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79件のコメント

「100年耐久」を謳った中国の海底トンネル、開通から僅か半月で大浸水を起こしてしまった模様

1:名無しさん




今月1日(現地時間)に開通した中国・大連の海底トンネルが開通から半月で水浸しになった。

16日、大連湾海底トンネルの運営会社などによると、同日午前8時32分ごろ、トンネルの底に水が溜まっているという通報があった。

中国のソーシャルメディア(SNS)微博にもトンネル内の道路に水が入っていて、車両の通行に支障をきたす映像が複数投稿されている。

ある映像からは、トンネルの天井から水が降り注ぐ場面と車が非常点滅表示灯(ハザードランプ)を点灯して徐行する様子を確認することができる。また、トンネルの側面から水漏れしている映像と、運転手がトンネル内部で車両をバックさせる映像も投稿された。

オンライン上では「開通してからまだ半月しか経っていないトンネルから水が漏れるのは理解できない」と安全性に疑問を呈する声があがっている。

海底トンネル運営会社側は、トンネルの一部区間で水漏れしていたが、午前10時ごろ緊急補修作業を終えて通常運行していると明らかにした。

大連市公安局も消防バルブから水が漏れただけで、トンネルには問題がないと主張した。公安局の関係者は「トンネル自体から水が漏れたのではなく、補助道路にある消防バルブから水が漏れた」とし、「海底トンネルとは何ら関係ない」と話した。

今月1日に開通した大連湾海底トンネルは、大連中山区と甘井子区を結ぶ往復6車線の幹線道路のうち、大連湾海域の地下を貫通した区間で、トンネルの長さは5.1キロとなっている。

当局は開通当時、100年耐えられる耐久性を確保するために先端掘削工法が適用されたと説明した。

https://japanese.joins.com/JArticle/304434

 

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52件のコメント

飛び降り自殺を図った少女を身を呈して救った男性、少女の家族から糾弾されて全てを失う悲劇的な展開に

1:名無しさん


一般的に人命を救助すれば感謝されるものだが、中国のある男性は飛び降り自殺を図った少女を身を呈して救ったものの、少女の家族から非難されてしまったという。香港のオンライン・ニュースポータル『香港01』などが伝えている。

このほど中国の吉林省で、自らを犠牲にして飛び降り自殺を図った少女を救った元警備員のチュイ・イエンさん(Qu Yan/曲岩)が大きな関心を集めている。『香港01』によると、2022年当時28歳だったチュイさんは警備員として病院に勤務しており、その時に少女を救ったという。

少女は病院4階のバルコニーから飛び降りようとしており、連絡を受けたチュイさんが地上で少女のいる真下に到着すると、辺りには大勢の見物人がいたものの救助隊はまだ到着しておらず、少女が飛び降りた際の救助準備ができていなかった。

すると少女はそのままバルコニーから飛び降りてしまい、チュイさんは少女を救おうとすかさず落下地点へ駆け寄り、身を呈して受け止めようとした。しかし少女を受け止めた時の衝撃が大きすぎたため、チュイさんはそのまま意識を失い少女とともに病院内で緊急搬送された。

病院のベッドで目が覚めたチュイさんは、腕、頸椎や背骨など全身に複数の骨折を負い、約1年が経った現在も脊椎の負傷による麻痺が残り、起き上がることができない状態だという。一方でチュイさんが救った少女もまた入院の必要があったものの、怪我の程度は軽く数日後には退院できたそうだ。

病院で寝たきり状態となってしまったチュイさんは、勤務していた警備会社を解雇され、職を失ったことで病院の治療費を払うことができなくなってしまった。また、彼の家族も裕福と言える状態ではないため、治療代を支払うことができず、チュイさんが勤務していた警備会社に医療費の援助を求めることにした。

