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海外の日本アニメ関係者、「現地社会に日本アニメが浸透しまくっている」と実情を明らかに

1:名無しさん


「鬼滅の刃」「呪術廻戦」「【推しの子】」など、日本のアニメが海外でヒットする例が後を絶たない。

特にアメリカでは、2023年12月には宮崎駿監督のアニメ映画「君たちはどう生きるか」が、北米興行収入ランキングで日本のオリジナル作品として史上初の1位を獲得(オープニング週末に約18億6300万円)するなど、アニメコンテンツの人気が高い。

アメリカでは、キアヌ・リーブスやミーガン・ザ・スタリオンなど「アニメ好き」を公言する著名人が増えていて、アニメはマイノリティな“オタク“カルチャーではなくなり、ひとつのクールなカルチャーとして受け入れられつつあるという。

この動きを後押ししたのが、米クランチロールだ。同社は200以上の国と地域に1300のアニメ作品(4万6000以上のエピソード)を配信し、グローバルで1300万人以上の有料ユーザーを抱える。2021年8月にソニーグループの傘下に入り、コロナ禍も追い風となって急成長。この1年ほどでユーザーは30%増加した。

アニメのストリーミングサービスや映画の配給で、今やソニーグループの映画分野の成長を牽引する存在でありながら、ゲームのパブリッシングやアニソンを歌うアーティストの海外ツアーのサポートなどにも手を広げている。

クランチロールは、なぜ世界中で支持されているのか。そして、グローバル市場における日本のアニメの未来は━━。

3月初旬に東京都内で開催された「クランチロール・アニメアワード2024」の会場で、首脳陣に話を聞いた。

■世界のアニメファンは10億人に

クランチロールは2023年10月、Amazonプライムビデオとのグローバル契約を発表。現在はアメリカ、イギリス、カナダ、スウェーデンで課金コンテンツとしてAmazonプライムビデオ内での視聴が可能となり、その他の地域でも展開予定だ。

動画配信サービスが群雄割拠の時代を迎えるなか、視聴者が様々なプラットフォームを行き来するストレスを減らし、新たな視聴者の獲得にもつなげる狙いがある。今後はAmazon以外の配信サービスとも連携していく予定だ。

ラウール・プリニCEOによると、日本と中国を抜いた(クランチロールのターゲット外のため)グローバルのアニメファンの数は、現在約7.5億人。それが数年以内には10億人に到達する見込みだ。<中略>

■なぜアニメファンが増えているのか

では、なぜ日本のアニメが世界中で支持されているのだろうか。CCOの末平アサは、米国内の風向きの変化を次のように語る。

「友人や仲間と、好きなスポーツ選手やハリウッドスター、ミュージシャンやポップアーティストについて話すのと同様に、好きなアニメについてオープンに話すようになっています。(以前までアニメといえば“オタク”だったが)アニメについて話すことはもはや恥ずかしいことではなくなっています。アニメファンであることはクールなことなんです」

こうした変化は、アメリカ以外にも広がっている。テレビでの放送に加えて、動画配信サービスという視聴の選択肢が増えたことで、世界中でアニメファンが増えているのだ。日本で2回目の開催となった今年のクランチロール・アニメアワードの授賞式にも、カナダ、イギリス、オーストラリア、インドなど様々なバックグラウンドを持つゲストが参加した。

世界では、実際にどんなアニメが好まれている?

グローバルでは、実際にどんなアニメが好まれているのか。COOのギータ・レバプラガダによると、おおよそは日本でヒットしたアニメがグローバルにも広がる傾向があるという。今年のクランチロール・アニメアワードの受賞作品を見ても、「呪術廻戦 懐玉・玉折」がアニメ・オブ・ザ・イヤー、「鬼滅の刃 刀鍛冶の里編」が最優秀アニメーション賞に選ばれるなど、日本でも人気のあるコンテンツが並んだ。

とはいえ、国や地域ごとにカルチャーの違いはある。200以上の国と地域でサービスを展開するクランチロールのビッグデータでは、エリアごとに好まれやすいジャンルもわかってきている。

「エリアごとの特性としては、例えばサッカーがテーマの『ブルーロック』はサッカーファンの多い国で人気があります。あとはインドが特徴的で、アクションアドベンチャーやラブコメが好まれていますね」(末平)

グローバル全体で共通してよく見られているのが、アクション、SF、ダークファンタジー。反対に、“学園もの”や“アイドルもの”の作品は日本のカルチャーを色濃く反映した作品が多く理解されにくいという。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/00ba54914d911ce8cdae53949e5b1cebf6888f2f?page=1

 

