Footage of Houthi forces hijacking the ship Galaxy Leader in the Red Sea yesterday. pic.twitter.com/PSFLpV4FLA
— OSINTtechnical (@Osinttechnical) November 20, 2023
フーシ派が自動車運搬船ギャラクシー・リーダーをハイジャックする際の乗り込みの動画。Mi-8かMi-17で空から来たんだ…後から接近したからブリッジじゃ気がつかなかっただろうな。ハイジャッカーは装備も訓練もそれなりに整ってるみたいで、ソマリアの海賊とは訳が違うな。#週刊安全保障 https://t.co/bZOOKvS5z2
— 岡部いさく (@Mossie633) November 20, 2023
森保ジャパンの2026年北中米W杯アジア2次予選シリア戦（21日、ジッダ）が、中東系の放送局を通じて視聴できる可能性がファンやサポーターの間で注目を集めている。
シリア戦を巡っては高額の放映権料によって折り合いが付かないこともあり、試合まで残り1日となった段階でも中継や配信が決まっておらず、日本国内で視聴できない可能性が高まっている。
18日に行われたU―22日本代表―U―22アルゼンチン代表戦（アイスタ）後に日本サッカー協会の田嶋会長は「これはもう、僕らの手から離れている。とにかく国民のみなさんに見ていただきたい。これ以上、僕らが関わるレベルではないところで進んでいる。簡単ではないし、我々はなにか見ていただく方法があれば共有し、代表は全力で勝つことだ」と苦しい状況を訴えた。
そうした中、日本の放送局や配信会社が放映しなくても視聴できる可能性が話題になっている。
シリア国営放送「アラブ・シリア・ラジオ・テレビ総合機構（ORTAS）」や、中東諸国が出場するW杯アジア予選の放映権を持つカタール国営放送「アルカス」などが放映を予定。日本国内からもネット配信で無料で視聴できるとの指摘が「X」（旧ツイッター）を中心に広まっており、ファンやサポーターの間でその可能性について意見交換が活発に行われている。
森保ジャパンのW杯予選を日本のファンやサポーターが視聴できない異例の事態が現実味を帯びる中、中東系の放送局が〝救世主〟となるのか注目が集まる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/275e390200d069efe13c91b60b57c7eba95caec3
人工島で進めていた巨大プロジェクトが破綻して廃墟に……
https://friday.kodansha.co.jp/article/342873/photo/1d20758c
「南国の理想郷」
かつてそう呼ばれた60棟におよぶタワーマンション群が、マレーシア南部ジョホール州の沖合にある。心地よい海風の吹く橋の先にある、人工島に作られた『フォレストシティー』だ。だが、その「夢の島」では人影をほとんど見ない。
「『フォレストシティー』は、中国の習近平国家主席が’13年９月にシルクロードを現代に再現すると提唱した『一帯一路』構想の目玉として、’14年前半から進められている巨大プロジェクトです。４つの人工島に１棟30階前後のタワマン群を建て、20万超の部屋に約70万人が住むという壮大な計画。中国のナンバー１不動産会社『碧桂園（へきけいえん）』が手掛け、総投資額は1000億ﾄﾞﾙ（約15兆円）にのぼるといわれます」（全国紙現地駐在記者）
中国の威信をかけたプロジェクトにもかかわらず、現在の入居者は予定の70分の１の１万人にも満たないという。事業は遅々として進まず、いまだ未完成。敷地は雑草が伸び放題で、完全にゴーストタウン化しているのだ。いったい何があったのだろうか。中国情勢に詳しいジャーナリストの高口康太氏が解説する。
「『一帯一路』の目的の一つが、国内で過剰となった不動産投資を外国で行うことです。しかし国外へ進出しても、交通の便が良い好条件の土地はすでに開発されている。『フォレストシティー』のように、車でしか行けないような不便な沖合などに作らざるをえません。自国では都合良く変えられる環境アセスメントも、当該国の基準に合わせなければならず思うように事業が進まない。『新鮮な空気と海の都市』を謳（うた）っていますが、人気が出ないのも当然でしょう」
