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21件のコメント

人型ロボット20台をマラソン大会に参加させた中国、だがマラソン環境があまりに過酷すぎたせいで……

1:名無しさん


4月19日の午前7時30分(日本時間午前8時30分)。中国北京市郊外にある南海子公園前の道路には、複数台のロボットが立ち並ぶ異様な光景が広がっていた。

この日開催されたのは、ヒト型ロボットのハーフマラソン大会だ。人間のランナーと同時刻にスタートし、21.0975キロメートルの距離を走った。北京市などの主催者によると、ヒト型ロボットのハーフマラソン大会の開催は「世界初」となる。

ロボットは1分間隔でスタート
中国の企業や大学が開発した約20体のヒト型ロボットが出場した。ヒト型で2足歩行ができ、遠隔操作または自律走行ができることが出場の条件となる。制限時間は3時間30分に設定された。

スタートと同時にロボットが一斉に走り出したわけではない。安全のため、ロボットは1分ごとに間隔をあけてスタートし、サポート役となる人間が伴走した。ロボットが走るレーンは人間の一般用とは別に用意された。

他にもロボットのマラソン大会ならではのルールが存在した。給水所ではなく電池交換できる複数の拠点が用意されたほか、本体を交換するリレー走行も可能。本体を交換した場合は、記録に10分が上乗せされた。

実際にハーフマラソン大会がスタートするとロボットにトラブルが続出した。人間のように走るロボットはごくわずかで、「走る」というよりも「歩く」という表現が正しいロボットも多かった。

スタート直後に倒れてしまい人間のランナーが「加油(頑張れ)」と声援を送る場面もあった。中にはスタート直後に壊れてしまい、退場を余儀なくされるロボットもあった。「世界初」の試みならではのドタバタ劇と言えそうだ。

そんな中、トップでゴールしたのは中国北京市の政府系研究機関、北京人形機器人創新中心が手掛けたロボット「天工Ultra」。完走時間は2時間40分42秒だった。単純計算で時速約8キロメートルで走ったことになる。

天工Ultraは身長が約180センチメートル。最高時速12キロメートルで走行できるのが売りで大会前から優勝候補として有力視されていた。北京人形機器人創新中心の熊用軍総経理は大会後に「これは画期的な出来事で非常に満足している」と感想を語った。

とはいえ、ヒト型ロボットにとって初となるハーフマラソンは過酷だったようだ。主催者によると、完走したのはトップの天工を含め、わずか6台だったという。その多くは当初の設定時間である3時間30分を大幅に上回っていた。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC148LJ0U5A510C2000000/

 

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日本上陸で日本メーカーを薙ぎ倒す予定だったBYD、本国の販売網が既にガタガタになっていたと判明

1:名無しさん


2025年5月29日、仏国際放送局RFI(ラジオ・フランス・アンテルナショナル)の中国語版サイトは、中国の電気自動車(EV)大手BYDについて、中国東部最大の販売代理店が経営破綻したと報じた。

記事は、英ロイターが29日に中国メディア・済南時報の報道を引用して伝えた内容として、山東省でBYD車の販売店を運営していた済南乾城汽車貿易が経営難に陥り、済南市など同省の複数都市にある店舗で営業を停止したと紹介。少なくとも20店舗が空店舗または閉鎖されていることが判明したと報じている。

また、販売店営業停止に伴って消費者1000人以上が保証やアフターサービスを受けられない状態となっており、車の所有者らが中心となって権利保護団体を立ち上げて解決策を模索していると伝えた。

記事によると、済南乾城汽車貿易はかつて年間売上高30億元(約600億円)を誇り、1200人程度の従業員がいたという。同社は4月17日に「BYDの販売店戦略調整が会社のキャッシュフローを逼迫させた」としてBYDを非難する書簡を発表していた。BYD側は販売店戦略調整が経営難の影響ではなく、無計画な事業拡大と高レバレッジの運営体制こそが問題との認識を示しつつ、済南乾城汽車貿易に対して積極的な支援策を講じていることを明らかにしたとのことだ。

