投稿者: U1

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45件のコメント

高級車を買う気満々だった実業家、外資系ディーラーに「邪魔」と凄い顔で吐き捨てられた結果……

1：名無しさん


 

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67件のコメント

雪道で瀕死状態のテスラEVが海外で話題に、その脇を悠々と通り抜けていくのは日本製の……

1：名無しさん


 



低トルクで安定して走るために重要なのは、タイヤの性質とドライバーの技量という二つの要素です。サイバートラックには、おそらく285/65R20の純正タイヤが装着されており、直径は約34.6インチ、幅は約11.2インチとかなり大柄です。このサイズから分かるように、路面に接するフットプリントは相当大きなものになります。

雪国での運転経験がある人なら、細くて長いフットプリントのタイヤの方が、幅広で短いフットプリントのタイヤよりも雪上でトルクを伝えやすいことを知っているでしょう。1973年式のホンダ・シビックで雪の山道を問題なく走れた一方、キャデラック・エルドラドは、わずかに雪が積もっただけで激しくスリップしました。軽量で細いタイヤの車と、重くて幅広タイヤの車とでは、雪道での挙動に明確な差があったのです。

さらに、スノータイヤが深雪で高いグリップを発揮するためには、トレッドブロックの間に十分な隙間が必要です。しかし、公開されているサイバートラックのスパイショットを見る限り、タイヤのトレッドは比較的浅く、ブロック間の空間もそれほど大きくないように見えます。これは、加速や制動、ロッククライミング、未舗装路や砂地、高速走行といった多様な条件での性能を一つのタイヤに求めた結果でしょう。

タイヤエンジニアが口を揃えて言うように、あらゆる条件で万能に性能を発揮するタイヤは存在しません。テスラがサイバートラックに採用したタイヤも、さまざまな用途を想定した妥協の産物です。泥や雪に対応できる設計ではあるものの、雪道での卓越したトラクションを最大の強みとするタイヤではなさそうだ、というのが妥当な評価でしょう。

https://lowcarb.style/2024/01/16/tesla-cybertruck-stuck-in-snow-problem/

 

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40件のコメント

中国国防省が繰り出してきて新主張、小泉防衛相に一刀両断されて完全スルーされてしまった模様

1：名無しさん




中国国防省は、レーダー照射があった際の訓練の事前通報をめぐり主な訓練区域も通報していたと反論し改めて日本側を非難しました。

中国国防省の報道官は15日の会見で、公開した音声とは別の通報で訓練について「（12月6日の）15時に開始予定で、時間はおよそ6時間で、主に空母の南側海域で実施すると通報し、日本側も再度受信を確認した」と主張し、反論しました。

その上で、国防省の報道官は「中国側の正常な軍事訓練を安全保障上の脅威と煽り立て、挑発者である自らを被害者と装っている」などと改めて非難しました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a676ef850d135dbc1d1c7f24758f470655ff92dd

 

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高市総理から「台湾有事に関する具体的発言」を引き出そうとする立民、執拗に質問を繰り返すも……

1：名無しさん




高市総理
「どのような事態が、存立危機事態に該当するかについては、実際に発生した事態の個別具体的な状況に即して、政府が全ての情報を総合的に判断するとの政府の立場を一貫しておりますので、ある状況が存立危機事態に当たるか否かについては、これに尽きます」

立憲・広田一参院議員
「今後も台湾有事という仮定の質問にお答えすることは差し控えるという政府見解があるんですけどもこれは今後とも維持をするのか、それとも維持をしないのか」

高市総理
「台湾有事という仮定の質問にお答えすることは差し控えるということで、維持をさせていただきます」

また、高市総理は集団的自衛権を行使する要件の「密接な関係にある外国」について、「アメリカ以外の外国が該当する可能性は現実には、相当限定される」との考えを示し、台湾が対象となるかについては明言を避けた上で、「どこが我が国と密接な関係にある他国に当たるかについては、あらかじめ特定されているものではなく、武力攻撃が発生した段階において、個別具体的な状況に即して判断される」と強調しました。

全文はこちら
https://news.infoseek.co.jp/article/tbs_2350036/

 