『フォレストシティー』の平均販売価格は、約16万5000ﾄﾞﾙ（約2500万円）。１世帯あたりの年間所得が1万6500ﾄﾞﾙほど（約250万円）のマレーシアの人々には、簡単には手が出ない物件だろう。’18年に同国のマハティール首相（当時）が「中国人のために作られた街だ」と批判している。高口氏が続ける。
全文はこちら
https://friday.kodansha.co.jp/article/342873
「あやなんって誰やねん！」新聞を購読する若者が急増中、背景に“タイパ”重視のスタンスと「YouTuberの話は知りたくもない」ネットニュース離れで紙に回帰
若者の新聞離れが伝えられて久しいが、実はここにきて新聞を購読する若い世代が増えているという。
「全体的には新聞の発行部数や購読者数は減る一方なのですが、若年層の割合が微増しているんです。ある新聞社が行ったアンケートによると“本当に必要なニュースだけ読みたい”というのが理由だとか」（全国紙記者）
例えば『読売新聞』全国版の読者年齢層の割合は、60代が最も多く21・9％、次いで50代の18・5％、40代の17・8％で、30代は9・2％（昨年の調査によるもの）。年齢層の高い世代に、より多く読まれている傾向にあるが、20代は13・5％と30代よりも多いのだ。
「『あやなん』って誰やねん」
ネットニュースで事足りるとばかりに、紙の新聞を読まない若者が多いといわれていたが、今は逆にネットニュースを見たくなくて新聞に回帰しているというのだ。
新聞の購読を始めたという20代に理由を聞いた。
「連日知らないユーチューバーや、ブロガーなどのどうでもいい日常がトップニュースになることに危機感を覚えました。その裏ではインボイス導入があったり、増税が行われていたり、扶養控除制度の変更など知るべきニュースがある。
新聞のサイトでは才賀紀左衛門や東海オンエアなんか出てきませんから。だいたい『あやなん』って誰やねん。あんな人たちのニュース知りたくもないです」（24歳・男性）
「いくら無料だからといって、知らない人の知らないニュースを見るほど時間の無駄はない。新聞社のオンライン記事は無駄がないので読みやすいことに気づいた。月額数百円だし、移動中に読むようにしています」（19歳・男性）
「テレビは偏向報道が多いように思いますし、NHKも信用できない。かといって新聞が正しいとも思っていません。自分は朝日、読売、毎日と系統の違う3紙を読み比べて世の中の情勢を勉強しています。1紙だけでは信用できません」（21歳・女性）
タイムパフォーマンスを重視する今どきの若者に、ネットニュースは“タイパが悪い”と思われているようだ。
全文はこちら
https://www.jprime.jp/articles/-/30012
21日のワールドカップ（W杯）アジア2次予選の日本－シリア戦の放送が決まらず、国内メディアでは視聴ができない可能性が高まっている。開催地ジッダでの20日の公式会見後、放映権に関わっているUAEの代理店「PRO」のユーセフCEOが状況を説明した。
同氏は「先週の時点で日本側からの条件を受け入れたが、2日前になって破談になった。理由はわからない」と主張。放映権料の高騰については交渉の当初より3割から4割減額されたとし「そこは問題ではなかった」と、法外な金額の要求をしてないと主張した。
全文はこちら
https://www.nikkansports.com/soccer/japan/news/202311200001465.html
１０年ほど前、ある企業の役員陣と技術チャンピオン企業になるためのいくつかの戦略について議論したことがあった。興味深い議論をしながら、その企業の未来に希望と期待を抱くことになった。雰囲気が突然変わったのは、景気が悪化して新しい最高経営責任者が就任してからだった。コスト削減と効率性が最優先目標となり、真っ先に手をつけたところが技術開発に関連する組織だった。お金がかかるがすぐに役立たないという理由ですぐにリストラ対象となり、予算は実際に削減された。
役員陣と進めていた議論も当然中断した。景気が良くなって新しく登場した最高経営責任者は改めて技術中心企業を宣言し、研究開発投資をすると明らかにしたが、成果は伴わなかった。これでは企業の技術力蓄積は不可能だと直感した。<中略>
その後また研究員を雇用するため投資を増やしても問題はある。蓄積されたレベルまで回復するだけでも歳月がかかる。結論的に技術開発では投資の変動性が大きくなれば、技術は蓄積されるのではなく、むしろ築いた基盤までも消失するという点が重要だ。遠くを眺めることもなく、来年度の国家研究開発予算が突然、大幅削減されたケースを考えればよい。この急激な変化は研究開発投資の変動性を高め、予測の可能性を落とすという側面で、今後の数年間、韓国革新生態系の蓄積基盤を脆弱にする可能性が高い。