ところが頼みの綱だった警備会社からは一切の援助を拒否され、とうとうチュイさんは病院から「薬の投与を止める」と宣告されてしまった。そこでチュイさんの家族は、彼が救った少女の家族に医療費の支援を願い出ることにした。

のちにチュイさんはメディアの取材を受けることとなり、彼の母親が取材の最中に少女の母親に電話をかけて医療費の負担を依頼した。すると電話の向こうから信じられない答えが返ってきた。

「何をしてくれたっていうのよ? うちの娘は今大変な状態なのよ。あの子は障害を負っていて、もしあの子に何かあったらあなたの息子のせいでもあるからね。一生その責任を償ってもらうことになるわよ。」

自らを犠牲にして飛び降りた少女を救った男性「娘の怪我はあなたのせい」と非難される(中国)
https://article.yahoo.co.jp/detail/0e7418b24a7488d8fc1e3e98302911e71f45c701

 

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29件のコメント

中国資本がヨーロッパに史上最大級の巨大な中国村を形成、多数の中国人労働者を欧州に送り込む

1:名無しさん


欧州連合(EU)が、電気自動車(EV)への転換で、中国メーカーの猛攻を受けている。中国勢は欧州に生産拠点を続々と設置し、市場シェアを拡大。逆に欧州勢は中国市場で苦戦を強いられ、守勢に回っている。ドイツ、フランスは12日、それぞれ欧州企業に対する助成措置を発表し、国内産業の保護に乗り出した。

欧州の「中国村」

EV電池の世界最大手、寧徳時代新能源科技(CATL)は昨年、旧東独のアルンシュタットに欧州初の工場を稼働させた。大手メーカーが居並ぶ産業団地でも、ひときわ大きい。投資額は18億ユーロ(約2650億円)で、約2000人が働く。駐車場から、中国人とみられる黒髪の従業員が続々と構内に入っていった。

https://www.sankei.com/article/20230513-6GNPTDAZFFPIPB63XSPPMJQ4H4/

 

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35件のコメント

中国OPPOが半導体の自主開発を放棄すると決定、開発会社は解散して従業員は突然の解雇通知に困惑

1:名無しさん


中国のIT関連情報サイトの芯智訊はこのほど、中国の通信機器製造とソフトウェア開発大手のOPPO(オッポ)が、ICチップの自主開発を断念した件についての解説記事を掲載した。

OPPOは12日、2019年8月に設立してチップ設計などを手掛けてきた関連企業の哲庫科技(ZEKU)の事業を全面的に打ち切ると発表した。OPPOは、世界経済や携帯電話市場の不確実性に直面し、慎重に検討した結果、ZEKU事業の終了を決定したと発表した。OPPOはまた、「難しい決断でした。われわれは適切に対応し、これまで通り製品を作り、価値を創造し続けていきます」と表明した。

ZEKUの従業員の1人は、「昨夜の退社後に、会社から突然の通知を受けた。会社がIT関連で重大なアップグレードをするので、今日は出社はしなくてよいが、全従業員会議(毎月開催のオンライン会議)には時間通りに参加せねばならないとのことだった。そして、会社は今日になり、突然この(事業停止の)情報を発表した。何の前触れもなく、今も全くピンと来ない」と述べた。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b913980-s25-c20-d0198.html

 

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10件のコメント

韓国企業の間で中国市場をあきらめるムードが漂っている模様、売上の60%を占めていたのに今現在は

1:名無しさん


中国で愛国消費ブーム(国潮=グオチャオ)が巻き起こっている中、「Kビューティー」が力を発揮できずにいる。今年1-3月期に中国人がオンライン免税店を通じ購入した韓国製化粧品の総購入額は昨年同期に比べて3分の1程度まで下がっていることが分かった。

 本紙が13日、韓国統計庁の「3月オンライン・ショッピング動向」を分析した結果、中国人がオンライン免税店で韓国製化粧品を買った金額は昨年1-3月期の3170億ウォン(約320億円)から今年1-3月期には1091億ウォン(約110億円)へと下がっていることが分かった。昨年に比べて化粧品の売上が約3分の1に当たる34.4%に減ったということだ。<中略>