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落選の田久保陣営を取材に来た報道陣40人が極寒の中で放置される悲劇、結果判明後に取材に応じる意向が示されていたが……

1：名無しさん




午後10時50分ごろ、地元紙のネット速報で「杉本氏当確」の報が伝わると、記者たちの間で「やはりそうか」との反応が広がった。田久保氏の登場を待ったが、人の出入りはないまま。

結局、日付が変わった午前1時すぎに陣営から「本日の取材には応じられない」との意向が伝えられ、記者たちは極寒の中で立ち尽くした。陣営関係者は「追ってSNSに見解、メッセージを掲載するので、それをご確認ください」としている。

記者たちは待っている間、見ごろを迎えた「ふたご座流星群」を眺めていたという。

https://www.sankei.com/article/20251215-R6DIHTWVMJOS7D34KPL4H3YOOA/

 

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23件のコメント

「あからさますぎるwwww」と某チェーン店のインバウンド向けメニューを見た人が騒然、インバウンド向けって店の方から言ってくるの草

1：名無しさん




毎日、話題のグルメを紹介しています。
松屋には、牛めし、丼、カレー、定食、ランチ、朝食など、魅力的なメニューが揃っています。
東京都内の店舗を利用したところ、複数の店舗の食券機で訪日外国人観光客へ「インバウンド向けおすすめメニュー」が表示されるようになりました。
「牛めし特盛豚汁セット」「キムカル丼大盛豚汁セット」「欧風カレギュウ」「カルビ焼肉ダブル定食」「ブラウンソースチーズハンバーグ定食」などがあり、どれも通常メニューと同じで価格も変わりません。

https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/43d60f4797ad0a909691fda73ee683a516f14839

 

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29件のコメント

ヨーロッパのファッション業界の物流を支配する中国人マフィアに対する裁判、伊当局が裁判を進めようとすると……

1：名無しさん


ヨーロッパのファッション業界の物流を支配する中国人マフィアに対する裁判がイタリアで進んでいるが、書類の紛失や通訳者の辞任など不思議な邪魔が入り、裁判が難航している。

近年、ヨーロッパブランドの縫製技術やワインの味がずいぶん落ちたと感じている方も多いだろう。理由はお察しください。

焦点：ファッション業界に巣食う中国犯罪組織が抗争か、イタリアで裁判難航 | ロイター



欧州ファッション業界の物流を支配する中国人犯罪組織を巡るイタリアの裁判が、書類の紛失や通訳者の辞任など数々の不手際により難航している。検察は、業界支配を守るために妨害行為が行われている可能性を疑っている。　

「チャイナ・トラック」と呼ばれるこの裁判は、２０１０年に中国人男性２人が刃物で殺害された事件をきっかけに始まった。イタリア・トスカーナ州のプラートを拠点に、数十億ユーロ規模に上る欧州衣料産業の物流を支配しているとされる違法ネットワークの解体が目的だ。

ところが裁判では、イタリアの司法制度が国際的な組織犯罪に対処する際の壁が浮き彫りになった。国内マフィアとの闘いに有効だった手段が通用しないのだ。 ロイターは、イタリアの幹部マフィア捜査官２人に加え、繊維労働者、労働組合代表、弁護士ら計６人以上に取材した。

長年マフィア対策を手がけ、現在はプラートの主任検察官として中国人犯罪組織の訴追を主導するルカ・テスカローリ氏は「中国コミュニティや中国当局による干渉の疑いがある」と語った。

全文はこちら
https://jp.reuters.com/world/china/YQJKKQIYONLMVDCAS5L5ITYKXA-2025-12-13/

 

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記者会見でリベラル派の記者同士が正面衝突する前代未聞の事態に、東京新聞記者の質問に対して……

1：名無しさん




伊藤さんは、昨年10月に元代理人の西広陽子弁護士らの会見によって「事実でないことをお話され、それが広まってしまい、ずっと続いてきました」と述べた。

そのうえで、西広弁護士が修正版について「伊藤さんから事前に見せてもらえなかった」などとコメントしたことについては「嘘なんです。事実ではありません」と指摘。「ファクトチェックなしに、彼らの言葉だけが広がってしまったことを残念に思いました」と話した。