◆２０１５年にノーベル生理学賞を受賞した中国人
中でも長期的な基礎研究とこれを遂行する人に対する投資が減ったのは痛恨の部分だ。生涯にわたりクソニンジンの研究をした結果、２０１５年にノーベル生理学・医学賞を受賞した中国のト・ユウユウ氏は博士学位も海外留学経験もなかった。さらに科学院や工程院の院士でもない「３無」研究者だった。しかし少ない月給を受けながらも研究を続けることができた。
ｍＲＮＡ研究で今年ノーベル生理学・医学賞を受賞したカリコー・カタリン教授も希望のない研究という批判を受けて教授職から追い出されたが、研究員の席を維持しながら研究を続け、その結果、人類を救った新型コロナワクチン技術の先駆者になった。基礎研究に身を置く人たちが挑戦的な疑問を捨てず蓄積を継続できるよう後押しした国家的な投資がなかったとすれば、ノーベル賞を受賞していたかは分からない。
いま国家的に戦略技術に対する戦略が話題だが、先進国レベルに達する韓国が望む戦略技術は長期的な基礎研究の基盤なしには達成不可能なものがほとんどだ。長期的な観点の基礎研究、そしてこれを遂行する人、特に未来の世代に対する投資なしには国家戦略技術も土台のない砂の城にすぎない。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/fa9a2302b2dcd546cbaf75c0023eec5ccb6af4e8
金沢競馬の炎上経緯まとめ
— 競馬インフォメーションクラブ(個人で運営) (@keiba_info_club) November 20, 2023
レース中に停電発生、3頭が落馬
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レースを無理にでも成立させようと、「落馬は停電じゃなく故障のせいだよね？」と採決委員が聴取
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ライブ中継のマイクに拾われ全国にダダ漏れ
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途中で気がつき、マイクを切る
↓
レース不成立
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(続)pic.twitter.com/lBigpvBLCE
中国家電ブランド「ハイアール（Haier）」が海外でシェアを高め、韓国のサムスン電子とLG電子を追っている。
ハイアールの今年第3四半期の売り上げは昨年同期比6.1％増の670億元（約1兆3903億円）、営業利益は同じく13.5％増の51億2200万元（約1063億円）を記録した。
同社は中国国内市場だけではなく、欧米など海外市場でも成長している。今年上半期の海外売り上げは683億元（約1兆4382億円）で、前年上半期比9％上昇した。
業界ではハイアールが先進国の家電企業を買収し、プレミアム家電市場を攻略して成果を出したと見ている。
欧州では売り上げが18％増加。家電市場全体が不振の米国でもスマートホーム市場の占有率を高め、安定的な営業利益を挙げている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/81901278078326ed0f8b3baa216c718582eee063
米国で「ゾンビ鹿病」とも呼ばれる慢性消耗病（CWD）が野生の鹿などの間で広まっている。14日には、イエローストーン国立公園で初の感染例が確認された。CWDは牛海綿状脳症（BSE）と同系統の感染症で、人間にも感染する可能性が懸念されている。
CWDはシカ、ヘラジカ、カリブー、トナカイ、ムースなどの偶蹄類が罹患する伝染病で、感染すると必ず死に至る。
CWDはプリオン（異常な形に折りたたまれたタンパク質。感染性があり、近くの正常なタンパク質を同じ構造に折りたたんでしまう）によって引き起こされる。感染すると、脳と神経系が徐々に破壊され、急激な体重減少（消耗）や、頭を下げる、よろめく、元気がない、よだれを垂らすなどの症状が現れることから「ゾンビ鹿病」と呼ばれている。
