えー初めて見たけどこれ色々植物提供したのにうちの名前載ってないじゃん… pic.twitter.com/GdLctDjusv
— itome@伊藤蟻植物農園 (@ito_akihiro_) June 16, 2024
えー初めて見たけどこれ色々植物提供したのにうちの名前載ってないじゃん… pic.twitter.com/GdLctDjusv
— itome@伊藤蟻植物農園 (@ito_akihiro_) June 16, 2024
『週刊現代』の取材に対してフジと日テレは明言を避けたものの、これからしばらく大谷の名前が登場することはなくなる……かと思われたが、
「報道では、6月9日に日テレで放送されたスポーツ特番で大谷選手に関する映像の差し替えがあったとされていました。しかし、この日以降の『めざましテレビ』『Live News イット!』『news every.』『ミヤネ屋』などで、大谷選手の試合結果を“映像付き”で取り上げられていたことが確認されています」
“出禁報道”を目にしていた視聴者は、
《出禁とか嘘かよ》
《映像使用禁止っていうのは何だったのか》
などと、困惑している様子。ただ、これには理由があるという。
「情報番組などでのMLBの試合映像はテレビ局が金銭を支払って放送しているもので、これは大谷選手の一存で使用を止めることは難しいと思われます。使用中止を求めているのは過去素材、つまりフジや日テレが自前のカメラマンなどで撮影したものでしょう。
実際、2社のウェブニュースサイトを見ると、報道以降も大谷選手の試合結果が、ほかの会社のクレジットが記された写真付きで記事になっています。これらの写真も購入したのでしょうし、大谷選手のニュースを放送できなくなったわけではないと考えられます」(民放ワイドショースタッフ、以下同)
最悪の事態には至らなかったわけだが、『日テレNEWS』のYouTubeチャンネルから近隣住民を取材した動画が削除されていることからもわかるように、トラブルが発生していたことは間違いないのだろう。
「フジと日テレにとっては、試合映像は使用できても、“大谷に嫌われた局”というイメージが付いたままの状態は避けたいはず。本人との和解は急ぐべきですが、視聴者に対して不適切な取材を行ってしまったことの説明と謝罪も必要となるでしょうね」
https://news.yahoo.co.jp/articles/3d3b683de593edd82bd670be0d395581478a831f
京成電鉄 VS アクティビスト 株主の判断は?【経済コラム】 | NHK
— うえぽん (@kaorurmpom) June 15, 2024
ファンドが主張する「オリエンタルランド株を売って投資しろ」の投資内容が「ぼくがかんがえたさいきょうのけいせい」でしかなかった。
そりゃ経営陣は反対するわ。 https://t.co/JHm6I03TpT
スミス氏が要求しているのは、京成電鉄が保有するディズニーリゾートの運営会社「オリエンタルランド」の株式の一部を売却して、2年後の2026年3月末までに保有比率をいまの21%から15%未満に引き下げること。
売却で得た資金を、本業の鉄道事業での顧客へのサービス向上など、将来の成長につながる投資に充てるよう求めている。
これに対して、京成電鉄は5月、取締役会で提案に反対することを決議した。
会社側は、「ファンドとは、これまでも複数回にわたって対話してきた。お互いの主張に違いはあるが先方の提案をむげに扱うことなく真摯に対応してきた」としている。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240614/k10014478811000.html
勤務終了後にコンサートに行っただけで何の問題が❓救急隊員が搬送中じゃない時間にコンビニに寄っただけで苦情入れるような人とか、おかしな苦情に対しては毅然と対応してほしい
ウィーン出張中に音楽鑑賞 県土木部次長投稿と投書(北國新聞社)#Yahooニュースhttps://t.co/hxBBHxvq0Y
ウィーン出張中に音楽鑑賞 県土木部次長投稿と投書