鳳凰網は29日にこの件に関する評論記事を発表し、BYDの販売店戦略調整が経営難の原因とする済南乾城汽車貿易の主張について「数ある販売代理店のうち経営難に陥ったのはこの会社だけ」として否定的な見方を示すとともに、BYDが販売成長の軸を国内から海外へと移す中で国内販売店の急拡大を盲目的に進めた戦略上の誤りがあったと論じた。(編集・翻訳/川尻)

https://www.recordchina.co.jp/b954029-s25-c20-d0193.html

 

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価格競争が激化しすぎた中国車メーカー、高すぎる販売目標を達成するために禁じ手を使った結果……

1:名無しさん




中国商務省は、走行記録がない乗用車が中古車として販売されていることについて、比亜迪(BYD)(002594.SZ), opens new tabや東風汽車(0489.HK), opens new tabなどの自動車メーカーや中国汽車工業協会(CAAM)などの業界団体と協議する。関係者が明らかにした。

先週、長城汽車の魏建軍会長は金融情報サービス、新浪金融のインタビューで、中国自動車市場で長年にわたる価格競争の結果、「走行距離ゼロの中古車」と呼ばれる現象が見られると指摘した。登録済みでナンバープレートが付いており、販売済みとなっているが、走行記録がない車が中古市場で売られているという。中国の中古車販売プラットフォームでは、少なくとも3000─4000の業者がそのような車を販売していると魏会長は述べた。

関係者によると、この手法は、自動車メーカーやディーラーが高い販売目標の達成に取り組む中、販売支援策として業界内で注目されているという。

https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/6LL7SEOYVFJZBJSFEOI2NW3BUU-2025-05-27/

 

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BYDディーラーが夜逃げして購入者が激怒している模様、どうやら給与は1年ほど未払いだったらしく……

1:名無しさん


 



この投稿は、2025年5月25日に中国の遼寧省で起こった出来事を報じています。具体的には、興旗比亚迪(興旗ビャディ)の自動車販売会社が資金を持ち逃げしたという内容です。投稿には、販売店内で混乱が起きている様子を示す動画が添付されています。

出来事の発生日時と場所:
投稿の日付は2025年5月25日で、場所は遼寧省とされています。
これは信頼できる情報源からの報告と一致しており、事実と見なされます。

興旗比亚迪の資金持ち逃げ:
動画とテキストから、興旗比亚迪の販売会社が資金を持ち逃げしたという主張がなされています。
しかし、この主張を裏付ける追加の証拠や公式の発表はありません。したがって、この特定の出来事について確定的な結論を出すことはできません。

 

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中国がゴリ押ししたEV推進政策が完全に裏目に出た模様、華々しく宣伝されたEVメーカーが軒並み……

1:名無しさん


BYD、合計22車種にわたり最大34%の値下げ実施-株価8.3%安
理想汽車、長城汽車、吉利汽車も5%余り下落-EV販売は伸び鈍化

中国の電気自動車(EV)メーカー、比亜迪(BYD)による最大34%に及ぶ大幅値下げを受け、26日の香港市場では中国EV株が軒並み下落した。

  BYDの株価は一時8.3%安。競合の理想汽車、長城汽車、吉利汽車も5%余り下落し、業界内の競争激化を巡る懸念が浮き彫りとなった。

  BYDは、6月末までEVおよびプラグインハイブリッド車(PHV)の合計22車種で値引きを実施すると発表。業界全体に新たな価格競争の波を巻き起こした。EV販売は年間で過去最高を記録しているものの、その伸びは鈍化している。

  ティム・シャオ氏を含むモルガン・スタンレーのアナリストはリポートで、「一部の値下げは4月からすでに始まっていたものの、今回の正式な発表は市場の厳しさを明確に示す強いシグナルとなった」と指摘した。

  BYDによる今回の値下げは他のメーカーにも波及し、さらなる価格引き下げを招く可能性がある。すでに利益率の低い状況にある自動車メーカーにとって、価格競争の激化は収益の圧迫を招き、業界再編や損失拡大につながりかねない。