糞便、唾液、血液、尿などの体液に直接触れたり、感染性物質で汚染された物や環境に間接的に触れたりすることで感染する。ワクチンや治療法はない。プリオンは不活性化することが非常に困難で、CWDなどのプリオン病が一度その地域に定着すると根絶はほぼ不可能とされる。
全文はこちら
https://forbesjapan.com/articles/detail/67412
2021年の東京五輪、今年3月WBC、そしてアジチャンと3大会連続で全勝優勝
野球日本代表「侍ジャパン」は19日、「カーネクスト アジアプロ野球チャンピオンシップ 2023」決勝戦で、韓国にサヨナラ勝利して優勝を飾った。これで国際大会では、2020年から4年間に渡って負けなしの19連勝中。さらに、直近の5大会連続で優勝、3大会連続で全勝優勝と勢いが止まらなくなっている。
最後の黒星は、2019年のプレミア12まで遡る。11月12日に行われたスーパーラウンドの米国戦（東京ドーム）で、ジョー・アデル（エンゼルス）に豪快なソロを浴びるなど3-4で敗戦。しかし、その後は3連勝で優勝を飾っている。
2021年の東京五輪では、5連勝で金メダルを獲得。今年3月のWBCでは7連勝で世界一に輝いた。そして、アジチャンも4勝全勝で19連勝まで伸ばしている。大会で見ても、2017年のWBCの準決勝でプエルトリコに敗れてベスト4で終わって以来、稲葉篤紀、栗山英樹、井端弘和の3監督に渡って5大会連続で優勝だ。
WBSC公認の大会における過去4年間の全成績を含む野球の世界ランキングでも、当然のように1位をキープし続けている。2024年には前回大会で1敗を喫しているプレミア12、そして2026年には次回のWBCへと続いていく。対戦相手の警戒もより厳しくなる中、連勝記録をどこまで伸ばしていけるのだろうか。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2637f71c840f7da7f4d3a225bf9f928632d36902
コマツ、米バッテリー会社買収 建機のＥＶ化加速
コマツは２０日、米バッテリーメーカー「アメリカンバッテリーソリューションズ（ＡＢＳ）」（ミシガン州）を買収し、完全子会社化すると発表した。ＡＢＳは電気自動車（ＥＶ）のバス、トラック向けなど多様なバッテリーを開発・製造する新興メーカー。
コマツは同社をグループ化することで自前のバッテリー供給体制を整え、建設機械や鉱山機械の電動化を加速させる。買収額は非公表。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023112000738
スウェーデンから日本に来てる猟師もいるのか
— ゆるふわ怪電波☆埼玉 (@yuruhuwa_kdenpa) November 19, 2023
かっこいい pic.twitter.com/ynw7vB3ItC
サッカーの2026年ワールドカップ（W杯）アジア2次予選の日本―シリア戦（21日・ジッダ＝サウジアラビア）のテレビ放送やインターネット配信が、20日午後5時時点で未定となっている。背景には放送権料の高騰がある。
16日のアジア2次予選の初戦ミャンマー戦後、日本サッカー協会の田嶋幸三会長は「最後の最後まで粘って交渉していくが、お金のつり上げに乗っていくつもりは全くない。（代理店が）もうけようとしているから、こういうことになる。放映権には適切な相場があるはず」と批判した。
日本協会によると、21日の試合はホームとなるシリアのサッカー協会から放送権を購入した代理店と日本のテレビ局の間で、日本国内での中継について交渉してきた。だが、日本時間で午後11時45分開始と深夜帯で高視聴率は期待できず、代理店の提示額と日本側の希望額に開きがあるという。
日本代表の森保一監督はミャンマー戦後の記者会見で、放送や配信が決まらない現状を「非常に残念だが、これも現実でしかない。テレビ放映がなくても選手が頑張っている姿を想像し、応援していただければ」と語っていた。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/1bdf69a5be550b0faf41cbb02304c5ac47c4254b
「請求書などは一切見ずに捨てていた」世帯年収4500万円のセレブ夫婦、豪遊が招いた最悪の末路
「パワーカップル」とは高収入の共働き夫婦を指し、世帯収入の定義は700万～1000万円以上とも言われる（ニッセイ総合研究所、三菱総合研究所）。なかでも特に収入の高い世帯はトラブルが多かった!?
