「NTTですが、あなたの回線が不正に使用されたため監督省庁の指導により…」(←監督官庁?!)
— 山口真由オフィシャル (@mayuyamaguchi76) February 14, 2025
「どちらの省庁?」
「法務省」(←総務省?!)
「どちらの部局?」
「いやあくまで監督省庁…」
「で、民事局?刑事局?」
ここでブチッと切られた。詐欺電話する前にもう少しリサーチ必要ではと思った件。
「NTTですが、あなたの回線が不正に使用されたため監督省庁の指導により…」(←監督官庁?!)
— 山口真由オフィシャル (@mayuyamaguchi76) February 14, 2025
「どちらの省庁?」
「法務省」(←総務省?!)
「どちらの部局?」
「いやあくまで監督省庁…」
「で、民事局?刑事局?」
ここでブチッと切られた。詐欺電話する前にもう少しリサーチ必要ではと思った件。
本日、左折時に猛スピードで左抜けをしてきたバイクとの衝突事故を起こしてしまいました
— N̷o̷B̷o̷o̷t̷ (@NoBoot_IS300) February 12, 2025
自分は全くの無事でバイクの運転者側も打ち身程度で済んだとのことで一安心です
左折巻き込みは、ほぼ後方確認不足と判断されるようで、これを見た方々が教訓として更なる安全運転を目指して頂けると幸いです pic.twitter.com/k3tUcvz6HK
行為自体は違反ではない!
「追抜き」「追越し」「すり抜け」を行うこと自体が違反というわけではありません。厳密にいうと、それらの行為を行うことで生じる違反ポイントがいくつかあるため注意が必要になります。 以下にて、どのようなときに違反と判断されてしまうのかを説明します。
全文はこちら
https://bike.insweb.co.jp/surinuke.html
「米を買いませんか?」業者からの電話
米の高騰を受けて江藤拓農林水産大臣は2月7日、政府備蓄米の放出をできるだけ早急に行なう考えを示した。これで果たして米高騰に歯止めは効くのだろうか。仲介業者の間ではさっそく影響が出始めているという。
「先日、備蓄米の放出を検討しているといった報道があった後、うちに『米を買いませんか?』という営業の電話がいくつかかかってきました。おそらく、買い込んでいた業者が、備蓄米の放出で市場価格が下がる前に、米を売りさばいてしまおうと動き出したのではないかと思います」(米の仲介業者)
業者の買占めが本当ならば、備蓄米の放出は確かに、米の値段に大きな影響を及ぼしそうだ。
現在は安い米がどんどん買い占められて値段が上がり、それに伴って、もともと高価だったブランド米も値段が上がっていっている状況だという。一時期は安い米ばかりが買われた結果、急激に安い米だけ値上がりをしてしまい、“くず米”のほうが普通の米よりも高値で取引されるという異常事態も起こっていたそうだ。
全文はこちら
https://shueisha.online/articles/-/253070?page=2
【工事現場から大量の銃砲と刀剣か】https://t.co/Ex8SsLhmaD
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) February 14, 2025
工事現場から腐食した大量の銃砲と刀剣? 奈良県警の警察庁舎改築で掘削中に発見
奈良の御所警察庁舎の建て替え工事の現場で、銃砲や刀剣のようなものが複数見つかりました。
警察によりますと、13日の午前11時ごろ作業員が配管工事のため地面を掘っていたところ、地上から1メートルのあたりにまとまって埋まっているのを発見したということです。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/69247e605daa7c556d9f9101176e5a113f9119cf
米ゴールドマン・サックス、多様性求める規則を廃止 「目的果たした」
— 麻布テレビ (@azabutv) February 12, 2025
ゴールドマン・サックスのグノッド氏は、各企業が多様性を強調しなくなったのはトランプ政権の影響かとの質問に、「自社についてしか言えないが、そうしたことはないと思う」と返答。