  シティ・リサーチのアナリストはリポートで、「BYDの値下げに他社も追随するだろう」とし、重慶長安汽車などに値下げの動きが出ていると指摘。週末の値下げを受け、BYD販売店への客足が前週比で30-40%増加した可能性があるという。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-05-26/SWUMVPDWX2PS00

 

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中国製住宅のドアの内部構造を知った居住者が激怒、ドアを破壊して中身を公開してしまうも……

1:名無しさん




「フラッシュドア」とは、その名の通り表面が平らに仕上げられたドアのことを指します。「フラッシュ(flush)」という言葉には「平面」や「同一面」といった意味があり、そこからこの名前がつけられました。

一見すると、一枚板でできているように見えるドアですが、実際にはそうではありません。現在の主流となっているドアの多くは「フラッシュ構造」と呼ばれる方法で作られています。これは、芯材を枠組みのように組んだ骨組みに、薄い板を表裏から貼り合わせて一枚の板のように見せる構造です。この構造により、軽量で扱いやすく、かつ十分な強度を持つドアが実現されています。

ただし、ドアの内部に芯材を詰め込みすぎると、木材特有の「反り」が出やすくなりますし、重量も増すため施工性や耐久性の面で問題が生じやすくなります。そのため、芯材と芯材の隙間には「ハニカムコア」と呼ばれる特殊な素材を用いるのが一般的です。

ハニカムコアは、ハチの巣のような六角形の構造をしており、軽量でありながら高い強度を持つのが特徴です。折りたたまれた状態で輸送・保管ができるため、コストの面でも優れており、ドア内部に展開して使用することで、さまざまなサイズに対応可能です。これにより、軽量かつコストパフォーマンスに優れたフラッシュドアが完成するのです。

https://order-door.com/column/97/

 

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「週末だと言うのに大通りに人気は無く、テナントは歯抜けで開店休業状態」と中国の地方都市を訪れた人が唖然、急激に進んだ都市化が逆回転で……

1:名無しさん




中国における都市の発展度合いを測るための指標として、「総合評価の偏差値」という基準が用いられることがあります。これは、環境・社会・経済という三つの主要な観点に基づいて各都市を数値化し、その合計によって都市の位置付けを明確にするというものです。偏差値の合計は最大300点で、全国平均は150とされています。

この総合評価に基づいて、中国の都市は四つのランクに分類されます。最も高く評価されるのが「一線都市」で、偏差値が200を超える都市が該当します。このカテゴリーに含まれるのは、北京、上海、深圳、広州の四都市であり、とりわけ北京と上海は、経済力や社会基盤において他の都市を大きく引き離すメガシティとして存在感を放っています。

次に位置するのが「准一線都市」で、偏差値が175から200の範囲にある都市が該当します。成都、杭州、重慶、南京、蘇州、武漢、天津、廈門、西安の九都市がここに分類されており、いずれも経済成長が著しく、今後一線都市に昇格する可能性が高いと見られています。

「二線都市」に分類されるのは、偏差値が150から175の間にある都市で、全部で43都市がこれに該当します。地方の中核都市としての役割を果たすこれらの都市の中でも、寧波、長沙、青島、東莞、福州などは175に近い数値を記録しており、准一線都市へのランクアップが期待される地域です。

一方で、偏差値が150未満の都市は「三線都市」とされており、全国で241都市がこれに該当します。この中には、フフホト(内モンゴル自治区)、銀川(寧夏回族自治区)、西寧(青海省)といった省都も含まれており、必ずしも政治的地位と経済・社会的発展度が一致するわけではないことがわかります。

https://cici-index.com/6641/

 

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六法全書をTemuで購入した人、届いたものを確認してみたら……

1:名無しさん




・参考

そんな中、登場したのがTEMUのような激安商品群。日本よりはるかに安い日用品やIT機器を次々に買い込んでいったところ、日本のサイトではありえないレベルの不良品やミス、遅延が頻発。XLのシャツを買ったら、表記はXLでも寸法がSというものが届いたり、3つ買ったのに2つしか入っていないとか、8日以内に届く予定が17日後に届いた、などなど。しかし、次第にそれに慣れてしまい、「安いからいいや」と思えるものに絞って買うようになった。