富山県政記者クラブに14日、県土木部の山下章子次長が出張先のオーストリア・ウィーン市でコンサート鑑賞に興じていることをSNS(交流サイト)で投稿しているとの投書があった。金谷英明土木部長は取材に対し、山下次長が現在ウィーンに出張していることを認めた上で「プライベートの時間に行ったのだと思うが、誤解を招かないようにするべきだ」と苦言を呈した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4bbb739a3debb77e2de3527ba638eb57950b245d
給食費を無償化すれば「給食への感謝が薄れる」 那覇市がデメリットを説明 専門家「ショッキングな内容。食べ物への感謝は有償・無償にかかわらず湧き上がる」
学校給食費の無償化を巡り、那覇市は開会中の市議会6月定例会で、無償化のデメリットとして「給食に対して感謝が薄れる可能性がある」と説明した。
12日に前田千尋議員が無償化のメリット、デメリットについて質問。市教育委員会学校教育部の比嘉真一郎部長が、デメリットの一つとして述べた。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1378530
玉城・沖縄知事与党が半数割れ 自公など多数で「辺野古反対」に打撃
沖縄県議選(定数48)が16日、投開票され、米軍普天間飛行場(宜野湾市)の名護市辺野古移設に反対する玉城デニー知事を支持しない自民、公明などの県政野党が28議席と過半数を獲得した。自公が県議会の多数派勢力となるのは2008年以来、16年ぶりとなる。
辺野古問題を巡っては、翁長雄志(たけし)知事が初当選した14年以降、知事と議会が連携し、辺野古反対の「民意」を掲げて国に対抗してきた。今回、県政与党は20議席と大幅に議席を減らし、少数に転落。この構図が崩れることになった。
https://www.asahi.com/articles/ASS6J3SX9S6JTPOB006M.html
沖縄県議選結果発表
— にせせ (@naminamiburokku) June 16, 2024
自民党 +2議席
公明党 +2議席
無所属(県野)+2議席
社大 +1議席
維新 ±0議席
社民党 ±0議席
無所属(県与)±0議席
無所属(中) -2議席
立憲民主党 -2議席
共産党 -3議席#沖縄県議選 #沖縄県議選2024 pic.twitter.com/47OFh3mMqS
https://i.imgur.com/Bzd9A66.png
日本で豊富に産出される黄銅鉱を原料にした薄膜型のカルコパイライト太陽電池は、放射線を浴びて傷付いても自分で修復する能力があるため宇宙での利用が期待されている。今回、その自己修復力のすごさが確認された。地球低軌道上では400年間ほとんど劣化しないという、まさに不死身の太陽電池だ。
やはり日本で豊富に産出されるヨウ素を原料として、発電効率が高い「曲がる太陽電池」としてペロブスカイト太陽電池が注目されているが、カルコパイライト太陽電池と組み合わせることで、さらに高効率なタンデム太陽電池となる。
それを開発したのは、次世代型太陽電池の量産化を目指すグリーンテックスタートアップのPXPだ。
https://forbesjapan.com/articles/detail/71634?read_more=1
アメリカで入院した時の1泊の請求書
29,058ドル pic.twitter.com/HIY0bSX4HZ
中国・広東省の充電ステーションで、電気自動車のバッテリーが突然爆発し、炎が火炎放射器のように噴き出す事故が発生した。男性たちが避難してから3秒後に爆発が起きており、地元消防局はリチウム電池の発火に注意を呼びかけている。
火炎放射器のように炎噴き出す
中国・広東省の充電ステーションでバッテリー充電ショップが大爆発した一部始終をカメラがとらえていた。
電気自動車のバッテリーがずらりと並ぶ中、ここでまさかの事態が起こった。
バッテリーが突然爆発し、まるで火炎放射器のように炎を噴き出したのだ。
激しい音とともに煙が上がり始めると、くつろいでいた男性2人はびっくりして、大あわてでいすにぶつかりながら、外に避難した。