 問題は、このような中国の消費トレンドにより韓国製化粧品など消費財の売上状況がますます厳しくなっていることだ。韓国の化粧品大手メーカー「AMORE PACIFIC(アモーレパシフィック)」の場合、一時中国での売上が海外売上の60%を占めるほど比重が高かったが、最近は高級基礎化粧品「雪花秀(ソルファス)」などを除いて事実上、中国市場をあきらめるムードが漂っている。「HERA(ヘラ)」や「ETUDE(エチュード)」などのブランドは中国の店舗をすべてなくした。

全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/05/15/2023051580005.html

 

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41件のコメント

韓国支持を表明していた国々が突如として態度を激変、万博誘致を狙う韓国の野望に意外な所から横槍が

1:名無しさん


経済依存度の高い国に圧力

韓国政府のある高官は先日ある中南米の国から「申し訳ない」と言われたという。この国の政府高官はその前に韓国を訪問して釜山などを視察した際、2030年の国際博覧会(万博)釜山誘致に前向きな考えを示していた。それが突然「支持が難しくなった」として国としての立場が変わったことを伝えてきたのだ。この国は誘致のライバル国であるサウジアラビア支持に回った理由について「経済の依存度が高い第三国から説得されたため、やむを得なかった」という趣旨の説明を上記の韓国政府高官に伝えたという。韓国政府はこの「第三国」が中国であることをすでに把握している。またある韓国企業関係者も先日この国を訪問した際、釜山誘致賛成の意向を固めてもらおうとしたが、突然の態度の変化に困り果ててしまったという。

 韓国政府は2030年の万博を釜山に誘致するため国際博覧会事務局(BIE)の加盟国に全力で説得に当たっているが、中国がこれをけん制する動きをしているようだ。韓国支持を表明していた一部開発途上国が中国から圧力に等しい説得を受けて支持を撤回、あるいはサウジアラビア支持に回る動きが把握されているという。ある外交筋によると、他のBIE加盟国政府の高官たちも最近「開発途上国は、中国との経済的利害関係が絡んでいるので、中国の影響を受けざるを得ないのが現実」と伝えてきたという。そのためこれらの国々は「韓国支持を続けるか頭を痛めている」という。

 韓国政府の複数の関係者は「尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領が先月末に米国を訪問してから、中国による韓国けん制の動きが徐々に強まった」とみている。米中の覇権争いが激しくなる中、尹大統領が米国から国賓として招待を受けて訪米し、バイデン大統領と首脳会談を行い韓米同盟を強化した。また今年に入って日本とも「シャトル外交(相互訪問)」を復活させ、韓米日の協力関係強化に乗り出している。そのため中国が親中傾向の強い国の政府に圧力を加え、韓国の万博誘致をけん制しているというのだ。

全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/05/13/2023051380016.html

 

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中国が「銀河英雄伝説」のドラマ化を発表、だが日本側の著作権管理会社は全く把握しておらず寝耳に水だった模様

1:名無しさん


中国の大手動画配信プラットフォーム「iQIYI(アイチーイー)」が新作発表会で5月10日、「銀河英雄伝説」のドラマ版の製作を発表。
ところが、日本の原作権利元の関係者が発表について「私も初耳なんですよ」と明かし、物議をかもしています。

『銀河英雄伝説』は田中芳樹さんによるSF小説シリーズ。原作本編は1982年~1989年に刊行され、その後も長期に渡りアニメ化や漫画化といったメディアミックス展開がされるなど、根強い人気を誇ります。

 今回発表されたドラマ版は、iQIYIと、中国で大ヒットしたドラマ「三体」の制作会社・霊河文化(※霊は簡体字)が共同製作。脚本として、ドラマ版「三体」にも参加した田良良さんが名を連ねるなど、ファンとして期待が膨らみそうな布陣でした。