●「あなたのことはリスペクトしていますが」

映像や音声の許諾をめぐって「一方的な情報が出回った」とメディアの問題に触れる中で、会見に出席していた東京新聞の記者に「謝罪はありませんね。あなたのことはリスペクトしていますが、非常に遺憾に思います」と述べた。

東京新聞は、映画の中に出てくる集会について報道したが、のちに記事を訂正した。

指摘された記者は、質疑に立ち「私の書いた記事の原文はそのままです。タイトルはたしかに誤読させたとして修正しました」などと応答。反対に、なぜ西広弁護士に謝罪していないのかと問うと、伊藤さんは驚いた表情を浮かべ「私は西広さんに4回も謝罪してますよ」とする応酬があった。

会見前の日本版上映会では、国内外の報道関係者が参加。上映後には拍手も出た。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/3389915fff316309c772e6f3b7a1405a33b96899?page=1

 

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36件のコメント

あまりにも無理のある理屈で中国を庇うTV出演者、朝日新聞の記者から暗に批判されまくってしまった模様

1：名無しさん




　一方で中国側は訓練を事前通達していたとし、「中国側の正常な訓練に深刻な影響を与えた」と反論している。中国共産党系新聞の環球時報は「日本の当たり屋行為を許さない」と批判的に報じた。

　橋下氏は、ゲスト出演した自民党の河野太郎元外相に「自民党側の人にぜひ聞きたいのは、高市さんが言われた存立危機事態概念は法律的には絶対にあたり得るんですよ。あたり得るんですけれども、ただあそこで言うことが今こういう事態になっていると僕は思う。これは日本にとってプラスなんですか、マイナスなんですか？今の時点で見て」と聞き、「僕はマイナスにしか見えないんです」と自身の考えを述べた。

　これに河野氏は「日中関係がぎくしゃくしていろんなところに波及しているっていうのは確かにマイナスなんだと思います。高市さんがおっしゃった存立危機事態になり得るというのはその通り」「ただあそこでそういうことを言う必要があったかというと、そこはあんまり必要なかったかなと」と答えていた。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/944fcc91d702b58e44fec2d89956bab645e205e4

 

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スーパー堤防をスーパー無駄遣いと称した某議員、”年収の壁”の意味を理解できず高市首相に食って掛かった結果……

1：名無しさん




「年収の壁」、引き上げ幅か対象拡大か　自民・国民が週内決着めざす

自民党と国民民主党は15日にも、所得税の非課税枠「年収の壁」の引き上げへ詰めの協議に入る。自民党は非課税枠を178万円まで引き上げることを検討している。国民民主は枠の引き上げに加え、中間層にも十分な減税効果が及ぶよう求める。双方は上げ幅と対象拡大のどちらを優先するかなどを話し合う。

高市早苗首相は12日、首相官邸で自民党の小野寺五典税制調査会長と会った。年収の壁を含む2026年度税制改正の進捗に…

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA12C9S0S5A211C2000000/

 

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日本の防衛力増強にケチを付けた野党議員、小泉防衛相が質問に答えると見せかけて説教してしまう……

1：名無しさん


【因縁の対決】覚醒スンズロー、質問に答えると見せかけて山添拓に説教する

山添拓「今年9月の軍事演習は具体的にどのようなことを行いましたか」

小泉防衛相「レゾニュートドラゴンは令和3年度に初めて実施したものでありまして〜これぐらいの説明でよろしい？もうちょっとしていいですか？ありがとうございます。珍しくもっと話していいと言われたのでお話ししますが」
「まず申し上げておきたいのは周辺国等がわが国以上に軍事力を増強させているのが事実であって、それを無視してまるで我が国だけが能力を強化しているようなご指摘は前提が全く異なりますのでそれは付け加えておきます」

山添拓「私はそんなこと言ってませんのでね、最後はやはり余計な話をされた」

 

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日本のODAで建設された「上海浦東国際空港」、予想以上にとんでもない状況になっていると発覚して……

1：名無しさん


 

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カリフォルニアの意識高い系の規制に巻き込まれた日本企業、現地で販売されている商品が日本とは違って……