ライバル社の「SHOPEE」も併用、こちらは品数が多いが、トラブル処理が遅かったり、返品拒否されて損したこともあり、なお「トラブルもありうること」を認識して使うようになった。ひどかったのは、SHOPEEの配達員が商品を届けた振りして盗んでいたトラブルで、これはさすがに長いやり取りが生じ、ようやく返金されたが、明確な犯罪であるのに、謝罪も調査もなく終わり。

「二度と使うか!」と思うぐらいの経験だったが、懲りずに利用を続けているのは、「安いから多少のトラブルぐらいいいや」と思う自分がいるからだ。

だから、いま大騒ぎしているTEMUのマイナス点の多くは、「安いならいいや」と思えるなら、いずれ慣れてくる。商品の低品質や梱包の悪さ、遅延などを承知の上なら悪くはない。

全文はこちら
https://gendai.media/articles/-/133712?page=2

 

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日本産水産物の輸入再開を口にし始めた中国、国内のホタテ業者にコメントを求めた結果……

1:名無しさん


 習近平国家主席率いる中国が日本産水産物の輸入停止に踏み切ったのは、2023年8月である。

 政府が近く閣議決定する2024年度の水産白書によれば、福島第一原発処理水の海洋放出をめぐる、中国側の科学的根拠なき言いがかり
によって、2024年における日本産水産物の輸出額は、放出前の2022年に比べて6.8%減の3609億円へと縮小。主力商品のホタテに至っては、輸出額の5割強を占めていた中国向け輸出がゼロにまで落ち込んでしまった。

 ところが、である。実はこの間、日本の水産業者は輸出ルートの「脱中国化」を強力に推進。ホタテについては「輸出先の中国で殻むき加工⇒最終消費地のアメリカに再輸出」という従来のルートを抜本的に見直した。そして「ベトナムやタイで殻むき加工⇒最終消費地のアメリカへ再輸出」という新規ルートの構築を、着実に進めてきたのだ。

 その結果、2022年に1%前後だったベトナム向け、タイ向けのホタテ輸出は、2024年には15.3%、6.0%へとそれぞれ急増。ホタテの一大産地として知られる、北海道に拠点を置くメディアの報道記者が明かす。

「道内のホタテ業者はベトナムやタイなどの東南アジアルートに加え、道内をはじめとする国内での加工体制の整備にも取り組み、日本からアメリカへの直接輸出ルートを開拓してきました。この脱中国シフトによって、アメリカへのホタテの直接輸出は、2022年の8.6%から、2024年には27.5%へと急増しています」

 そんな中、ホタテを扱う水産業者の一部からは、イチャモン習近平に対する「完全勝利宣言」まで飛び出しているというのだ。報道記者が続ける。

「一連の脱中国化に焦りを感じたのか、中国側は最近、ホタテをはじめとする日本産水産物の輸入再開を口にし始めていますが、『時すでに遅し』でしょう。取材に応じたあるホタテ業者は語気を強めて『今さら欲しがっても誰が売るか!』と答えていました」

 まさに自業自得の顛末というほかはない。

https://www.asagei.com/excerpt/340126

 

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「中国産メッキ鋼板の防錆性能は日本産の1/3程度」と業界関係者が暴露、検証によりメッキの膜厚はまったく均一でないことが……

1:名無しさん




3,150万ウォンに過ぎない アト3の開始価格に購入を悩んでいた消費者が足を運んでいる。順調な初期性的につながるという肯定的な見通しも出てくる状況。しかし、以前中国などグローバル市場で明らかになったアト3の各種品質問題が台頭し、世論が大きく交錯している。

ZEカー(ZE Car)など外信報道とBYDアト3海外同好会の投稿を総合すると、該当モデルの様々な部分で品質問題が確認された。中国現地では空調機作動時に送風口を通じて白粉が出る問題が多発的に発生したことがある。業界の専門家は、欠陥の原因が空調機フィルタにあると見ています。