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67件のコメント

トヨタを酷評したモルガン・スタンレーのアナリスト、「トヨタに謝らなければならない」と全面降伏する羽目に……

1:名無しさん


先日、英国で人気の電動車が発表された。

 運転免許庁(DVLA)と運輸省の2023年1月から9月までの新車登録データを分析した保険ブローカー「ハウデン」によるものだ。売り上げトップ5を見てみると、“電気自動車(EV)先進国”としては少々意外な結果となった。
1位:トヨタ ヤリス(ハイブリッド車〈HV〉) 51万8500台
2位:トヨタ プリウス(HV) 34万3507台
3位:トヨタ C-HR(HV) 29万6209台
4位:キア ニロ(HV) 28万8130台
5位:テスラ モデル3(EV) 27万3622台
(2024年3月22日付、英『エクスプレス』)

1位から4位がHVだったのだ。英国では、2035年からガソリン車とディーゼル車に加え、HV、プラグインハイブリッド車(PHV)の新車販売が禁止される。

 国策により“EV先進国”として進んできた英国だが、近頃はその勢いに陰りが見られていることがここにも表れた。

・公共充電インフラが十分でない
・EVの価格が高止まりである

ことが理由だ。<中略>

消費者の声、トヨタの選択

 2024年1~2月の英国の新車登録では、

・EV:15.8%
・PHV:7.9%
・HV:13.0%

のシェアだった(SMMT英自動車工業会)。

 PHVはバッテリーが大きく価格が高いが、コンセントで充電ができ、電気だけでも数十km走行が可能である。HVは家庭で充電ができないが、車体の価格が安く、燃費がいい。

 英国の経済専門日刊紙であるフィナンシャル・タイムズは、

「トヨタがHVに賭けたのは最初から正しかったのか」

と題した記事を掲載した(2024年2月26日)。

そこには、モルガン・スタンレーのアナリストであるアダム・ジョナス氏(同社マネージング・ディレクターとしてグローバル・オート&シェアード・モビリティ・リサーチをけん引)は、政府のアグレッシブな規制と消費者の好みを根拠に、HV市場がすぐに廃れるとしていたが、2024年2月になって

「トヨタに謝らなければならない」

と自身の予測の誤りを認めたとある。<中略>

 フォードの場合は、HVを

「暫定的な技術」

という認識で生産していたが、2024年の販売台数は、40%増で、2023年の2倍のペースになると発表した。フォードのジム・ファーレイ最高経営責任者(CEO)は2024年2月、投資家に向けて以下のように語った。

「フォードのデータから、多くのカスタマーにとってEVがはっきりとした到達地であることはわかっています。ですが、私たちが18か月前に予想していたよりも時間がかかりそうです」

 それが「いつ」なのかについて、フィナンシャル・タイムズは、

「より通勤距離が長く、ガソリンエンジンに強い愛着を抱く米国が、HVの寿命を決める主戦場になりそうだ」

としている。

 政権によって影響を受ける部分があるが、HV人気の高まりはある。

 ロサンゼルス郊外に位置するロンゴ・トヨタ・ディーラーのダグ・エロー社長は、2023年の売り上げのうち、HVは42%を占めたという。2019年から2倍以上増加している。

「2024年は50%を軽く超えるだろう」

という。最初はEVを検討しても、

「結局はHVを選ぶ」

客が多い。価格が安く、どこで充電するかという問題を気にしなくて済むからだ。

 記事は、

「いずれEVを所有するのは簡単になるだろうが、まだ時期ではない」

というエロー社長の言葉で締めくくられる。ハイブリッド好調により、トヨタの株価は過去12か月で80%以上も上昇した。

「トヨタがHVに賭けたのは最初から正しかったのか」

は、少なくともしばらくは正しいといえるだろう。

鳴海汐(日英比較ライター)
https://news.yahoo.co.jp/articles/f9f847fb0522b39e854a094460ba42e231804b65?page=1

 

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「世界ふしぎ発見」終了で”日本オワタ論”を唱えた人、情け容赦ない事実を次々と突きつけられる

1:名無しさん




 

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売上不振が続く中国BYDが日本市場に全てを賭けるつもりな模様、大規模投資で日本攻略に乗り出した

1:名無しさん


電気自動車(EV)の普及が海外の主要国に比べて進まない日本。中国の大手メーカー、比亜迪(BYD)の日本法人の劉学亮社長(52)は「消費者がEVを拒否しているのではない。選べるラインアップがなかったのが大きな原因だ」と話す。

日本では2026年まで毎年新型車を発売し、販売店を100カ所以上に増やす計画を掲げる。「消費者との対話で手応えを感じている。ネットワークが増えれば販売台数はついてくる」と強調した。

https://www.zakzak.co.jp/article/20240330-UEMVFKDHJRPCDEZ4WEALNJDEQU/

 

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小林製薬の騒動が新NISAの民に特大爆死フラグを乱立中、「落ちるナイフに手を出すな」とあれほど…

1:名無しさん


 

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箱罠への妨害頻発に業を煮やした猟師さん、監視カメラを仕掛けたところ「最悪すぎる光景」が撮れてしまった模様

1:名無しさん


 

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産経の”例の本”の予約受付状況が「色々な意味であかん状況」になっている模様、街の本屋の存在意義が……

1:名無しさん


 

