こんなに魚があるのだから、台湾人は日本で寿司食うことないんじゃない?
— 台湾史.jp (@Formosanhistory) December 21, 2023
と思うのだが、台湾人いわく「脂が乗ってない」とのこと。やっぱ日本の魚は美味いらしい。
気仙沼や塩竃、石巻の魚は美味いぞ〜(煽 https://t.co/a1t8W6diiM
こんなに魚があるのだから、台湾人は日本で寿司食うことないんじゃない?
— 台湾史.jp (@Formosanhistory) December 21, 2023
と思うのだが、台湾人いわく「脂が乗ってない」とのこと。やっぱ日本の魚は美味いらしい。
気仙沼や塩竃、石巻の魚は美味いぞ〜(煽 https://t.co/a1t8W6diiM
台湾では最近になり、日本を旅行した台湾人が「名古屋に行ったら台湾にない台湾料理があった」とSNSに投稿したことで、話題になった。台湾メディアの今日新聞は、台湾とのつながりがないでもなく、台湾とは違うが台湾の素材も使ってはいると紹介する記事を発表した。以下は、同記事の主要部分だ。
名古屋では、台湾料理が雨後のタケノコのように次々に出現する。ある台湾人ネットユーザーは名古屋を旅行した際、メニューに台湾料理があるが、台湾では類似の料理を全く見たことがないとして、思わずツッコミを入れた。
同投稿には、多くの台湾人がコメントを寄せた。
「台湾人はそんなひどいことはしないぞ」
「名古屋人は基本的に、どんな料理にも台湾の名をつけることが好きなのさ」
「台湾で作られた日本ラーメンもたくさんあるけどね」
などで、面白がっているユーザーも目立つ。
さらに、やや専門的な意見として
「名古屋では『台湾』が辛みの代名詞になっている。台湾発祥の料理を指すのではない」
「日本人は、辛い肉燥(ロウザオ、台湾風肉みそ)が入っているのが台湾の味と思っているのさ」
との指摘も寄せられた。
全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b925163-s25-c30-d0198.html
来年1月の台湾総統選で、野党第2党、台湾民衆党の柯文哲・前台北市長(64)が24日、立候補を届け出た。対中融和路線の最大野党、国民党との候補一本化協議が決裂し、単独での出馬に踏み切った。野党が分裂する形となり、既に届け出ている与党、民主進歩党(民進党)候補の頼清徳副総統(64)の優位が固まった。
中国は頼氏を台湾独立派と見なして敵視しており、頼氏が当選した場合、台湾への圧力を強める構えだ。総統選前後に揺さぶりをかける可能性がある。
国民党の侯友宜・新北市長(66)も同日中に立候補を届け出る見通し。届け出は24日で締め切られる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/09c33dc84c2723a02decf6d453ed16ad81edb7aa
別ソース
台湾総統選、野党分裂が確定 侯、柯両氏、立候補届け出 与党・頼氏と三つどもえ
https://news.yahoo.co.jp/articles/665343695b4e9835a9e314c97ef88009e67a97ed
韓国を相手に0.01秒差で金メダルを獲得した台湾のメディアは「奇跡」として特筆大書した。台湾メディアはこうした奇跡の裏には韓国チームに勝つために食べた「キムチ効果」があったと伝えた。この日、台湾の選手らは「韓国に勝とう」と言って朝食にキムチとカクテキを持ってきた食べたという。
台湾チームの最終走者ファンウィリンは「特に何も考えず、決勝ラインで最後の(足を伸ばす)動作をするつもりだった。(決勝ライン通過後)自分の足が相手の選手より前だったかは分からなかった」とし「選手やコーチに金メダルを取れず申し訳ないと謝ったが、しばらくして0.01秒差で勝ったという結果を見ることになった。天からの贈り物だった。まさに『奇跡』だった」と話した。
https://japanese.joins.com/JArticle/309743
