループ主導の企業連合が落札した。だが、国際線が中心のスワンナプーム空港と国内線のドンムアン空港間は一定の需要があっても、前者には豊富な国内線もあり利用は限定的という見方がもっぱらだ。このため主要駅周辺の商業開発をセットで入札を行ったことから、高い負担を懸念する企業が軒並み撤退。落札したＣＰグループ連合も事業権料の支払いなどを巡って発注者側と見解が分かれ、工事は大幅に遅れている。
日本の主導が期待されるチェンマイ新線（約６７０キロ）も進展はない。日本政府やその企業連合はタイが中国に傾斜してから熱意を失ったままだ。タイ中高速鉄道がラオスで中老鉄路と接続され、中国までの直通列車が計画される中、チェンマイ線は先のない盲腸線。こうした立地も不利に作用している。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20230224-H4HIC4ICNRP6LMJS6G4TGIUYBI/
