水産庁も「いわゆるまちの魚屋さんが、魚介類の旬や産地、おいしい食べ方などを消費者に教え、調理方法に合わせた下処理のサービスなども提供して、食生活を支えてきた」(平成28年度水産白書)と、小規模な鮮魚店の存在を改めて評価している。
主流となったスーパーの店頭は、まちの魚屋さんとは正反対。規模にもよるが、まずスーパーの店員は店の裏に入ったまま「品出し」のとき以外は姿を現さない。ほとんどが無人である。ただ、魚の品揃えは充実しており、売り場はそれなりのレイアウトを保っている。<中略>
「サンマのシーズンが始まれば、すぐさま北海道の漁港に足を運び、他のスーパーよりも1円でも安く初物を売ろうと商談した」(小谷氏)という。産地では、多くを仕入れてくれる大手スーパーは頼もしい存在だったに違いない。
こうしたコスパの追及は、消費者にとってはありがたいのだが、長い目でみれば、スーパーは足をすくわれかねないというのが小谷氏の指摘だ。安さを追求する一方で、欠かせないのがクオリティーの維持。「安かろう・まずかろう」では、売り上げが立たなくなるのは言うまでもない。
日本人の「魚離れ」を加速させた、大手スーパーの魚売り場の「重い責任」
https://news.yahoo.co.jp/articles/8f7afef2f0dd59706f62fb332b10ebe7b35b275d