わずか3年前に発売された車両だが、すでに車体に腐食が発生した事例も報告された。事故修理のためにフェンダー、バンパーなど車体前面部の主要部品を分離したところ、ボルト締結部に錆が切れていたということだ。海外コミュニティではホイールベイ、ドア部分でも腐食が確認されたという。移動中にドアロックが解除される痛い事例もあった。

全文はこちら
https://newautopost.co.kr/ja/issue-plus/article/151333/

 

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中国「BYD」日本法人が提示した優秀人材の募集条件、国内企業と比較して格差がありすぎると話題に

1:名無しさん




 中国の大手自動車メーカー「BYD」の日本法人は5月19日、日本の軽自動車市場への参入に向けて人材募集サイトを立ち上げた。

 今回採用するのは約50人。2026年後半に発売する軽自動車のEV開発や販売、マーケティング分野の人材に加え、電気トラックなど商用EV分野でも人材を募集する。

 「軽自動車ビジネスに深い知識と経験を有する方を広く募集いたします」(公式サイト)

 雇用形態は正社員で、想定年収は400万円以上(みなし残業代45時間分を含む)。また、担当部長や部長クラスの場合、想定年収は800万円以上としている。

軽自動車は日本の新車販売の4割

 軽自動車は日本の自動車市場で約4割を占め、国内メーカーがほぼ市場を独占している。中国のBYDは、これまでのEVの実績やコストパフォーマンスを武器に、日本の軽EV市場に本格的に参入することになる。

全文はこちら
https://japan.cnet.com/article/35233194/

 

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600年以上前の明代に建築された貴重な建築物、修復工事が完了してから僅か14ヶ月で……

1:名無しさん




中国メディアの新聞晨報によると、19日夜、「鳳陽鼓楼が崩れた」とする複数の動画が中国のネット上で拡散された。動画には鼓楼の屋根から大量の瓦が落下し、粉じんが立ち上る様子が映っている。

鳳陽鼓楼(明中都鼓楼)は安徽省・鳳陽県に位置する1375年に建てられた鼓楼で、中国の国家3A級観光地に指定されている観光スポットだ。

その建物部分は1995年に再建されており、瓦の落下を目撃したある女性は「『瓦が落ちた』という声を聞いて初めて落下に気付きました」とコメント。鼓楼から数十メートルの場所にある店の関係者は、「落下は1~2分続きました」と説明した。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b953408-s25-c30-d0190.html

 

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「中の人、垢の切替を忘れてツイートしてない?」と中国大使館の公式垢のコメントに困惑する人が続出、広報が下手すぎて怒りより戸惑いを覚える

1:名無しさん




13日、沖縄本島北部の本部半島でアメリカ軍のヘリコプターから重さおよそ18キロのバッグが落下しました。沖縄防衛局によりますと被害は確認されていないということですが、バッグの中には発炎筒が入っていることから、触らないよう呼びかけています。

アメリカ軍からの連絡を受けた沖縄防衛局によりますと、本部半島の北側で13日午後4時ごろ、アメリカ軍普天間基地に所属する海兵隊のUH1ヘリコプターから重さおよそ18キロのバッグが落下しました。

14日午前0時の時点でけが人や被害は確認されておらずバッグも見つかっていないということです。

バッグは長さおよそ90センチ幅およそ30センチで、中には「シグナルフレア」と呼ばれる発炎筒が入っているということです。

防衛局は、発炎筒は発火する可能性があることから、見つけた場合は触らずにすぐ連絡してほしいと呼びかけています。

林官房長官「アメリカ側に再発防止の徹底を申し入れ」

林官房長官は午後の記者会見で「現時点までに被害は確認されていない。政府としてはアメリカ側から情報を入手したのち、速やかに関係自治体に情報提供を行うとともに、沖縄防衛局の職員を現地に派遣し、アメリカ軍と落下物の捜索を行っている」と説明しました。