モスバーガーが台湾の店舗数を増やしている。ファストフード業界としての参入は後発だったが、ケンタッキーを抜き、マクドナルドに次ぐ2位となる305店舗を展開している。なぜモスは台湾で人気になったのか。ライターの三浦愛美さんがリポートする――。
■テリヤキ、とんかつと並んで日本食の代表に
日本にインバウンド客が戻ってきた今年の夏は、どこへ出かけても外国人客でごった返している。数年ぶりの日本食に外国人が歓喜する中、台湾から訪れた人々が帰国後に漏らす感想に、「モスバーガーを全然見かけなかった」というものがあるという。
現在、日本国内で1292店舗あるモスバーガーは、アジアを中心に海外でも458店舗を展開している。その中でダントツ多いのが台湾の305店舗だ(シンガポール・香港はそれぞれ47店舗、タイ28店舗、韓国15店舗、中国6店舗)。台湾では「摩斯漢堡」と呼ばれ、ファストフード業界でマクドナルドに次ぐ2位につけている。
日本の九州より小さな面積に、2300万人程度が暮らす台湾。そこに305店舗のモスバーガーとくれば、日本で暮らしているよりはるかに遭遇率は高い。かつ立地も空港内や駅構内など、高集客立地に出店しているため、必然的に台湾人のモス認知率は高くなる。
「いまや台湾では、〈テリヤキ〉〈とんかつ〉と並び〈モスのライスバーガー〉が日本食の一端として人々に認知されています」「タクシーに乗ってもどこどこのモスへ、と告げれば誰でもわかる」と語るのは、長年台湾でモスバーガーの快進撃を見守り続けてきたモスフードサービス国際本部の福光昭夫氏だ。
■後発ながらどうやって店舗数を伸ばしたのか
台湾でモスバーガー(台湾名:摩斯漢堡)を展開する「安心食品服務(股)」は、1990年に日本のモスフードサービスと、台湾の大手電機メーカーである東元電機グループの合弁会社として設立された。その「安心食品服務(股)」で、福光昭夫氏は、当時、海外事業部長として台湾に赴任していた櫻田厚前会長の指揮の下、長年商品開発や店舗開発に関わってきた。
「実は当初、モス創業者の故・櫻田慧は、アジアでの出店は計画しておらず、ハンバーガーの本場、アメリカでの出店を夢見ていたんです。ところが85年に、若き経営者たちが集う会議『ヤング・エグゼクティブ・オーガニゼーション』が台湾で開催された際、東元電機の社長、黄茂雄氏と出会い、意気投合。黄氏から『ぜひ台湾でモスバーガーを出店したい』と猛アプローチを受けて、91年に第1号を出店した背景があります」
黄氏は日本で慶應義塾大学を卒業している親日家だ。「パートナーは信頼に足る人物を」と意識していた櫻田氏の、信頼も厚かった。
当時、すでに台湾にはマクドナルド(現在約400店舗)やケンタッキーフライドチキン(同約150店舗)など、他のファストフード店も出店を始めていた。後発組としてのモスが、ケンタッキーの2倍の店舗数にまで伸ばしていった秘訣(ひけつ)はどこにあるのだろう。<中略>
その代わりに投入したのが、日本で1987年から発売しているライスバーガーだった。
■バーガー類の半分以上は「ライスバーガー」に
台湾は1895年から1945年まで約半世紀、日本統治を経験しており、高齢者には日本語を話す人もいる。日本と同じ米食文化の土台の上に、醤油など日本の味付けにも親しんでいる。
ただ、同じ「焼肉ライスバーガー」でも、今度は味を台湾人に合うように工夫した。
「日本のモス関係者が台湾店で焼肉ライスバーガーを試食すると、いつも『タレを忘れているよ』と指摘してくるんです。台湾人は濃すぎる味を嫌い、薄味を好みます。そこは、『日本のモスのほうがおいしいよ』と押し付けることはできないんです」
ライスバーガーは口コミを通してたちまち人気を呼んだ。それも「ハンバーガー店」としてではなく、「焼肉バーガーを出す店」という触れ込みで噂が広まったのだ。
ライスバーガーは、今やバーガー類の売り上げの半分以上を占めるようになった。「台湾の人々の間では、『モスと言えばライスバーガー』という認識が定着していったのです」(福光氏)。
日本のモスバーガーでも、常時2、3種類のライスバーガーメニューを展開しているが、台湾ではさらに多く、常に6~10種類は用意されている。
