テレビ朝日「グッド！モーニング」から取材協力依頼を受けた作家の男性が、それに応えたのに失礼な対応をされたという内容のツイートをして、ネット上で話題になっている。

「テレビ局による非常識な依頼」が物議を醸すのは、これが初めてではない。昔から繰り返され、一向に改善される気配がない。テレビマンのはしくれとして本当に悲しくなる。取材依頼時の「失礼案件」の背景には、テレビの制作体制に大きな根本的な問題がありながら、当事者たちがその問題に気がついていないことがありそうだ。

根本的問題とは「いきすぎた分業制」にある。その結果、テレビとは、誰も周到な下調べも勉強もせず、責任も取ることなく、問題を起こしても改めることのできない困った集団に成り果ててしまった。再発防止を願うからこそ、あえて厳しめに断言する。
（テレビプロデューサー・鎮目博道）

◼「テレビは依頼先への雑な扱いをやめて」作家の告発

作家のカルロス矢吹さんが「拡散希望」としたツイートやnoteによると、「グッド！モーニング」からTwitter経由で企画の協力依頼をうけたことから、ギャラの確認などをしたところ、相手の返信が途絶えたという。それだけでなく、番組は矢吹さんの仕事仲間にはギャラを明記したうえで同じ企画の依頼を寄越したというのだ。矢吹さんは「雑な扱いを、テレビ業界のみなさんはいい加減にやめていただきたい」と訴えて注意喚起している。

こうした問題は何度も繰り返されてきた。このテレビ業界の「欠陥」とも言える事態の理由は、番組を効率的かつ安価に、しかも継続的に制作するため「あまりにも分業制が進みすぎた」ことにある。

タイムリーな話題を扱うニュースやワイドショーは特集などを除き、通常で半日、長くても1～2日の準備で番組を作っている。制作現場は時間との闘いのため、外部の専門家などに取材協力を依頼する場合には、「お願いしてからOKをもらって取材完了までの時間」をとにかく縮めるのがキモになる。


◼識者選定～依頼～取材完了までの「丸投げタイムアタック」

そこで行われがちなのが「取材協力依頼作業の丸投げ」だ。番組企画は通常、プロデューサーやチーフディレクターなどが考え、ディレクターが制作を担当する。取材の依頼作業は別の人間に「丸投げ」する。引き受けるのは、AD（アシスタントディレクター）やリサーチャーの場合が多い。

だいたいの分業の流れはこうだ。

企画を考える人（チーフ）→ 構成を立てて「こういう人を探せ」と丸投げする人（ディレクター）→ ネット検索で候補者を探し、片っ端から電話やメールで依頼する人（ADやリサーチャー）

今回、矢吹さんに直接依頼したのはADたちかもしれない。

時間に追われながら協力OKの人物を何名か確保するのが役目となるが、彼らは指示を受けて作業しているだけなので、肝心の「企画内容の詳しい内容や必要とされている協力者の条件」を深く理解していないことが多い。

テレビではない媒体に目をむけると、私が雑誌・新聞・Webメディアから依頼される際には、主に「編集者」から問い合わせを受ける。そして、通常は謝礼などの条件と期限も提示されて、「協力をお願いします」と確定的な依頼となる。これは編集者が事前に「鎮目とはどういう人物でどのような意見をこれまでに表明しているか」を調べているからこそできることだ。

しかし、テレビはこうはいかない。依頼を担当するADやリサーチャーが企画の内容や相手のことを理解しないまま声をかけてしまうので、「まだ採用されるかわかりません。謝礼も払えるかわかりません。でも、どういうことをご存知か詳しく教えてください」という失礼な依頼になるわけだ。

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https://www.bengo4.com/c_18/n_15985/

60代女性記者が見た秋葉原のリアル　安ホテルに吸い込まれる制服女子たち、ファミレスでの擦り切れたジャンパー男性との会話

　日本有数の電気街として知られ、観光地としても人気の東京・秋葉原。その裏通り“裏アキバ”には、また違った光景があるという。体験取材を得意とする『女性セブン』の名物ライター“オバ記者”こと野原広子氏が、秋葉原のリアルを綴る。<中略>

　それから数日後のこと。

　駅上のサイゼリヤにご飯を食べに行ったら、隣の席に40代とおぼしき男と女子高生が無言でスパゲティを食べていたの。ところどころ擦り切れているジャンパーを着て、もっと古びた黒いリュックをソファに投げ出している男は、どう見ても彼女の父親ではない。

「ケーキ、食べようかな」。女の子は顔に似合わない低い声で言うと、男は聞こえないフリ。それで女の子は「ケーキ」とだけ言って、注文用のタブレットを取ろうとしたら、男は「その分は自分で払えよ」だって。

　2人はお金だけの関係を何度か続けてきて、だから男は女の子をサイゼリヤに誘ったと私は見たね。お互いに納得ずく。私がどうこう口をはさむことじゃない。わかっているけど、この切なさはなんなんだろう。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/d63e2cc8d691182230d0d6af3e34a94aef2b823f

「ジャニー氏の性加害疑惑で’99年に『週刊文春』を提訴しているのだから、ジュリー氏が『知らなかった』と言うのはムリがあります。それでも、これまでジャニーズの威光を恐れて沈黙していた国内メディアがこの問題を相次いで報じ始めたことで、動かざるを得なくなったのでしょう」（スポーツ紙芸能デスク）

５月14日夜、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長（56）が公式サイトに公開した「謝罪動画」が波紋を呼んでいる。件(くだん)の動画は、’19年に逝去した創業者・ジャニー喜多川氏（享年87）の、所属タレントへの性加害疑惑に言及。英ＢＢＣのドキュメンタリー番組、そして元ジャニーズJr.のカウアン・オカモト氏（26）らの顔出しでの告発を受けてのことだ。

大手芸能事務所の社長が謝罪動画を公開するのは、前代未聞。これを受けて、ジャニーズが長年グリップしてきたメディア、広告界が動揺している。

キー局プロデューサーは「ジャニーさんのエピソードは二度とテレビで話せなくなった」と言う。

「日本のテレビ局がすぐにどうこうすることはないでしょう。ただ、これまでのように若い子がメディアを巻き込んで華々しくデビューするのは難しくなった」

民放幹部が続ける。

「早ければ秋の改編期に大きな動きがあるかもしれません。７月期のジャニーズタレント出演番組が高視聴率でなければ、無理して起用する必要もなくなる。ジャニーズの冠番組が、一斉に打ち切りになる可能性も否定できない。毎年ジャニーズタレントを起用してきた『24時間テレビ』（日テレ）も、大きく編成を変える可能性はある」

広告代理店幹部はこう明かす。

「スポンサーは”様子見”です。ジャニーさんが故人なのが大きかった。ただ、ジャニーズタレントを起用しづらくなったのは確か。イメージ悪化を避けるために退所するタレントも出てくるはず」

性被害を受けた元所属タレントたちが、ジャニーズ事務所に対して集団訴訟を起こす可能性もある。民事訴訟に詳しい岡本総合法律事務所の岡本光樹弁護士は言う。

「会社の代表者が業務に関連して行った不法行為は、会社も連帯責任を負います。事務所は『再発防止や実態の究明を徹底する』としていますが、それが尽くされなかった場合、真実を明らかにするために元タレントが訴訟まで持ち込む可能性はゼロではありません」

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https://friday.kodansha.co.jp/article/311824