田口さん元夫婦のケース【世帯年収4,500万円［夫：3,200万円・妻：1,300万円］】
港区に住む、絵に描いたようなパワーカップルだった外資系コンサルの田口俊樹さん（仮名・43歳）と同業の元妻（38歳）。
昨年、8年間の婚姻生活を終えた原因はお互いの浪費だった。きっかけは、港区の富裕層コミュニティ。田口さんはそれを「港区会」と呼んでいた。
「結婚後に、私が妻を誘いました。ここでの出費は、ゴルフ、ヨット、高級レストラン、旅行などの交際費や、見えを張るためのブランド品購入など。お互い年収も毎年上がっていったので危機感はなく中毒状態でした」
妻は週末ごとに港区会の夫人たちと一泊15万円の宿に泊まるなど豪遊。田口さんも手取り100万円のところ、月に150万円は散財していた。
「請求書などは一切見ずに捨てていた」という。
◆8,000万円のペアローンを組み…
そうして3年後、そろそろ住宅購入を…と思い共同口座の残高を確認すると、なんと想定の3分の1以下の1,000万円しか残っていなかった。
「さすがにまずいと思い妻に港区会を辞めようと提案すると『お互い稼いでいるのだから無意味』と一蹴されました。何よりも妻は、コンサートやリゾートの優先権など富裕層にしか入ってこないVIP情報を手放したくなかったのです」
よりによってその状況で8,000万円のペアローンを組んだことで破綻に加速がつく。
「ローンを組めば嫌でも節約すると思ったんです。妻も稼ぎがあったので同意しました」
しかし妻の行動は変わらず、逆に諍いが増えた。最終的に世帯年収は約4,500万円まで上がったが、冷え切った関係は修復できず離婚。
ペアローンの残債は売却益とわずかに残った預金で補塡した。
「子どもがいたら違っていたのかもしれませんが…」もう戻らないカネと愛を懐かしむ田口さんだった。
https://news.livedoor.com/article/detail/25385694/
韓国メディアが、各カテゴリー日本代表の善戦を報じた。スポーツ朝鮮は20日の電子版で「日本が怖い A代表破竹の7連勝→U22代表アルゼンチン撃破→U17代表3大会連続16強進出」のタイトルで、各カテゴリーで快進撃を続ける日本代表の戦いぶりを伝えた。
記事は「全年齢で活躍を見せている。森保監督率いるA代表は7試合で27得点5失点でドイツやカナダなど相手を圧倒した」とまずはA代表を評価した。続けて「U22代表はアルゼンチンに1－2から4連続得点で逆転した。同代表は、来年4月カタールでパリ五輪アジア予選に挑む。上位3チームと4位チームはアフリカ4位とプレーオフを戦うが、韓国ともチケットを争う」。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/e070c399956e6e0e2b1746b7de155268445b858b
岩手県沿岸部のホタテ養殖施設で、本来は南方に生息する伊勢エビが相次いで見つかり、漁業関係者らに驚きが広がっている。高級食材として知られる伊勢エビが取れるのは主に関東や近畿地方で、これまで三陸沿岸ではほとんど確認されていなかった。専門家は、海水温の上昇が影響している可能性があると分析している。
宮古市の県立水産科学館によると、伊勢エビの発見が相次いだのは１０月上旬以降。宮古湾や山田湾で、いずれも体長３～７センチほどの稚エビが確認された。同館では提供された８匹を展示している。山田湾で発見した漁師（５０）は「今年は１０匹以上見た。南にいるはずなのでびっくり」と話す。
全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/national/20231115-OYT1T50287/
「税負担が重すぎる」 宮城県の再エネ新税、課税前からメガソーラー撤退の動き