「海鮮かき揚げ」や「きんぴら」「生姜焼き」「焼肉」「エビ」などは塩味や酸味を日本のものより減らし、子どもから高齢者まで食べられるように作っているという。よそ行きの味ではなく、あくまで日常食として、台湾人の味覚に“刺さった”というべきか。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/5783e9419ebafd63f2244e2b2ff8d7d19ba2a83d?page=1
大渕愛子弁護士ら江宏傑氏側が再び声明 福原愛さんに「台湾の司法手続き公開しないで」
27日に都内で緊急会見を開いた卓球の元五輪メダリスト・福原愛さんの元夫・江宏傑氏(34)側が、同日夜に声明を発表。福原さん側に、台湾の司法手続きの関連項目を公開しないよう求めた。
声明は大渕愛子弁護士と3人の台湾の弁護士の計4人の連名で記され、委任者である江氏のサインが記されている。「当事者である江宏傑さんの委任により、以下のとおり声明します」との文字に続き「みなさま、ありがとうございました。江宏傑さんと福原愛さんとの間の日本における紛争については、日本の裁判所が既に公正な審判を下しました。福原愛さんが日本の司法を順守し、本件を早期に収束させることを願っています」と記述した。
さらに「福原愛さんが言及した双方の台湾の件については、今回開催した記者会見とは関係がなく、公開する必要がないにもかかわらず、福原愛さんはそれに言及しました。福原愛さんには、台湾の司法を尊重し、台湾の司法手続きの関連項目を公開しないよう求めます」と訴えた。
今回の会見の前には、福原さん側が「新竹地方裁判所の裁判官は、2023年3月27日午前10時からの法廷において、この家事事件の内容を公にしないよう指示しています。江宏傑氏には、裁判官の要求に違反しないよう強く求めます」と主張。しかし。江氏側の大渕愛子弁護士はこの主張について「全く別のことです。故意的なものを感じる」と猛反論。「台湾の訴訟と日本における審判は関係ありません。台湾の裁判所が公開するなというわけがないし、全く別のもので、混乱させようとしている」と語っていた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/653cd0a1e70630c85ec3f555da9551fcd7f7376d
対台湾窓口機関、日本台湾交流協会は4日、首里城再建の建材として台湾紅ヒノキを沖縄側に引き渡す5日の式典が中止になったと明らかにした。台湾側から連絡があったというが理由は不明。
https://ryukyushimpo.jp/news/entry-1742463.html
台湾のある食堂で販売されるワニ肉を入れて煮込んだ「ゴジララーメン」が関心を集めている。
29日、台湾SETNなど現地メディアによると、ウィンリンにあるあるレストランで「ゴジララーメン」を販売するというニュースが伝えられ、オンライン上で話題だ。
飲食店の所有者によると「ゴジララーメン」は限定版とした器当たりの価格は1500台万ドル(約6万3000ウォン)だ。該当レストランで公開した写真には、トウモロコシ、ウズラ、肉など各種材料の横にワニの足が一つ置かれている。該当レストラン店主は最初はワニの頭まで入れるつもりだったという。
飲食店の主人は「特製スープを出したメニューがあるので、ワニ肉を利用したラーメンを作らなければならないと思ったが、創造的で特別なメニューを作りたい気持ちで「ゴジララーメン」を思い出した」と説明した。
彼は「ワニ肉のビリン味をつかむためにタマネギ、思考、ニンニクなどのような「特製」味付けを活用して作った」とし「ワニの前足はチキンのようにコクと美味しい」とした。
全文はこちら
https://n.news.naver.com/article/008/0004905682
台湾のラーメン屋の方向性よ。今度はカエル一匹まるごと乗せラーメンが誕生
さて前回、台湾のラーメン屋が「ダイオオグソクムシまるごと1匹全部乗せラーメン」を爆誕させていたニュースをお伝えしたかと思うが、インパクト重視のこのラーメンは世界的に話題をかっさらっていった。
「今方向性が今来てる!」そう思った台湾の別のラーメン屋は、カエルをまるごと1匹乗せたラーメンを開発し、販売中だという。