しかし、現地の報道が日本でも拡散されはじめたところで、同作の著作権管理を行う「らいとすたっふ」の代表・安達裕章さんが「初耳である」とTwitter上で投稿。続けて、過去に実写化契約をした事実はあるものの、その会社はすでになくなっていること、そしてその際に実写化の権利を引き継いだ会社からも特に連絡は来ていなかったことを明かしました。<中略>

安達さんは今回のドラマ化について、「『引き継いだ会社』の方~。『引き継いだ』というのも、こっちからいろいろ調べて判明したワケですし、いちどくらい電話でもメールでもいいから連絡くださいよ~。もうこういうことで揉めるのイヤなんですよ」と呼びかけ。また、ファンに対しては「ひとまず冷静に様子を見て頂くようお願いします」とつづっています。

全文はこちら
https://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/2305/11/news213.html

 

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中華ブランドOPPOの子会社が突然サービスを終了を宣言、日本市場から撤退する可能性が浮上中

1:名無しさん


中国OPPOの子会社でスマホなどを販売している別ブランドの「realme」(リアルミー)が、販売店を閉業するなど異変が起きています。

先月からは、オッポ製品を購入するとrealme製品が無料でプレゼントされるなど過去にない販売キャンペーンも実施されており、今後日本市場から撤退する可能性も十分考えられそうです。

●公式楽天市場店がサービス終了

realme製品を販売していた「realme楽天市場店」は、5月8日をもってサービスを終了しました。

会社は閉店の理由を明らかにしていません。

すでに販売ページにはアクセスできなくなっており、利用客に向けては
『長い間、ご愛顧いただきありがとうございました。今後とも、楽天市場をどうぞよろしくお願いします。』
と感謝を述べています。

realme公式楽天市場店は、同店内にOPPO公式楽天市場店へのバナーリンクを掲載しており、オッポとの関係性があるショップでした。

過去オッポ側も、realmeへのリンクを掲載していましたが、現在は削除されています。

なお掲載されている機種は2021年発売のOPPO Reno5 Aのままとなっていて、ショップの更新は2022年以降、滞っていた可能性があります。

告知などなく、realme楽天市場店は店じまいすることとなりましたが、主要な販路の1つの閉鎖は、realmeが日本市場から撤退する可能性も考えられるところです。

突然の閉店であった一方、realme製品がOPPOのスマートフォンとセットにされ販売されるなど、以前から異変がみられていました。

全文はこちら
https://www.oppo-lab.xyz/entry/realme-koskaisha-ihenn

 

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14件のコメント

ハイテク分野で中国企業と韓国企業の対立が激化している模様、下手すればサムスンがパネルを生産できなくなる?

1:名無しさん


中国パネル最大手の京東方科技集団(BOE)が韓国サムスン電子を特許権侵害で訴えたことが8日、明らかになった。中国共産党機関紙系ネットメディア、環球網などが同日、報じた。

米国が日韓など同盟国と連携してハイテク分野で中国と対立するなか、中国で事業展開する韓国企業に影響が及んでいるのではないかとの見方も出ている。

複数の中国メディアが企業情報サイトの情報をもとに報じた。BOE側が重…

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM089X30Y3A500C2000000/

 

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中国の高学歴エリート女性が想像を絶する就職難に直面、学歴なんかない方がよかったと嘆きまくり

1:名無しさん


中国各地の寺には週末になると長蛇の列ができる。しょんぼりした姿の多くの若者が「何とか就職できますように」と祈願に訪れるからだ。<中略>

浙江省では2月以降に1日平均10件の求人に応募し続けているという修士号を持つ25歳の女性が、まさに孔乙己のように教育によって「縛られている」と感じると話した。

都市計画を専攻したこの女性は「この先いつか理想の仕事に出会えるとは思わない。とても不安で落ち込んだので、何度か心理学者とも面会している」と語り、オファーされたのは月給が2000―3000元(約3万8000─5万8000円)の仕事か、「不当なほどの」残業を求められる仕事で、いずれも断ったと明かした。

