世論はすでに調子を変えました。数年前は、中国が日本のような経済停滞の三十年に陥らないよう警戒しなければならなかったのに、今は考えすぎだ、どうして日本みたいに幸運にも、平穏に三十年で停滞から脱出できるはずがない、南米みたいになるかもしれない、果ては南アフリカみたいに、いいえいいえ、そんなこともない。中国の社会信用の透支の程度、社会秩序の破壊の程度、原子化の程度は、この地球上で前例のない、遥かにリードするもので、はたして古来未曾有のものだ。だから、腐敗が始まった時の激しさは、どの場所とも比べ物にならず、ほとんど誰も想像できない程度を超えるでしょう。
また規模が大きすぎるので、一カ所が爆発しただけで崩壊するのではなく、十カ所八カ所が交互に爆発するでしょう。
これらはすでに板上釘釘のことで、神仙でも救えません。
唯一わからないのは、どこが最初に爆発するか、そして何日に爆発するかです。
もちろん、信じない人が多すぎます。多くの人が幸運を期待して、「そんなに悲観的になるなよ、万が一の可能性もあるだろ」と。
「中国は価値がある」と信じる限り、精神的な阿芙蓉は生涯、常に服用しなければならないものになるでしょう。そうでなければ、一生どうやって生きていけばいいのでしょう。
舆论已经转调,几年前还是必须警惕中国不要陷入日本那样经济停滞三十年,如今是想多了,怎么可能跟日本一样幸运,平平稳稳三十年就走出停滞,也许会跟南美一样,甚至南非一样,不不不,都不会。中国社会信用透支的程度,社会秩序破环的程度,原子化的程度是本地表没有的,遥遥领先的,甚至亘古未有的,因此,溃烂起来的烈度是任何一个地方都无法比拟的,超过几乎所有人能想象的程度。 也因为规模太大,不会是一处炸了,就崩,会有十处八处轮流爆。 这些都已经是板上钉钉的事了,神仙都救不了。 唯一不知道的是哪里先爆,以及哪天爆。 当然,太多人是不信的,太多人抱着侥幸,“别这么悲观啊,万一呢” 只要认为“中国值得”,那么精神阿芙蓉很可能就是终生必须时时服用的,不然一辈子怎么往下过呢。
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 1, 2026
@funabashi_ahai だから君たちは戦争を起こすと世界中が確信していて警戒しているわけだよ 平和に行こうぜ
— 新井政権はすべてを壊す。 (@chikanowakon) November 2, 2026
@chikanowakon 平和は願いだけで達成出来る物でないと思います。
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 2, 2026
@funabashi_ahai 先にローンを組んで、結果的に作られてないマンションについては負債として計上されてない、と聞いた。 不動産の負債だけでも、日本のバブル期超えてる。 通貨高が狼煙です。
— miyomiyo (@ja9_inn) November 2, 2026
@ja9_inn 不動産バブルの問題ではない、社会秩序の破壊程度は普通の日本人想像遥かに超えるので、どうなるかわかりません。
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 2, 2026
@funabashi_ahai 悲観的に過ぎるのではないか? 日本は、バブル経済>プラザ合意>円高不況>産業空洞化>バブル崩壊、という道筋をたどった。 中国は、元は通貨高にならず、造船業は活況を維持し、産業空洞化は防げている。 日本の様に交易条件の悪化は中国では起きにくいだろう。
— akyuu (@akiyuki7) November 2, 2026
@akiyuki7 私はそう思いません。中日両国は全く違い次元にいるので、比べても仕方ない。中国の問題はバブル崩壊の所じゃなく、社会システムの崩壊です。
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 2, 2026
@funabashi_ahai 今の中国は50年前の日本と酷似しています。その頃、日本は急激に世界2位の経済大国にのし上がり、人々は傲慢で、特に80年代は世界から嫌われていました。 来年、日本は6位に転落見込みです。再浮上はまずないでしょう。 中国は、いったん坂を転がると、日本の比でない規模で凋落すると観察しています。
— ハンニバル (@ecchiwatashi) November 2, 2026
@funabashi_ahai 大袈裟過ぎない?