カエル本体は鶏肉のような風味でおいしい食材だと思うのだが、皮もむかず丸ごとスープの上を泳いでいるかのようにトッピングされており、ダイオウグソクムシの時よりも別のヤバさが突出している。
全文はこちら
https://karapaia.com/archives/52323449.html
台湾・台北市にあるラーメン店が深海に生息する巨大なダンゴムシ状の「ダイオウグソクムシ」を使用したとうたった限定版のラーメンを販売した。
米国のアジア専門メディア、ネクストシャークが23日報じたところによると、台北市のナイトマーケット・遼寧夜市にあるラーメン店「拉麺公子」が限定販売したもので、写真をソーシャルメディアで公開した。
【写真】台北市のナイトマーケットに登場した「ダイオウグソクムシ」のラーメン
https://www.chosunonline.com/site/data/img_dir/2023/05/26/2023052680155_1.jpg
ダイオウグソクムシは世界最大の等脚類とされるが、韓国の海域には生息していない。大西洋、太平洋、インド洋の深海に分布し、腐敗した魚の死がいを食べることから「深海の掃除屋」とも呼ばれている。
同店関係者は「ついに夢の食材を見つけた」「食材を探すために訪れた日本の水族館で見て驚いた。とてもカワイイ」となどと説明した。
全文はこちら
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/05/26/2023052680165.html
2023年5月23日、中国メディアの南方都市報は、台湾で父親から巨額の遺産を相続したばかりの18歳の大学生が転落死し、地政士(日本の司法書士に相当)親子が殺人容疑で検察から取り調べを受けたと報じた。
記事によると、台湾・台中市で19日、死亡した大学生の母親が記者会見を行った。母親が依頼した弁護士は「死亡した大学生は父親が5月1日に死去したことで、約5億台湾ドルの価値を持つ不動産物件30件数を相続することになった。その不動産処理を担当した地政士の夏(シア)という男が同4日、不動産処理計画の一環と称して大学生に結婚登記をさせた。そして登記から2時間後に、大学生は高所より転落死した」と説明した。
また、母親は「息子は18歳で、大学に入ったばかりだった。明るい性格で、親子の中は良かった。息子が自殺したとは到底思えない」と語り、すでに弁護士に対し、男を遺産目的の殺人の疑いで告発するよう依頼したことを明らかにした。
全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b914473-s25-c30-d0193.html
Netflixで公開された台湾版『模倣犯』が大ヒットを記録している。
3月31日に公開されてから、世界25の地域でトップ10入りしている本作。台湾ドラマ史上初の世界的ヒットとなり、多くの絶賛を集めている。
原作は、2001年に刊行された宮部みゆきの大ヒット小説『模倣犯』。上下巻の長編サスペンスストーリーだが、いまだ人気は衰えていない。
一方、台湾版のヒットに伴い、2002年に公開された日本の映画版を思い出すネットユーザーもいる様子。映画で主演を務めたのは中居正広。観客動員数100万人以上を記録するヒット作ではあったが――。
「実は、日本版の映画『模倣犯』は名作と名高い原作を改変しまくり、『駄作』と呼ばれてしまった作品。原作の登場人物の設定の繊細な部分をなくし、大筋だけストーリーをなぞった状態に。オチも大きく変更してしまったために、原作が台無しに。今も映画レビューサイトには、『全部ダメ』『タイトルだけが同じで別の内容』『観るに耐えない作品』といった辛辣な声が多く集まっています」(ドラマライター)
なお、原作を巡っては「原作者の宮部みゆきが途中で激怒し、退場した」といったエピソードも広まっているが、実際には「終わった瞬間にお手洗いに行った」というだけ。しかし、このデマが多くの人に信じられているほど、低クオリティになっている。
全文はこちら
https://npn.co.jp/article/detail/200028986