1：名無しさん




カリフォルニア州プロポジション65（正式名称：Proposition65 Safe Drinking Water and Toxic Enforcement Act of 1986）は、カリフォルニア州の市民および飲料水資源を、ガン、先天異常または他の生殖毒性を引き起こすことが知られている化学物質から保護することを目的とした法令です。

　リストに掲載された化学物質に作業者や消費者がばく露する可能性があることを事業者が知っている、もしくは知っているべきである場合に、事業者が事前に警告（告知）することを義務付けています。そのため事業者は、以下のどちらかの対応をしなければなりません。

・製品等に警告ラベルを貼り付ける
・これらの化学物質にばく露しない、もしくはばく露しても安全なレベルである事を確認する

対象化学物質

　カリフォルニア州が決定した発がん物質および／または生殖毒性物質であることが知られている化学物質をリスト化して公表しています。
　リストは少なくとも1年に1回更新され、2025年1月現在、900種類以上の化学物質が掲載されています。
　最新のリストは OEHHA （カリフォルニア州環境保護庁有害物質管理局）のホームページをご確認ください。

科料と罰金

・1日あたりのばく露あたり2,500USドルの罰金を科すことができます
・示談1件あたりの平均コストはおおよそ65,000USドル
・科料と罰金は州と原告の間で折半されますが、原告は弁護士費用と損害費用を裁判所に申し立てることができます
　大規模な製造業者や小売業者の場合では、1,000,000USドルを超える規模になるような事例もあります。

https://www.kaken.or.jp/learn/detail/85

 

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中国不動産バブルの崩壊の実情が「日本人の想像」を遥かに凌ぐレベルな模様、まだ1億4000万円のローンが残る北京近郊の物件が……

1：名無しさん




中国の不動産業界が底なしの不況にあえいでいる。コンサルティング会社の億翰智庫のまとめによれば、中国本土の証券市場にA株（人民元建て株式）を上場している大手不動産会社のうち、7月末までに65社が2025年上半期（1～6月）の業績予想を発表。6割を超える41社で最終損益が赤字の見通しであることが判明した。 。

それらの中で最大の予想赤字額を示したのは、広東省深圳市に本社を置く万科企業（バンカ）だ。同社は上半期の純損失が100億～120億元（約2085億～2502億円）に達するとしている。 。

万科企業は中国の不動産業界において、長年にわたり優等生と見なされていた会社だ。しかし2024年に資金繰りが急速に悪化し、1991年の上場以来初の最終赤字に転落。同年の通期純損失は494億7800万元（約1兆316億円）に上った。

決算組み入れにタイムラグ

上半期の予想赤字額が万科企業の次に大きいのは、北京市に本社を置く華夏幸福基業の55億～75億元（約1147億～1564億円）、3番目は深圳市に本社を置く金地集団の34億～42億元（約709億～876億円）だった。

赤字の業績予想を示した不動産会社の多くは、その要因として（会計上の）繰越勘定科目の金額減少を挙げる。中国の新築分譲住宅は（物件の完成前に販売契約を結ぶ）予約販売がほとんどであり、不動産会社が購入者から受け取った前払い金は、物件の完成・引き渡し後に売り上げおよび利益として計上される。

言い換えれば、ある物件の予約販売収入が決算書の売り上げ・利益に組み入れられるまで1～3年のタイムラグがある。つまり、2025年上半期の業績予想は2022～2024年の厳しい販売状況を反映しているということだ。

全文はこちら
https://toyokeizai.net/articles/-/897319?display=b

 

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日本のコラ祭りの件で「中国外交部の幹部が失脚した疑惑」が浮上、。例のミーム化された画像もほぼ全てが削除され……

1：名無しさん


 

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某海外旅行サイトで予約した航空券が欠航に、だが「返金手数料は請求する」と通告されてしまい……

1：名無しさん




・他の人のキャンセル体験談

2月にアゴダ経由でアシアナ航空の羽田―金浦往復航空券（2人で6万3,000円）を予約した。 その後、新型コロナの影響を考えてキャンセルを検討したが、当時は便が運航予定だったため、自己都合キャンセルでは2万8,000円しか返金されないと言われ、一旦保留した。

3月末に便が欠航になったためアシアナ航空に問い合わせたところ、「旅行会社経由の予約だが、欠航なので全額返金可能と回答する」と言われた。そこでアゴダに連絡し、返金手続きを待つことになった。