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小林製薬が『紅麹に似せた別な物質』を製造していた可能性を野党幹部が示唆、工場は廃止されたかもしれないが……

1:名無しさん


 

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杉田議員の「当然すぎる要望」に共同通信が猛反発、ああだこうだと益体もない文句をつけている模様

1:名無しさん


「公安の協力で締め出せ」 杉田水脈氏、一部有識者巡り

 自民党の杉田水脈衆院議員は26日付のX(旧ツイッター)投稿で、離婚後の子どもの養育に関する制度の見直しに関し「法案を議論する有識者会議に極左活動家を入れているようでは絶対にダメです。公安の協力を得て、締め出せ」との意見を法務省に伝えたと書き込んだ。法制審議会(法相の諮問機関)の家族法制部会での議論を念頭に、国家権力による言論統制を公然と求めた形だ。

 部会を巡っては、離婚後の共同親権導入の是非で推進派委員と慎重派委員が対立し、意見集約に難航した経緯がある。一部保守層の間には、慎重派を「極左」と呼んで非難する向きがある。杉田氏には投稿を通じ、こうした層の歓心を買う狙いがあるとみられる。

 投稿で杉田氏は、自身が「極左」と判断する有識者の排除に関し「全ての省庁に徹底してほしい」と記した。問題が解消しないのは「左翼」弁護士が離婚調停を勧めるからだとの持論も展開。「離婚でもうける弁護士=左翼活動家をリストにして国民に知らしめるくらいやらないと(解決しない)」と主張した。

https://nordot.app/1146704563389645493

 

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「モーニングショー」が”例のあの人”と結託して再エネ誤情報を拡散、今回の件で過去動画が発掘されてしまった模様

1:名無しさん


 

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フォーミュラEに総理専用車で訪れた岸田首相を「品がない」とレーシングドライバーが批判、無理筋な批判すぎて困惑する人が続出

1:名無しさん


 

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大谷選手を批判していた米メディアの完全敗北が確定した模様、FBIの捜査を担当する検事が裁判所に……

1:名無しさん


大リーグ、ドジャースの大谷翔平選手の専属通訳を務めていた水原一平氏が違法賭博に関わっていたとされる問題で、アメリカのメディアは、捜査を担当する検事が大谷選手の弁護士に対し、捜査は、違法なスポーツ賭博組織に対するものでブックメーカー側への送金は連邦捜査機関が扱う犯罪に該当しないという見解を示したと報じました。

この問題は、アメリカのメディアが、大谷選手の口座から違法な賭博を開いていたブックメーカー側に対し、少なくとも450万ドルが送金されていたと報じたものです。

ロサンゼルス・タイムズは28日付けの記事で捜査を担当する検事が大谷選手の弁護士に対し、違法なブックメーカーへの送金は連邦捜査機関が扱う犯罪に該当しないという見解を裁判所を通じて示したと報じました。

検事は、捜査は違法なスポーツ賭博組織に対するものだと文書で述べているということで、記事は、国の捜査機関が大谷選手に「捜査の対象ではないことを保証したものだ」と伝えています。

違法賭博問題 検事 “送金は扱う犯罪に該当せず” 米メディア
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240330/k10014407621000.html

 

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TBS出身の野党議員が小林製薬の騒動に便乗、一般人を晒し上げにしようとするも……

1:名無しさん


 

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ミヤネ屋に出演した弁護士、大谷選手に「無理筋すぎる要求」を突きつけて視聴者からツッコミ殺到

1:名無しさん


 

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再エネTFの崩壊で「京都大学の再エネ学派」が失脚に追い込まれた模様、関係者の経歴を掘ると出るわ出るわ……

1:名無しさん


 

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静岡県の廃道になった海岸の光景が凄まじすぎると話題に、色々な意味で現実離れした光景である

1:名無しさん




 

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産経が出版した「例の本」が多数の書店で販売停止措置を取られた模様、海外ドメインからの脅迫メールを受けて……

1:名無しさん






「トランスジェンダーになりたい少女たち」 発行元や複数の書店に放火の脅迫、被害届提出 – 産経ニュース

4月3日に発行予定の翻訳本「トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇」を巡り、同書を扱う書店への放火を予告する脅迫メールが、発行元の産経新聞出版宛てに届けられていることが30日、分かった。複数の書店にも同様のメールが送られており、産経新聞出版は威力業務妨害罪で警視庁に被害届を提出した。

全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20240330-MHOJKNM325BGFBGT4JVPMTOOQI/

 

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77件のコメント

週刊金曜日の最新号の表紙が「ツッコミ所しかなくて」目撃者が困惑、まずフロントグリルがですね……

1:名無しさん


 

 

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43件のコメント

「ドイツのホームレス対策」を大絶賛した某野党支持者、だが速攻で『ドイツのアレな点』を指摘されまくり……

1:名無しさん


 

 

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48件のコメント

有名ラノベ作家が『アニメ化された自作品』を視聴して大後悔、重版が続いていたはずの作品が……

1:名無しさん


 

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