そのわずか3秒後には、爆発による炎が、先ほどまで男性たちのいた場所をすべてのみ込んでいた。
避難からわずか“3秒後”…電気自動車のバッテリー“大爆発” ズラリ並んだ充電ステーションで紫色の炎上がる 中国・広東省
https://www.fnn.jp/articles/-/713372?display=full
ドジャースが日本テレビとフジテレビのメディア資格を取り消したと米メディア「ドジャース・ネーション」が15日(日本時間16日)、報じた。
両メディアは大谷翔平投手(29)が785万ドル(同約12億円)で購入したロサンゼルスの邸宅の詳細を報道。その中には物件の航空写真や近隣住人へのインタビューもあり「大谷とドジャースは、これはプライバシーの侵害であり、スーパースターを危険にさらすのものと同意した」(同メディア)という。
米国では有名人の自宅が強盗に遭い、家族が誘拐されて身代金を要求されるケースもある。同メディアは「彼の安全が危険にさらされたため、ドジャースは両メディアのメディア資格を取り消した」と伝えた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e592623e8dfe7b887673cb10aab08e7ad142ba5d
詳細
https://dodgersnation.com/dodgers-revoke-two-outlets-media-credentials-amid-shohei-ohtani-privacy-concerns/2024/06/15/
学者が軽視されているのは日本だけかと思いきや、意外と米国や欧州の学者も予算どんどん切り詰められていて、日本に向かって「日本は色んな研究に予算が出て素晴らしい、我が国もこうならなければ」とか言ってるんで、これ系の発言って全世界共通の現実逃避文言なんだよな
— 砂鉄 (@satetu4401) June 16, 2024
陣内智則 スタッフが見た女優の横柄な態度「全然聞かんと、マネジャーに足揉ませて」当時主演級の売れっ子
お笑いタレントの陣内智則(50)が、YouTubeチャンネル「たっくーTVれいでぃお」に出演。横柄な態度の目撃談を耳にした、ある女優について語った。
陣内が出演していた人気番組「エンタの神様」の担当ディレクターで、現在もYouTubeチャンネル「陣内智則のネタジン」を手掛けるなど、20年以上の付き合いがあるスタッフが「あいつだけは許さない」と恨んでいる女優がいるそう。
陣内はそのスタッフから聞いた話として「誰もが出たいと言われる有名番組の企画で打ち合わせ行ったら、バーッと寝そべって。まず聞いてないんやって」と語り、
「全然聞かんと、マネジャーに足揉ませて、もう一人のマネジャーが手揉んで…みたいな。(ディレクターは)何にもいない人にされてんねん」と暴露した。
「まず振り向きもしない。これがまた、言うても出始めの、まだ若いとき。今でもそんな年齢はいってへんよ。当時は主演をはったりとか映画で主演したりとかやってるとき。CMも出て、そんなイメージは全くない人」という。
「女優U」と際どいところまで口にしたが「それだけにしましょう。後は皆さんご想像を」と最後の一線は越えず、イニシャルトークにとどめた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ee7d9bd960e856c333f9f0b275eb152025e02a42
サンモニ加藤登紀子氏
— 藤原かずえ (@kazue_fgeewara) June 16, 2024
ウクライナを西側が応援して戦争を続けさせている。でも結局被害に遭っているのはウクライナだ。戦争を終わらせた人が勝利者だ
膳場貴子氏
確かにそうですね
→いいえ違います。極悪非道の侵略者が私利私欲のために罪のない人々の生存権を蹂躙しているから戦っているのです
(機械翻訳)
韓国を代表するコンテンツ産業であるウェブトゥーンの成長が鈍化していることが判明した。COVID-19のパンデミックで爆発的に増加した国内のウェブトゥーンに費やす時間は減少傾向に転じており、バリューチェーン全体が揺れているようです。国内のウェブトゥーン業界が縮小すれば、映画やドラマ業界に悪影響を及ぼすのではないかという懸念の声が上がっています。