https://t.co/oVrdAUkoxo
米金融大手ゴールドマン・サックスは、新規株式公開の引受業務で、取締役会が全員男性や白人の企業への助言を禁じていた多様性に関する社内規則を、必要がなくなったとして廃止した。国際部門トップがBBCに明らかにした。
ゴールドマン・サックスは2020年、取締役会に多様性のあるメンバーが最低1人いる企業に限り、株式の新規公開を支援するとの方針を掲げた。その後、最低人数を2人(うち1人は女性)に増やした。
同社のリチャード・グノッド氏は、「あの方針は行動の変化を促すために導入したが、それは実現したと考えている」とBBCに説明。
全文はこちら
https://www.bbc.com/japanese/articles/c5yedlz2kxxo
ニューヨーク近代美術館(MoMA)を手がけた谷口吉生による葛西臨海水族園の水辺の自然が、600本もの樹木が伐採され、ズタズタに破壊されています…。これを行う東京都には怒りしかありません。谷口が完璧にデザインした美しい自然景観と、30年かけて育てた森を破壊して…。東京都は頭がおかしいです! pic.twitter.com/2CxaA71PxH
— ミド建築・都市観測所 (@Mid_observatory) February 11, 2025
葛西臨海水族園(仮称)整備等事業に関するよくある質問
更新日 2025年1月9日
事業の概要について
事業の目的
葛西臨海水族園は開園から30年以上経過し、施設及び設備の老朽化や国内外の社会状況の変化に対応する必要が生じています。
こうした課題に対応するため、現在の水族園の隣接地に新たな水族園を整備します。
展示についてもリニューアルし、最新技術を駆使した海を体感できる空間づくり、新たな学びや体験を生み出すしかけなどを新たに備えた魅力的な水族園として生まれ変わります。
https://www.kensetsu.metro.tokyo.lg.jp/park/zoo/kasairinkaisuizokuen/kasairinkaisuizokuenqa
明石高専、全校生に万博チケット3枚ずつ配っててガチでアツい pic.twitter.com/aMQnzj6Utl
— ㌧㌧ (@Tonton0ten) February 12, 2025
どういうことかと思ったら、「勝手に協力会社募ってミスコンを開いた上に、名前も本名じゃない」という、唖然とするしかない内容だった https://t.co/V8eXeWTywZ
— 策略家気取り (@Virtue_Vulture_) February 11, 2025
全学実 ミスコン企画の中止を採択 学生有志の要望うけ
2024.10.16
10月12日に行われた第7回全学実行委員会(全学実)は、11月祭での「京大ミス・ミスターコンテスト」企画の中止決議を全会一致で採択した。学生有志が出展取り消しの要望書を提出し開かれたもので、約6時間にわたり企画の名称や性別を分けた形式の是非を議論した。注意事項の遵守をめぐって京大ミス・ミスターコン事務局が会議を途中退席したことで、残りの参加者が企画の中止を承認した。
今回の全学実は、京大ミス・ミスターコンを考える学生の集い(考える会)による要望書の提出を受けて開催された。昨年の全学実でコンテストの開催を企画する団体が議題提起したことを受け、関心を持つ学生が考える会を組織し、開催の是非を議論してきた。8月と9月、考える会はミスコン事務局と2度の話し合いの場を持ち、今回の全学実で開催の可否を決定することとなった。
全学実の議論は、オンラインで11時から続いた。17時過ぎ、ある参加者が全学実の注意事項で個人名を述べることが義務付けられているとして、Zoomの表示名に個人名の記載を求めた。これに対して、団体名のみを表示していたミスコン事務局は「氏名の記載が必須であれば退出する」と記載を拒否し、会議から退出した。残りの参加者に開催の意思がある者はおらず、中止の決議が全会一致で採択された。
https://www.kyoto-up.org/archives/9921