太陽光や風力発電など、森林を大規模開発する再生可能エネルギー事業者から税を徴収する全国初の宮城県の新条例について、鈴木淳司総務相が新設に同意し、来春施行へ向け動きだした。税収を目的とせず、開発行為を森林の外に誘導して自然保護を図る狙いで、再エネ業界では「税負担が重すぎる」と早くも撤退の動きが表面化している。<中略>
こうした中、宮城県丸森町の山間部で大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設を予定していた東京の事業者が８月下旬、町に計画断念を申し入れた。
町によると、新条例が７月に成立したことを主な理由に挙げたという。
県幹部は「課税開始前から効果が出るとは」と話す。業界団体の関係者は「２割の税負担は重い。森林での事業継続は厳しいと考える事業者は、今後も出てくるだろう」と話した。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20231120-CF4B6IQZA5DUNECGFLC7LBTFL4/
Iceland officials are warning a volcano eruption is imminent. Over the past 72 hours, earthquakes in Iceland have migrated, clueing scientists into the possible movement of magma that is estimated to be less than a half mile below the surface and rising.https://t.co/uZkLurgTIt
— The Washington Post (@washingtonpost) November 13, 2023
街自体が火口になる可能性が高まって来て
緊急避難勧告
ジャーナリストの青木理氏が１９日、ＴＢＳ「サンデーモーニング」に出演。米中首脳会談が１６日に行われた中で、米国と中国のはざまにある日本について「アメリカの金魚のフンみたいになっていくだけじゃなくて、主体的に行動すべき」と提言した。<中略>
翻って日本に話を向けると「アメリカに金魚のフンみたいになっていくだけじゃなくて、主体的にこの地域（台湾）に平和と安定をもたらすために、少なくとも緊張が高まらないようになにをするのか」と問いかけた。
さらに「少なくとも、台湾に行って『戦う覚悟が必要だ』などとアメリカですら言わないようなことを言い放つ場合ではないと思う」と持論を述べた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/785d8e6af74c497231c387b2b76faf855c3f5c7c
米ＥＶ市場に異変、１年間で平均価格が２割下落…
関心持つ購買層の多くは「すでに所有している」
急成長した米国の電気自動車（ＥＶ）市場に異変が起きている。平均価格は１年間で２割低下し、テスラを始め、各社は業績が悪化した。関心を持つ購買層の多くが購入を終えており、今後、市場の伸びは鈍化するとの見方も出ている。
１６日に報道陣に公開された米国有数の自動車展示会、ロサンゼルスオートショーでは、１０万ドル（約１５００万円）前後の高級ＥＶを手がける新興企業ルーシッド・グループの新型車に注目が集まった。幹部は、「次世代のゲームチェンジャーになるクルマだ」と強調した。
だが、業績は振るわない。７～９月期の売上高は、前年同期比２９％減の約１億４０００万ドルで、最終利益は約６億３０００万ドルの赤字（前年同期は約５億３０００万ドルの赤字）だった。生産台数が３２％減の１５５０台に減ったことが響いた。
米国のＥＶ市場で約６割のシェア（占有率）を持つテスラの７～９月期決算も、最終利益が４４％減の１８億５３００万ドルと不振だった。販売台数は約４４万台となり、４～６月期に比べて３万台減った。
全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20231119-OYT1T50155/
