2024年5月8日、韓国メディア・韓国経済は「ハイブリッド技術と円安を武器に、日本車が米国・インドなど主要市場で売り上げを伸ばしている」と伝えた。
自動車業界によると、1~3月期の米国市場でトヨタ、ホンダ、日産など主要な日本車メーカーの販売数が一斉に大幅増加を見せた。トヨタは前年同期比20.3%増で、米国に進出している世界の完成車メーカーで最も高い増加率を記録した。販売数は56万5098台で、1位のゼネラル・モーターズ(GM、59万55台)に迫った。ホンダも17.3%増の33万3824台を販売。日産・三菱(9.5%)、SUBARU(6.7%)、マツダ(13.3%)なども高い増加率を見せた。
同期間、GM(1.5%減)をはじめ起亜自動車(2.5%減)、ステランティス(9.6%減)、現代自動車(0.7%増)、フォルクスワーゲン(1.1%)、テスラ(4.0%)、BMW(1.3%)などは販売数が減少または足踏み状態となっている。
「日本車全盛時代」はインドでも見られるという。スズキの子会社、マルチ・スズキ・インディアは1~3月期の販売数が前年同期比12.2%増の47万9791台で、2位の現代自(15万5010台、8.5%増)との格差を広げた。トヨタは51.8%の大幅増で7万726台を販売し、5位に着けている。
日本車の躍進は、「EV(電気自動車)の代わりにハイブリッドカーに集中した戦略のおかげ」と分析される。記事は「両市場での日本車のライバル、韓国の完成車メーカーは緊張している」と伝えている。かつてない円安のなか、日本車は米国での販売価格を下げておらず、ディーラーに支給するインセンティブも増やしていない。為替差益はそのまま営業利益に反映されている。トヨタの1~3月期営業利益は1兆1126億円で、現代自の営業利益(6兆9831億ウォン)より40%多かった。「今後、インセンティブを増やす形での価格引き下げや攻撃的マーケティングを仕掛ける余力が生まれた状態だ」と記事は説明している。
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https://www.recordchina.co.jp/b933361-s39-c20-d0195.html
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