京都府亀岡市は、新型コロナウイルス禍の影響で減便されたJR山陰線(嵯峨野線)の復便など市民の利便性向上に向けた改善策を提案するため、JR西日本の3万株を購入した。市によると、この株式取得に伴い株主提案が可能となる。自治体が沿線の課題解決のため株式取得に動いたケースは全国的にも珍しい。
令和4年3月、新型コロナの流行でJR利用者が減少したのに伴い、亀岡-園部間の昼間時間帯の運行本数が上下各2本から1本へ減便となった。コロナ禍が収束し、利用客数もほぼ回復しているが、減便は今も継続している。
亀岡市は近隣の南丹市、京丹波町と連携し、JR西に復便を呼び掛けてきた。このままでは人口減少や地域経済の停滞などの課題に対応できないと判断し、市は昨年、1億円分のJR西の株式取得の考えを表明していた。
今回取得した3万株は、JR西の発行済み株式総数の約0・006%にあたり、取得額は約8330万円。市に寄せられたふるさと納税を財源にした。
今後は、株主総会に桂川孝裕市長が直接出席し、亀岡-園部間での復便のほか、通勤・通学やクラブ活動に影響が出ないダイヤへの配慮、観光シーズンやサッカーの試合などのイベントでの臨時列車の運行の維持を求める。また同様の趣旨でJR西の株式を取得している岡山県真庭市や、近隣の南丹市、京丹波町ともさらに連携を深め、利便性向上を訴えるとしている。
亀岡市まちづくり推進部の担当者は「今回の株式取得が地域活性化の起爆剤になるように、全力を尽くしたい」などと話した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/637c10ca6a4bcfb7941c7955e62a265e6ed8ff2b
児童相談所に一時保護されるてよっぽどの理由があるはず🥹🥹そもそもここに相談所の職員の実名を書き込むあたり色々察するゆ🥹🥹 pic.twitter.com/HLbSTvG4P8
— パキちゃん (@pkpk_pa) February 11, 2025
助けてください
児童相談所に子供を誘拐されました。無断で子供を連れ去られました。保育園からそのまま連れて行かれ最後に会うことも叶わなかったです。1ヶ月以上経ちますが面会や手紙 も受け付けてもらえない状況です。 こんなことが許されていいんでしょうか? この実態を拡散してほしいです。虐待は誓ってありません。子供を取り返したいです。 児童相談所と戦って子供を取り返した人 がいたらお話聞きたいです。
宮尾節子さんの詩「明日戦争がはじまる」が今春の中学国語教科書(3年生、三省堂)に載るとのこと。書籍編集者の佐藤眞さんから伺いました。宮尾さんご本人も「中学生が読んでくれるのは、とてもうれしいです」と書いていらっしゃいます。
— 青木美希 『なぜ日本は原発を止められないのか?』脱原発文学大賞受賞、5刷 (@aokiaoki1111) February 9, 2025
すごい。中学生たちの心に届きますように。 https://t.co/Ob4VzUIi3x pic.twitter.com/iZHqgAPsiI
宮尾節子(みやお・せつこ)
高知県出身。埼玉県飯能市在住。第10回ラ・メール新人賞を受賞(1993年)。既刊詩集「くじらの日」「かぐや姫の開封」「妖精戦争」「ドストエフスキーの青空」「恋文病」「明日戦争がはじまる」(思潮社/オンデマンド版)など。Twitterで2014年初頭に公開した「明日戦争がはじまる」は数万件におよぶリツィートをされ、新聞を初めとする各種メディアで注目された。
https://www.shueisha-int.co.jp/publish/%E6%98%8E%E6%97%A5%E6%88%A6%E4%BA%89%E3%81%8C%E3%81%AF%E3%81%98%E3%81%BE%E3%82%8B
USAIDを調査するDOGEやトランプを、民主党議員が告訴すると大騒ぎ中だが、トランプは言った。『大統領が不正や浪費、乱用に目を向けられないのであれば、もはや国とは言えない。窃盗や詐欺などを探すことが許されなくなったら、この国は成り立たなくなるだろ』ド正論。pic.twitter.com/evL0ITYfWv
— 髙安カミユ(ミジンコまさ) (@martytaka777) February 10, 2025