半導体の受託生産大手、台湾積体電路製造(TSMC)が2023年の設備投資を280億-320億ドル(約3兆7500億-4兆2900億円)に引き下げる計画だと、複数の業界関係者を引用して台湾紙・経済日報が報じた。関係者の名前は明示していない。
経済日報によると、TSMCは台湾での工場拡張ペースを減速させる方針のほか、半導体業界の持ち直しが予想に届いておらず、設備投資計画を縮小する。今年の設備投資は320億-360億ドルを想定していた。
全文はこちら
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-04-17/RT8FYST0G1KW01
2023年4月5日、台湾メディアの中国時報電子版は、台湾の日本旅行向け配車サービスプラットフォーム「美黛子包車」(ミヨコタクシー)のSNSファンサイトで北海道札幌市の「爆盛り海鮮丼朝食」が紹介され、ネットユーザーの注目を集めたと報じた。
記事は、同ファンサイトがこのほど札幌市内にあるホテルを取り上げ、2人で1泊2800台湾ドル(約1万2000円)とリーズナブルな価格ながら「海鮮丼食べ放題」の朝食が付くと紹介するとともに、白飯を覆い隠すほどのイクラや蟹肉が盛られた丼と、数え切れないほどの甘海老、マグロのすき身、炙りサーモンが盛られた小皿が3つ並ぶ「見る者の食指を大いに動かし、よだれがあふれ出て止まらなくなる」写真を掲載したと伝えた。
全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b912015-s25-c30-d0193.html
行政院(内閣)農業委員会農糧署は28日、報道資料を出し、台湾産パイナップルの今年の輸出量は今月26日時点で6359トンに達したと明らかにした。
目標とする年間輸出量2万トンは達成できるとの見通しを示している。
日本向けの輸出は26日時点で5700トン近くと全体の約9割を占めた。
全文はこちら
https://japan.focustaiwan.tw/economy/202303290009
台湾ピザハットが発売した新商品に、台湾のネットユーザーから悲鳴が上がっている。
台湾ピザハットは28日、数量限定の新商品「桜満開 納豆海鮮丼ピザ」を発売した。モッツァレラチーズ、タコ、カニカマなどの具材と共に日本の緑茶と納豆、シャリを掛け合わせた「納豆焼き茶飯」が入っており、そこに桜の花びらをイメージしたピンク色の大根が散りばめられている。特性のわさび照り焼きソースが「味を引き締める」という。
台湾メディアの聯合新聞網は「イタリアと日本を怒らせるぞ!ピザハット『納豆海鮮丼ピザ』猟奇的に登場」と題する記事を掲載し、「これまで何度も猟奇的な味のピザを発売してイタリア人を怒らせてきたピザハットが本日から新たに『納豆海鮮丼ピザ』を発売。イタリア人と日本人の限界に挑戦した」と伝えた。
先日には日本のピザハットが発売した、パクチーを大量にトッピングした商品「パクチーすぎて草」が話題になったが、台湾メディアの三立新聞網は「パクチーよりも恐ろしい!」と題して「ピザハットは台湾人が最も恐れ、日本人が最も愛する納豆をピザに乗せた」「驚くべきは『シャリ』までが乗っていることだ」などと紹介した。
全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b911540-s25-c30-d0052.html
https://www.facebook.com/watch/?v=3417862278530909
台湾・高雄産タチウオ7トン、日本に出荷 陳市長、日本語で魅力アピール
https://news.livedoor.com/article/detail/23878252/
わずか数時間後
↓
台湾産の太刀魚・冷凍アジの輸入再開 中国政府
https://news.yahoo.co.jp/articles/dfbe8b9a19f91382830cacfe00e2a9ddd29bc22b
台湾新幹線を運営する台湾高速鉄路(高鉄)は15日、日立製作所と東芝の日本連合から新型車両12編成を購入すると発表した。15日開いた取締役会で決定した。購入金額は計1240億円で、今後正式契約を結ぶとしている。<中略>