「自分に今ほどの学歴がなかったなら、ショッピングモールでセールスアシスタントになることができたし、その方がずっと幸せだっただろう」という。

全文はこちら
https://jp.reuters.com/article/china-society-youth-unemployment-idJPKBN2WP06P

 

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23件のコメント

中国のテーマパーク「かかし王国」、宣伝動画と実物があまりにも違うので営業停止に追い込まれる

1:名無しさん


中国内モンゴル自治区フフホト市回民区にあるテーマパーク「かかし王国」が、宣伝動画と実物があまりにも違うとの苦情が寄せられ、当局から営業停止を命じられた。

中国メディアによると、宣伝動画では、一面緑の草の上に設置された巨大な数体のかかしの周りで大勢の家族連れなどがくつろぐ様子が描かれていたが、実際は違っていたようだ。

主催者側は「(フフホト市がある中国)北部の天気は陰気で、草も生え始めたばかりで、南部のような緑ではない。動画も南部の素材を使用したと思われるが、かかしは(宣伝動画と)同じものだ」などとコメントしていた。

全文はこちら
https://news.nifty.com/article/world/china/12181-2317822/


 

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ロボット化が進んだ中国の病院でとんでもない事件が発生、激怒した利用者がロボットを破壊してしまう

1:名無しさん


23日、中国・江蘇省の病院で診察予約などの受付対応するロボットを女性が何度も棒で殴りつけて破壊した。



中国のSNSに投稿された映像に映る棒を持った女性。その女性を人々が遠巻きに見つめている。

すると突然、女性は手に持っていた棒でロボットを思い切り殴りつけた。

別の動画では、破片が吹き飛ぶほど激しく、ロボットを殴る様子も。

破片が飛んだ先にいたカウンターのスタッフが、慌ててその場から逃げだした。

中国のSNSに投稿された映像は、23日、中国・江蘇省の病院のロビーでの出来事だ。

女性は叫びながら、何度も棒を振り下ろしていた。

ネットでは共感の声も
何と言っているのか確認すると…。

女性:
なんで2回もやらせるの?1回じゃダメなの!?

どうやら、女性はロボットの対応に不満があった様子。

中国の一部の病院では、診察の予約などを全てロボットが行うところもある。その場合、人間のサポートはほとんどない。

女性は警察の取り調べを受けたという。一方で、ネット上では「彼女の気持ちもよく分かる」「医療は人との触れあいが重要」といったコメントも寄せられている。

(「イット!」4月27日放送より)

https://fnn.ismcdn.jp/mwimgs/b/d/414wm/img_bda410b0d710b6ea126e30c540f8e272154385.jpg
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https://fnn.ismcdn.jp/mwimgs/2/2/414wm/img_22c9044211c306742e3f00c1cdee9ebc72800.jpg

https://www.fnn.jp/articles/-/520909

 

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いきなり火を吹いたAnker製モバイルバッテリー、屋外に放り投げると恐ろしい事態になった模様

2:名無しさん


 

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行方不明だったジャック・マー氏の安否が日本国内で確認された模様、ちゃっかりと身分と職を確保していた

1:名無しさん


東京大学は1日、中国ネット通販大手・アリババ集団の創業者、馬雲(ジャック・マー)氏を1日付で研究組織「東京カレッジ」の客員教授として迎えたと発表した。任期は10月末まで。

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE011CM0R00C23A5000000/?n_cid=SNSTW001&n_tw=1682906475

 

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「中国市場はライバルが多すぎるが日本市場なら成功できる」と日本で起業する中国人が続出、中国側は人材流出を懸念している模様