民主党議員団は火曜日、米国国際開発庁(USAID)の解体に政府資金を使用することを禁止する法案を提出する予定だ。法案の提出者がロイターに明かしたところによると、この動きはトランプ大統領による同機関閉鎖の取り組みに対抗する努力の一環となる。
この法案は、USAIDを独立機関として廃止する権限は議会による法制化のみにあると主張している。また、同機関へのいかなる変更も法律に従って実施されるべきだとしている。民主党はトランプ大統領による機関解体の動きを違法だと批判している。
法案の主要提出者であるサラ・ジェイコブス議員は、他の15人の民主党議員が共同提出者となっているこの法案について、USAIDの独立機関としての解体に向けて働く職員の給与支払いに米国政府の資金を使用することを禁止すると説明した。これには、Elon Muskの政府効率化部門の職員の給与やUSAIDの看板撤去などの関連費用も含まれる。
全文はこちら
https://jp.investing.com/news/politics-news/article-93CH-1006092
ニューヨークのアダムス市長が典型ですが、民主党からトランプ寝返り組が出始めていますね。スネに傷があり、金も止められれば仕方がないですが、地方レベルでも民主党の基盤が壊れてゆきますね。
— 渡邉哲也 (@daitojimari) February 11, 2025
トランプ米政権は10日、ニューヨークのエリック・アダムス市長に対する収賄罪の起訴を取り下げるよう、司法省を通じて連邦検察に指示した。米メディアが伝えた。民主党のアダムス氏は昨年9月に起訴された後、共和党のトランプ氏に接近し「何カ月も取り入った」(米紙ニューヨーク・タイムズ)と報じられており、政治的背景の強い異例の司法への介入として注目を集めている。
米メディアが報じた内部文書によると「起訴のせいで、アダムス市長が(バイデン)前政権下で悪化した不法移民や暴力的犯罪の問題に専念することが著しく妨げられている」ことが取り下げの根拠とされた。「アダムス市長が起訴前に前政権の移民政策を批判していた」とも指摘。今年の市長選で再選を目指すアダムス氏の起訴そのものが、バイデン前政権の政治的意向によるものだったかのような示唆も盛り込まれている。
アダムス氏は、トランプ氏への反感が強いニューヨークの市長としては異例ともいえる恭順姿勢を示してきた。ニューヨーク・タイムズは起訴の取り下げ指示について「あぜんとするような政治的情事だ」と批判的に報じている。
全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/AST2C11WYT2CUHBI00MM.html
洋上風力、日本も冬の時代 三菱商事が522億円損失計上https://t.co/X2iRhkhBIv
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) February 6, 2025
洋上風力事業は調達や建設のコストが過半。物価高の影響を受けやすく、コストは4年で1.5〜1.8倍に。米欧でも大型事業が頓挫するなど正念場を迎えています。 pic.twitter.com/5w6afjfoXf
調達や建設コストの上昇が洋上風力発電の開発を直撃している。三菱商事は6日、2024年4〜12月期の連結決算(国際会計基準)を発表し、国内3海域のプロジェクトで522億円の損失を計上した。コストの膨張で事業の縮小・撤退が相次ぐ米欧の不況の波が日本にも及んだ格好で、国は支援制度の見直しに動いている。
「3年間にわたり開発を進めてきたが、世界的なインフレや円安、地政学リスクに端を発した環
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC03AVL0T00C25A2000000/
デマ記事『トランプにブーイング』
— 髙安カミユ(ミジンコまさ) (@martytaka777) February 11, 2025
ブ―イングはテイラー・スウィフトへのもので、トランプには喝采が沸き起こっていた。
訂正しもしないのか?
もういい!