高鉄は19年から新型車両の導入計画を進めてきたが、過去の入札は価格面などで折り合わない状況が続いてきた。高鉄によると、22年3月に実施した3回目の入札を経て、日立・東芝連合からの購入を決めたという。
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM15C0Q0V10C23A3000000/
TSMC第2工場も熊本、総投資額は1兆円以上の見通し-報道
台湾積体電路製造(TSMC)が日本で検討している2番目の工場を熊本県・菊陽町付近に建設する方向で調整に入ったと、24日付の日刊工業新聞が報じた。総投資額は1兆円以上の見通しだとしている。情報源は明示していない。
2024年末に稼働する最初の工場と同等規模以上で、5-10ナノメートルの先端プロセスを採用する可能性があると伝えている。稼働開始は20年代後半になる見込み。二つの工場で人材や設備を共有できる点を重視しており、23年内に詳細を決める方針だとしている。
ブルームバーグが経済産業省に取材したところ、報道は承知しているが、この件についてはコメントできないと回答した。
同紙は日本政府からの支援や、主要顧客の需要見込みについて水面下で交渉しているとみられると伝えた。日本政府は半導体の安定供給確保を経済安全保障上の重要課題に掲げており、昨年にはTSMCが現在ソニーグループなどと共同で約70億ドル(9429億円)を投じて菊陽町に建設中の工場に最大4760億円を助成することを決定していた。
同社の魏哲家最高経営責任者(CEO)は1月の決算発表会見で、日本に二つ目の工場建設を検討していることを明らかにしていた。
報道を受けて、24日午前の東京株式市場では関連銘柄が買われた。半導体製造装置の東京エレクトロンは急伸し、一時前営業日比6.7%高の4万7590円を付けた。SCREENホールディングスは同5.6%高の1万800円、アドバンテストは同8.8%高の1万990円、ディスコは同8.3%高の4万3600円まで買われた。一方、TSMCと共同で熊本に半導体工場を建設しているソニーグループ株は2.1%高の1万1350円を付けた。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-02-23/RQK0X7T0G1KX01
韓国聯合ニュースは7日、台湾政府が自国スタートアップ企業に対し、中国の代わりに日本進出を誘導していると香港サウスチャイナモーニングポスト(SCMP)紙を引用して報じた。<中略>
台湾情報政策協議会傘下の産業情報研究所(MIC)のジェイ・ヤン副局長は、SCMPに対し、日本アクセラレータ(創業企画者)と接触し、スタートアップが日本に行くようにしていることを明らかにし、「これは政府の新たな政策の一つだ」と述べている。
彼は、日本は高齢化が進む国であり、フレッシュな人材が必要であることから、新しい人材をたくさん必要としていることや、日本企業が原材料や部品、販売流通網を持っており、台湾のパートナーの進出を助けることができること、そして、一方の企業が他方の企業と競争することはほとんどないことなどを説明している。一方で台湾政府機関は新興企業を中国本土に誘導することは許されないともSMPCは伝えた。
台湾政府が後援する新しい会社支援機構「スタートアップ台湾」のジョン・アラン・ク局長は、日本銀行の3カ所が台湾のスタートアップに資金を貸し、日本の顧客にアクセスできるようにしたと明らかにしている。
ク局長は「何より台湾は信頼と文化、歴史で日本に非常に近い存在」とし「日本も台湾企業についてそう思っている」と述べている。一方で、このような流れの中でも依然として約4200の台湾投資企業が安価な労働力と共通の言語・文化的利点を享受し、中国本土で活動しているとSCMPは伝えている。
SCMPの当該記事コメント欄には「成功するビジネスマンは政治で判断しない」「民進党はAMP反本土党に改名すべきだ。台湾をより豊かで調和のとれた社会にする方法を模索するのではなく、反本土であることを目的としているようにしか見えない」などのコメントが投稿されている。
全文はこちら
https://korea-economics.jp/posts/23020801/