1:名無しさん


2023年4月27日、日本華僑報は、「日本で起業に成功した中国の青年をどう見るか」と題した文章を掲載した。

文章は、日本で会社を立ち上げてもっぱら日本国内市場をターゲットにAIリアルタイム音声翻訳機を発売して成功した中国人青年実業家を紹介。「中国市場はライバルが多すぎるが、民営の中小企業が比較的多い日本は容易に顧客が開拓できる」と日本市場にターゲットを絞った理由を語る青年実業家に対し、中国の一部ネットユーザーからは「中国の高度人材が日本に流失していることの現れだ」というネガティブな声が出ていると伝えた。

その上で「日本で起業する日本の若者に対し、中国のネットユーワーは少し寛容になり、もっと広い視野で見るべきだ」と指摘。経済のグローバル化が進む昨今、特に経済の往来が頻繁である日中両国において、本国ではなくもう一方の国を選んで起業するというのは至極真っ当な経済現象なのだと論じた。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b913277-s25-c20-d0193.html

 

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中国CATLが開発した超高性能電池「凝聚態電池」、正体不明すぎて業界関係者が喧々囂々の議論を繰り広げる

1:名無しさん


CATLが謎の「凝聚態電池」、ゲームチェンジ技術を年内量産へ

 中国CATL(寧徳時代新能源科技)は2023年4月19日、上海で開催中のクルマ関連の展示会「上海国際自動車ショー 2023」(4月18~27日)の場で、「凝聚態電池(Condensed Battery)を開発した」と発表した。同展示会に、おおよそA4サイズとみられる寸法の試作品(もしくはモックアップ)も出展した。

 重量エネルギー密度が最大500Wh/kgと非常に高い点が特徴だ。2次電池のエネルギー密度は1991年のソニーによる最初のリチウムイオン2次電池(LIB)の実用化から30年間超、平均で年間2%増程度の非常にゆっくりした改善しかしてこなかった。この凝聚態電池が量産されれば、一気に2倍近い重量エネルギー密度の電池が実現する。

 同程度の性能のセルの研究開発例は少なくないが、実用化にこぎつけた例はまだなかった。ところが今回、CATLは電気自動車(EV)向けに、2023年内に量産を開始するという。電池の世界で文字通りのゲームチェンジになる可能性がありそうだ。

正体を巡る議論では「量子電池」説も

 この凝聚態電池についてCATLが最初に公開の場で触れたのは2022年6月下旬に中国・重慶で開催されたクルマの展示会「2022(第24回)重慶国際自動車展覧会」だった。ただし、名前以外の詳細が一切明かされなかったため、中国メディアはその謎を巡って喧々囂々(けんけんごうごう)の議論を繰り広げた。中には、CATLの特許を詳細に検討して、該当する技術がないかを調べる報道や、CATL社長のZeng Yuqun(曽Yu群)氏が約17年前に博士論文を執筆した際の所属が中国科学院物理研究所凝縮態物理学科だったことを指摘する報道もあった注1)。

 凝縮態物理学、または凝縮系物理学(Condensed Matter Physics)は、主に極低温での物理、例えば、量子力学的な現象である超電導やボーズ・アインシュタイン凝縮、さらには、トポロジカル絶縁体、スピン液体、ベリー位相などの物性物理学の最先端のテーマ群を指す。このため、宇宙などでの特殊な条件下での使用を想定した電池か、といった臆測が飛び交った。

 その議論が出尽くしてメディアが忘れかけた矢先の2023年4月16日、CATLは凝聚態電池について同19日に発表するとツイッターで予告(図2)。短期間だが、正体を巡る議論が再燃した。

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00138/042101269/

 

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倒産続出の高級食パン専門店が奇跡の復活、実にあれな方向に活路を見出してしまった模様

1:名無しさん


中国上海市のメディア、新聞晨報は26日、上海市内でプレオープン中の日本の高級食パン専門店「銀座に志かわ」の1本98元(約1900円)、1日限定約400本の食パンが半日で完売するほどの人気で、300元で転売する人まで現れたと報じた。