全文はこちら
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250514/k10014805091000.html

 

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「SHEIN」に全てを賭けた中国南部の産業地帯、トランプ政権の相互関税によって……

1:名無しさん


 日本の若者にも人気がある中国発の電子商取引(EC)サイト「SHEIN(シーイン)」が、トランプ米政権の関税措置で打撃を受けている。中国南部に位置する広東省広州市には「シーイン村」と呼ばれる一帯があり、シーイン向けの服飾工場が密集している。米国が対中関税の攻勢を強めるのに伴い、受注が明らかに減少して苦境に立たされる工場も出現。米国との貿易戦争は「私たちのような底辺にいる労働者を苦しめ、さらに貧しくする」。失業の危機に直面する出稼ぎ労働者らは肩を落とす。(共同通信中国総局=杉田正史)

▽過酷労働でも「仕事があるだけまし」

 中国広東省広州市の番禺(ばんぐう)区。服飾関連の中小・零細工場が集まるこのエリアはシーイン向けの商品を専門に請け負う工場が500以上も軒を連ねるなど「シーイン村」として知られる。

 記者は3月下旬、現地を訪問した。午前8時から約1時間、始業時間に合わせて人の波が工場に吸い込まれていく。狭い路地には生地が入った袋が山のように積まれ、裁断機やミシンの機械音が響き渡る。

 「今年に入ってから受注が減ったわ」。15年近く縫製職人として働く女性(50)は、首元に「SHEIN」のタグが付いた作りかけのシャツをあごでしゃくりながら嘆いた。

 シーインは低価格や流行のデザインを武器に、欧米や日本でも人気を集め、ファストファッション市場を席巻している。

 だが今年1月にトランプ米大統領が就任して以降、次々に対中追加関税を打ち出した影響で、この女性が働く工場は生産量を減らしているという。

 勤務時間は午前9時から午後11時までで、休日は月に1日のみ。月給は5千元(約9万6千円)と過酷な労働条件だ。だが「出稼ぎで番禺に来ている私にとって、工場がつぶれていないだけましよ」と話す。

 中国は長引く不動産不況で経済が落ち込み、雇用情勢は厳しい。「職場環境に不満はあるけど、今は無職になるよりはいい。同情するぐらいなら日本がたくさん買ってちょうだい」と語り、再びミシンに向かった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/4cb531d655b73d2bb46ca0d51b64f7f56ac1ade2

 

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「中華スーパー、マジでなんでもありでビビったわ」と訪問客が仰天、天井を見てみたらそこには……

1:名無しさん




中華食材店「海羽」は、乾物や海鮮、野菜、インスタント食品など、あらゆる中国の食材を取り揃えた本格的な中華総合ショップです。まるで中国の市場に迷い込んだような雰囲気で、店内には中国人スタッフが対応しており、訪れるお客さんもほとんどが中国人。日本語が通じるか不安になるかもしれませんが、多くのスタッフが日本語をある程度話せるようなので、あまり心配する必要はなさそうです。

中国酒のコーナーは、入口付近ではなく店の奥にあります。棚には様々な銘柄の紹興酒や白酒がずらりと並び、料理用の紹興酒も手に入ります。

以前この店で購入した紹興酒がとても美味しく、甘口でありながらすっきりとした味わいが印象的でした。残念ながら、その後同じ銘柄が再入荷されることはなく、おそらくは一時的に少量だけ仕入れた限定品だったのでしょう。もう一度あの味に出会えないのが悔やまれます。

https://ba-hachi.com/shopping_01/

 

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バンコクのビル崩落事故にタイ政府がガチでキレていた模様、自分たちの命が危険にさらされた結果……

1:名無しさん

 

ミャンマー中部を震源とする大地震で隣国タイの高層ビルが倒壊した事故をめぐり、タイ警察は、ビルの建設に関与した17人に逮捕状を出しました。

2025年3月にミャンマーで発生した地震では、タイの首都バンコクで建設中の高層ビルが倒壊し89人が死亡、今も7人の行方がわかっていません。

タイ警察はビルの資料を押収するなど倒壊の原因を捜査してきましたが、現地メディアによりますと15日、建設を請け負った中国の国営企業「中鉄十局」の現地法人の幹部ら17人に逮捕状を出したということです。