データプラットフォーム企業IGAワークスのモバイル指数によると、ネイバーウェブトゥーン、カカオページ、ネイバーシリーズ、カカオウェブトゥーンなど、韓国の主要ウェブトゥーンプラットフォームの総利用時間(Androidベース)は2022年をピークに減少傾向にある。今年の月間労働時間(4月時点)は99,494,725時間で、前年同月(112,101,581時間)から11.2%減少した。これは、昨年(5.8%)から大幅に減少しています。
国内のウェブトゥーン市場は、COVID-19の影響による非対面文化の広がりにより成長しています。4大ウェブトゥーンプラットフォームの月間利用時間(4月時点)は、2019年(91,993,557時間)から2022年までの3年間で29.3%増加しました。この成長傾向は、韓国コンテンツ振興院が今年2月に発表した「2023年ウェブトゥーンビジネス調査」レポートにも表れています。2022年の国内ウェブトゥーン産業規模は前年比16.8%増の1兆8290億ウォンだった。
ウェブトゥーン制作会社リアルドローのチェ・サンギュ代表取締役は「ネイバーウェブトゥーンやカカオページなど国内のウェブトゥーンプラットフォームは近年成長を維持しているが、これらのプラットフォームにウェブトゥーンを供給する制作会社の売上は、市場がピークを迎えた2022年以降、すでに減少に転じている」と説明した。韓国コンテンツ振興院は、2022年の韓国のウェブトゥーン制作会社の売上高を7,013億ウォンと推定しました。これは前年比5.5%減です。
ウェブトゥーン業界の低迷で様々な作品が公開できなければ、映画やドラマの分野にも火花が散るというのが業界内の見方だ。最近海外で人気が高まっている「引っ越し」「マスクガール」「スウィートホーム」「ぼくらの学校は今」などの韓国ドラマがウェブトゥーンをベースに制作されています。
https://n.news.naver.com/mnews/article/015/0004997258
菓子メーカーのシャトレーゼ(甲府市)で、雇用契約を結んだ特定技能の在留資格などを持つベトナム人労働者88人が約2カ月半働けず、無給で待機させられていたことが15日、同社への取材で分かった。7月上旬をめどに休業補償を支給するとしている。
山形、岡山、鹿児島各県の新工場立ち上げに伴う増員のため、同じ産業分野の別の企業に移る「転籍」で88人と雇用契約を結んだ。山梨県の工場で2月下旬から働く予定だったが、機械搬入の遅れなどから新工場が全面稼働できず、平均約2カ月半、待機となった。
待機の間は無給で、休業補償などの支払いもなかった。88人は順次働き始め、19日にも全員が勤務を開始できる見通し。
https://www.47news.jp/11063920.html
都知事選54人も出るのか…
— kazu@投資家わっしょい (@kazukabu88j) June 15, 2024
なんなんこれ#都知事選 #知事選挙 #選挙 pic.twitter.com/5GGypKf6lT
エコキュート故障で夜9時ぐらいに対応したところ、故障2回目やし年数も年数て事で取替になったから口頭で工事金額伝えたら即工事頼まれて、翌日問屋さんに納期確認して日程調整できたから電話して工事日伝えて、後日見積書持ってった御宅。
— ㈱専務 (@sukosiyasumo_yo) June 15, 2024
県外移住息子が出てきて「高すぎる」とか何とか。
投票権ない人に入場券を「誤発送」 沖縄市選管、178人に 県議選
沖縄市選挙管理委員会は14日、市外に転出して投票権を失った178人に、誤って16日投開票の県議選の入場券を発送したと発表した。市選管は謝罪のはがきを送り、入場券を破棄するよう依頼した。
市選管は、同市での投票権がある転出者936人に、入場券を発送していないミスを起こしていた。その後、転出者に入場券を発送したが、今回、そのうち178人に投票権がないことが新たに判明した。
全文はこちら
https://ryukyushimpo.jp/news/national/entry-3195145.html