しかし4月8日、アゴダから「提携会社および航空会社の最終回答として全額返金不可。振替のみ相談可」と連絡が来た。納得できず問い合わせると、「全額返金可能だという航空会社の証明書を出してほしい」と言われたが、アシアナ航空はそのような証明書は出せず、欠航証明書のみ発行可能とのことだった。

欠航証明書をアゴダに提出した結果、「再度提携会社に確認するが、回答まで最大8週間かかる可能性がある」と言われ、先行きが不透明な状態になった。

自己都合キャンセルで返金が少ないのは理解できるが、今回は航空会社都合の欠航にもかかわらず全額返金されないのはおかしく、詐欺のように感じている。今後はアゴダで航空券を予約しないつもりで、同様の事例が見つからず不安を感じている。

https://www.tripadvisor.jp/ShowTopic-g1-i32856-k13285431-Agoda.html

 

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23件のコメント

牛乳アレルギーという客が豆乳ドリンクを注文、受取口で別客のドリンクを取ろうとしたので「それには牛乳使用してます」と促すと……

1：名無しさん


 

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「渡航自粛で大打撃を受けた」とメディアが報じた某バス会社、「口コミを調べたら散々じゃないか……」と企業名で検索した人が絶句

1：名無しさん




中国の渡航自粛要請1カ月　観光業界、影響長期化を懸念
大阪で観光バス予約ゼロ/仙台は樹氷・温泉巡り打撃

中国政府が自国民に日本への渡航自粛を呼びかけてから14日で1カ月となる。中国と経済的な結びつきが強い関西地域ではバスツアーやホテルのキャンセルが相次ぎ、百貨店の販売にも影響が出ている。日中対立の先鋭化で事態の長期化が避けられない状況となるなか、東北地方や北海道の観光業界でも懸念の声が広がってきた。

「11月の予約は半分以上がキャンセルされた」。インバウンド（訪日外国人）向けの観光バスツアーを手掛…

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO93212050U5A211C2EA2000/

 

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「アメリカが日本を見捨てた事実に高市首相が狼狽えまくっている」とあっち系の人が指摘、どうやら中国の完全決着で終わった気な模様

1：名無しさん




中国とロシアが、日本周辺で軍事的な連携を強める状況が確認された。統合幕僚監部によると、12月9日、核兵器が搭載可能であるロシア軍の長距離戦略爆撃機「ツポレフ95（Tu95）」2機が日本海から東シナ海へ進出した。これに中国空軍のH6爆撃機2機などが合流し、編隊は沖縄本島と宮古島の間を通過した。10日には、日本海上空では航空自衛隊の戦闘機6機と、米空軍の「B52戦略爆撃機」2機が戦術訓練を行った。12日付の朝日新聞は、今回参加したB52は在日米軍基地には配備されていない機体で、訓練参加は米国側の意向によるものと報じた。12日には、小泉進次郎防衛大臣とヘグセス米国防長官が電話会談を行った。会談では、中ロによる軍事的行動について、「地域の平和と安定に資するものではない」との認識を共有し、日米間で緊密に意思疎通を図り、連携していく方針で一致した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/039c6976816206c7ee2e412b4249897f2b90428a

 

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石破内閣のブレーンだった“財政健全派”中空麻奈氏、「一度減税すると元に戻せない」と強硬に主張して……

1：名無しさん




激論！積極財政派vs財政健全派 高市政権が目指す「強い経済」にふさわしいのは？円安・物価高・利上げ…キーワードから日本経済の核心に迫る！

『「積極」か「健全」か…高市政権「強い経済」の真価を大激論』

高市政権が掲げる「強い経済」は本当に実現できるのか？岸田・石破政権で経済財政諮問会議のメンバーを務めた“財政健全派”中空麻奈氏と、高市政権で日本成長戦略会議メンバーの“積極財政派”片岡剛士氏、経済スタンスが正反対の論客2人がスタジオで激論。補正予算案、円安、物価高、利上げ、来年度予算案まで日本経済の核心を徹底検証します。

https://tver.jp/episodes/epsb5s69a5

 

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