エレベーターの位置など建物の構造が違法で、コンクリートや鉄筋の強度も基準を満たしていなかった疑いがあるとしています。

タイ警察は今後17人を拘束し、建築手法や不正の認識などについて厳しく追及する方針です。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b08adbcfe763d24782f4fa16dab2cef216384809

 

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中国が国鳥を決めようとした時の一番人気はタンチョウ、だが科学分野で日本が先行しすぎていたために……

1:名無しさん




中国が国鳥を正式に定めていない背景には、日本との関係が密接に関わっています。2004年、中国では国鳥を選定しようという機運が高まり、インターネットを通じた国民投票が実施されました。その結果、1位に選ばれたのは「タンチョウ(丹頂)」、2位は「トキ(朱鷺)」でした。

ところが、この結果には意外な問題が潜んでいました。タンチョウの学名は「Grus japonensis」、すなわち「日本のツル」という意味を持ちます。また、トキに至っては「Nipponia nippon」という学名で、こちらも日本を象徴する名称となっています。つまり、いずれの候補も、学術的には「日本」と深く結びついているのです。

このため、中国国内では「国鳥にふさわしい鳥の学名に日本が入っているのはふさわしくない」との意見が出され、国鳥の正式決定には至りませんでした。

一方で、これらの鳥たちは中国でも長い間親しまれてきた存在です。特にタンチョウは、優雅で気品ある姿から、中国の伝統的な絵画や詩歌にも頻繁に登場し、縁起の良い鳥として愛されてきました。現代でもその人気は根強く、前述の投票では総得票数510万票のうち、実に65%を超える票をタンチョウが集めるなど、圧倒的な支持を受けています。

 

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自動化率が自慢の中国工場、「産廃になるのはほぼ確定した運命」だと業界関係者が明らかに

1:名無しさん


 

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中国向けの関税率が「中国経済を失血させ続ける」微妙な塩梅だと話題に、35%が採算分岐といわれているが……

1:名無しさん




米国と中国は10、11両日にスイス・ジュネーブで行った貿易協議で、相互の関税率を一定期間引き下げることで合意した。両国が現地時間12日午前9時(日本時間同日午後4時)に発表した共同声明や記者会見で明らかにした。

  米中間の貿易摩擦の緩和に向けた動きで、世界の2大経済大国である両国は今後3カ月かけて相違の解消を図る時間的猶予を持つことになる。

  それによれば、米国は中国に対する関税率を今月14日までに145%から30%に引き下げる。これには違法薬物フェンタニルの流入に絡む関税も含まれる。中国は米国産品に対する関税率を125%から10%に引き下げる。いずれも期間は90日間。

  現地で中国側との協議を行い、12日に記者会見したベッセント財務長官は「双方ともにデカップリング(経済的分断)を望んでいないという点で一致している」と述べるとともに、「フェンタニル対策に関して非常に活発で実りある議論ができた」と語った。さらに、中国による「購入合意」につながる可能性にも言及した。

全文はこちら
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-05-12/SW4ZJAT0G1KW00

 

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中国工商銀行(ICBC)発行の金のナゲット、数年後に購入者が様子を確認してみると……

1:名無しさん




中国の国有銀行から購入した「金塊」に偽物疑惑が浮上

国有大手銀行から買ったゴールドが偽物だった。これが冗談でなくなる国、それが中国だ。

中国・上海にある国有大手・中国工商銀行で購入された金塊が偽物であった疑惑が持ち上がり、ネットで大きな話題となった。

騒動の発端は、中国SNS「小紅書」に投稿された1本の動画。投稿者の友人が工商銀行(上海嘉定区南翔支店)から購入した金塊を店へ持ち込んだところ、金塊が溶けないことに気づいた。

https://www.epochtimes.jp/2025/05/300786.html

 

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