— ライン (@lv3uk23Yf4FaE66) November 2, 2026
@funabashi_ahai 逆に共産党が倒れて分割した方が良いんじゃないか? 君らもVPNなんて使わずに自由に生きられるだろ
— たか (@dyvcm) November 2, 2026
@funabashi_ahai 日本の不動産バブル崩壊の総額は100兆円、それを処理するのに30年、中国の不動産バブル崩壊の総額は2000兆円、単純比較すると600年かかりますね。
— TATSUYA FURUDSTE (@cInFcEZfDS99339) November 2, 2026
@funabashi_ahai あれだけ自国の将来に楽観的だった中国の人たちが教養豊かな表現でまるで日本人のように未来を悲観しておられる。これはかなり衝撃的な光景だ。
— Calci (@Calcijp) November 2, 2026
@funabashi_ahai 地方の財政は悪化し、内需は小さく外国と貿易紛争をし、過剰なインフラ、過剰な生産設備は今日も損切りされず、若年層は就職難。少子化を圧倒的スピードで推し進め社会保障が整う前にもう破綻に向かい始めてる。デフレを起こして過去の負債をより大きな額にし。なぜ日本の失敗を同時に実践した?
— 九州しょうゆ味 (@kotsukotsuevery) November 2, 2026
@funabashi_ahai 相場や経済が厳しく先の見えない状況ですが、こういう時こそ商売と財の神様である『関帝(財神)』に祈りを捧げましょう。信義に厚い財神が、耐え忍ぶ者に必ず再び機運をもたらしてくれるはずです。間違っても「経済音痴の習近平神」にお祈りをしてはダメです。
— ひげまる (@higemaru_san) November 2, 2026
@funabashi_ahai 中国は中所得の罠を越えられるかどうかがポイントになると思う。成長して豊かになったけど、内陸の農民たちがどうなのか?これからは安い労働力と模倣だけじゃなく、産業をたくさん生み出さないと高所得国にはなれない。中国の場合、国が大きいからその分たくさんの先進的な事業を作る必要がある。
— tacos (@tacosthzi) November 2, 2026
@funabashi_ahai 恒大集団が破綻してもどうにかなってるんだから大丈夫ですよ 日本は島国で資源にも乏しいから停滞してしまったのです 中国は人口も資源も沢山あるので心配いらないと思います
— 名も無き中年男のひとりごと #これ、毒じゃないです (@NorthFacebookJ1) November 2, 2026
@funabashi_ahai 土を食っても生き残る、7億死んでも5億残る。 これが中国の強さの本質であると毛沢東は行った。 軟弱に成り下がった中国人達は思い出せよ 我々の習近平皇帝はそれが美徳の世界に戻してくれるぞ!
— 🦋bihoucr🦋 (@JIMIN_LDP) November 2, 2026
@funabashi_ahai 社会保障が充実する前に、急激な人口減少を迎えちゃうからなあ。頑張ってるAIこそ人を不要にするし。 大量安値輸出で世界の富を集めようとしたって、いつまでもそれを許してはくれないしね。
— タテイチネテハン (@nfGcJGAQk4P02MH) November 2, 2026
中国は日本の失われた30年をものすごく勉強していて、同じまちがいは犯さないと10年位前に自信たっぷりに何人かが言っていたのになあ……
— Hiroo Yamagata (@hiyori13) November 2, 2026
@hiyori13 中国経済は、途上国であるが故の優遇措置で成り立っていた訳で、途上国でなくなった今、それら特別措置も順次なくなり、自力で14億人を食わしていかないといけない状態にいます。今後は、大変だと思いますね。
— Mizue 0707 (@mizunishi007) November 2, 2026
今の中国規模から行くと、爆発が起きたら他国もただでは済まないだろう。 中国に過度に依存し続けるのは危険だ。
— walk up the road (@Bursting_Music) November 2, 2026
@Bursting_Music まさにおっしゃる通りです。
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 2, 2026
どうせいつもみたいに軍閥に分かれてゴチャゴチャしつつ覇を競って内戦するんでしょ?ww いや核保有国なのにそんなことしないで貰っていいですかマジでお願いします
— のわど (@nowado) November 2, 2026
@nowado 私もそれを心配してます😟
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 2, 2026
@funabashi_ahai 昔なら「いつものこと」で終わるんですけど今「いつものこと」をやられちゃうと最悪世界が危ないの冷静に考えるとヤバすぎて笑えない 共産党に頑張ってもらうしかないのかあんま好きじゃないけど
— のわど (@nowado) November 2, 2026
@nowado そうですね
— 阿海 (@funabashi_ahai) November 2, 2026