今後は、俺たちがメディアだ。https://t.co/Drvlj8sW9X
トランプ米大統領は9日、南部ルイジアナ州ニューオーリンズでプロフットボールNFL王者決定戦、スーパーボウルを生観戦した。試合開始直前、フィールド付近に姿を現すと、米社会の分断を象徴するかのように観衆から歓声とブーイングが起きた。現職大統領がスーパーボウルの会場を訪れるのは史上初めて。
大統領警護隊(シークレットサービス)は不測の事態に備え、厳重な警備態勢を敷いた。トランプ氏は試合に合わせ、1月にニューオーリンズで群衆に車が突っ込み14人が死亡したテロで対応に当たった地元の治安当局者らとも面会した。施策を進めていく上で大事にすべきなのが「多様性がどう組織を良くしていくか」についての自らの指針だ。企業であれば事業成長との関係性という視点も欠かせない。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20250210-DLSFALVXWNMZXLQKKEZVKSEQAQ/
財務省職員が密輸入容疑者らの情報を紛失
— ゆるふわ怪電波☆埼玉 (@yuruhuwa_kdenpa) February 10, 2025
業務用PCを持った状態で飲みに行くな
絵に描いたようなインシデントで草 pic.twitter.com/hMc1hcWWer
財務省は、職員が密輸入に関する容疑者ら187人分の住所・氏名などが入った書類を紛失したと発表しました。
財務省関税局の職員が紛失したのは、行政文書とノートパソコンなどが入ったカバンです。文書には、違法薬物の密輸入に関係する容疑者26人分、大麻の実の宛先になっていた人159人分など、あわせて187人分の個人情報が記載されていました。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/c747e374cc0dd9d0f820153eff52765180469627
自民党の沖縄県議会議員・新垣よしとよ氏が10日、自身のX(旧ツイッター)を更新し、同日の定例会で自民の県議が退席した理由を説明した。「午前中の2月定例会の議案説明会 ワシントン事務所の予算約4000万円載っていたので、県議会の議決無視ということ、また知事の後日に補正を組む発言もあり、この状況では審議に応じられないと申して会派全員が退席 明後日の議案提案時にこのままでは審議拒否もありえます」と伝えた。
沖縄県のワシントン事務所は2015年に、対米ロビー活動などを目的に設置された。県が100%出資する株式会社「沖縄県ワシントンDCオフィス」という形で設立された。しかし、実際には営業実態のない株式会社として登録されており、駐在職員の就労ビザ取得の際に不備があったことなども明らかになっている。昨年12月にはこの問題を解明するための百条委員会も設置された。
県は10日午前の定例会で、提案予定の予算案を説明。予算案の中で、「沖縄県ワシントンDCオフィス」の駐在職員のための経費や米コンサルティング業者への委託料として運営経費3900万円を盛り込む方針が示されていた。これに県議会最大会派である自民党が反発して退席していた。
なお、新垣氏は2月6日のXで、ワシントン事務所の資料を提示。ほぼ全面、黒塗りされた“のり弁”となっている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/cb1a1c96e6b9501c67cdd05ea60a125d53840e85
生島ヒロシ スタジオに幹部が突然来て「スマホを触るな」と……電撃降板の“瞬間”と「ドタバタ劇」
「生島さんがブースに入って放送している最中に、突然訪問予定のなかったTBSラジオの幹部がゾロゾロとやって来たそうです。
驚くスタッフに対し、『スマホなどの通信機器には一切触るな』と指示。これは情報漏洩を防ぐための措置だと思います。
そして放送を終えて出てきた生島さんを別室に呼び、そこでコンプラ違反の事例を次々と突き付け『降板です』と。生島さんに反論の余地はなかったと聞いています」
https://news.yahoo.co.jp/articles/bff288f2533dd2670ec56e186de82e0743f6ce5e
今週末、アメリカではアメフトのスーパーボウルで大いに盛り上がってる。政権が変わった影響なのか、去年までの無理矢理なポリコレ色が薄れ、80年代・90年代っぽい雰囲気のCMが一気に増えた。その中から、個人的に選んだ5つを紹介します。保存して後からゆっくり見てね。↓ #広告
— Brandon K. Hill | CEO of btrax 🇺🇸x🇯🇵/2 (@BrandonKHill) February 9, 2025