銀座に志かわが中国で初出店する「上海新天地店」の公式抖音(ドウイン、TikTokの中国本土版)アカウントによると、5月5日のオープンに先立ち、4月21日から試験的に営業しているという。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b913162-s25-c30-d0192.html



 

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ドル資金が底を突いたアルゼンチン、輸入品を確保するためにわりと危険な手段に打って出た模様

1:名無しさん


アルゼンチン政府は26日、中国からの輸入に対する決済をドル建てから元建てに変更すると発表した。ドル準備高減少への対策という。

政府の声明によると、4月には約10億ドル相当を、その後は毎月約7億9000万ドル相当をドル建ての支払いに変更することを目指す。

マサ経済相は中国大使や企業との会合後、この決定はドル流出軽減が狙いだと説明した。

アルゼンチン、中国からの輸入決済を元建てに ドル流出対策で
https://jp.reuters.com/article/argentina-economy-idJPKBN2WO03H

 

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輸出規制リストを無視して中国にハイテク製品を供給した米大手、米商務省から厳しい処分を受けてしまう

1:名無しさん


米商務省は19日、米国の技術を使用した製品を中国の華為技術(ファーウェイ)に輸出したとして、米ハードディスク駆動装置(HDD)大手シーゲイト・テクノロジーに3億ドル(約400億円)の罰金を科したと発表した。商務省は「省として過去最大の行政処分」としている。

 米政府は2019年、情報流出など安全保障上の懸念があるとして、ファーウェイを輸出規制リストに追加した。20年8月には米国の技術をもとにした外国製品も禁輸措置の対象としたが、シーゲイトはその後約1年間、ファーウェイに740万個以上のHDDを輸出していた。

 商務省は「国家安全保障と公平な競争環境の両方を確保するために、企業は輸出規則を厳格に遵守する必要がある」と強調した。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230421-OYT1T50092/

 

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「中国の本当のGDPは公式発表の6割程度に留まる」と経済専門家が指摘、専制国家ほどGDPは実態と大きく乖離

1:名無しさん


■ライトの使用量と経済発展レベルに齟齬

 もう一つ、経済の実態について紹介したい。中国の本当のGDPは、中国政府当局の発表の6割程度に留まるということを、皆さんはご存じだろうか。

 その見方を示したのは、シカゴ大学の研究だ。

 最近IMF(国際通貨基金)や世界銀行も似たようなアプローチをとり始めているが、各国の経済成長を人工衛星から入手した夜のライト(明かり)量で比べて抽出したもので、過去の映像と当時の各国の経済力を比較した研究結果が2022年11月、『TIME』誌に掲載された。

 中国のような独裁国家は、ライトの使用量のレベルと経済発展のレベルに大きな齟齬(そご)が見られることが判明した。

 研究結果として得られた結論は、中国のGDPについては政府当局発表の6割でしかないとする衝撃的なものだった。

■独裁専制国家のGDPは実態と大きく乖離

 この研究結果を見ると、きわめて興味深い事実が浮かび上がってくる。

 欧米日などいわゆる先進国、あるいは自由主義国家の数字を見ると、「夜のライト量で割り出したGDP」と「当局から報告されたGDP」はほとんど乖離(かいり)していない。

 これが、部分的にしか自由がない国々、民主主義を敷いてはいるがさまざまな問題を孕(はら)む国々になるとどうなるか。

 レバノン、メキシコ、コロンビア、ナイジェリア、フィリピン等々は、「夜のライト量で割り出したGDP」よりも「当局から報告されたGDP」のほうが高い数値になっている。

 さらに完璧なる独裁専制国家を見てみると、その乖離がひどくなっており、中国、エチオピアなどはその最たるものであることがわかった。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/202eac5ef929b8dfa1107b6d9643e1968a6a08c0?page=1

 

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