ただ、この譲渡には色々と条件があり、特に独身男性には厳しい、ということは昔から言われてきた。果たして本当なのか。今回はこの話をしていきたい。（文：松本ミゾレ）

■保護猫の里親になるということの責任はたしかに重い

<中略> 簡単に言えば、まず大前提ペット可物件に住んでいること。次に家族の誰かしらが常に家にいることが好まれ、ペットを残しての旅行もできれば控えてほしいという団体も多い（絶対ではないけどね）。

さらに安定した収入があることも大事。猫はお金がかかる動物なので、フリーターとなるとなかなか譲渡対象者にはなれない。そして完全室内飼育に賛同する世帯であるかどうかも大事となる。

猫を安易に外に出すと、近隣に糞尿トラブルを招くし、猫自身も交通事故に遭う危険性がある。年間数十万頭の猫が交通事故死しているというデータもあるので、それを防ぐ意味でも室内で飼育することが必須となる。

あとは、スレッドのタイトルにあるように、独身男性というだけでNGを出しちゃう団体も確かに存在する。これはもうしょうがない。

その理由を詳しく聞いてみると「以前独身男性に譲渡したら、その猫が行方不明になった」とか「虐待された」とか、NGを出すに足るだけの理由というのがあるケースも。それで独身男性への譲渡の条件を厳しくしたり、不可にしているというのも理屈としてはわかる。何より命を預かるわけなので、ある程度審査が厳しいのは当然だ。

（全文はソースにて）
https://news.careerconnection.jp/news/social/127846/

12月17日、約8年ぶりに全面的に内容が刷新される「三省堂 国語辞典」。

約3,500語もの新たな言葉が追加される一方で、約1,100語の言葉がなくなる。

1990年代に渋谷を中心に流行した「コギャル」。

改訂前は記載があった「コギャル」という言葉も消えてしまう。

三省堂 辞書出版部・奥川健太郎さん「(コギャルは)そういうファッションの方もいないし、検索もされていない。(コギャルは)今の方々が使っている言葉からは遠のいたという判断」

他にも、電信音の着信音だけだった携帯電話に大きな変化をもたらした「着メロ」。

2014年に発売された第7版では「着分」「着帽」「着メロ」「着目」としっかり記載されていたが、今回発売される第8版では「着分」「着帽」「着目」となり、「着メロ」が消えてしまっている。

携帯電話にまつわる言葉では、「着うた」や「携帯メール」に「赤外線通信」などの言葉も今回、姿を消している。

また、今ではキャビンアテンダントと呼ばれる「スッチー」や東京メトロに名称が変わるなどした「営団」なども最新版には記載されない。

一方、新しく辞書に入る言葉には「黙食」や「おうち〇〇」「人流」などのコロナ禍に広まった言葉も。

さらに「着メロ」などに変わって、スマホにまつわる言葉も新たに掲載される。

他にも、スマホでネットショッピングをする人が増え、「置き配」も新たな言葉として加わった。

三省堂では5人の編集委員が中心となって、まず「削除する言葉」と「新たに加える言葉」を挙げていく。

そして、議論をした上でメンバーに異論がなければ、消すか加えるかが決定となり、辞典を編集していくという。

三省堂 辞書出版部・奥川健太郎さん「一般の方々の生活語彙(ごい)として広く使われているか、そして、流行語ではなく長く使われているか。その2点が大きいです」

FNN PRIME 2021年12月6日 月曜 午後5:16
https://www.fnn.jp/articles/-/280984

2021年12月06日13時31分

　秋田県の郷土漬物「いぶりがっこ」がピンチに直面している。昔ながらの製法を代々受け継ぐ農家は農閑期に小屋で作っているが、改正食品衛生法の施行で許可が必要となり、衛生基準を満たすには多額の改修費が必要になるためだ。作り手は零細の高齢農家が多く、「あと何年やれるのか」と諦めの声が広がっている。

　いぶりがっこは豪雪地帯の保存食として生まれた。秋に大根をつるして木の煙でいぶし、塩などが入った米ぬかに４０日以上漬け込む。近年は東京など大都市で人気を集め、県内各地の工場でも生産されている。

　一方、県の内陸に位置する横手市の人口約３０００人の山内地区では食文化として受け継がれている。使う木の種類や漬け込み用の材料で味が変わり、今も約１００人が昔ながらの製法を守る。

　「みんなおいしいと買ってくれて、ありがたいが、迷いもある」。農家の高橋キヨ子さん（７３）はため息をつく。農機具小屋の空きスペースを活用して夫の誠一さん（７６）と作り、約２０年前からは毎年１万本余りを道の駅などで販売してきた。

　ところが、全国で浅漬けなどの食中毒が相次ぎ、国は６月施行の改正法で、漬物製造業を営業許可の取得が必要な業種に追加。国際標準に沿った衛生管理を義務付け、専用の製造場所を設けるよう規定した。

　　　　　=====　後略　=====
全文は下記URLで
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021120600114&g=soc

夏祭りなどで見かける涼しげな見た目の「ラムネ」は、風物詩ともいえるほど日本人になじみ深い存在だ。しかし、近年は後継者不足などによる製造会社の減少や、新型コロナウイルスの影響で祭りが中止になるなど、厳しい環境にある。創業９０年以上の「東京飲料」（東京都中野区）は、都内に残る数少ない製造会社の一つ。社長の寺田龍さん（５０）は「需要がある限り作り続けたい」と話す。（太田泰）

■全国で３０社あまりに

ラムネの定義は、瓶の口をビー玉で栓をした炭酸飲料。製造の担い手は中小企業が中心だが、その数は減少を続けている。

全国清涼飲料連合会や全国ラムネ協会によると、ラムネの生産量のピークは昭和２８年の約４億１５００万本。その後は飲料市場の多様化などで徐々に後退し、平成２３年には約７千万本まで減少した。かつては全国で約２３００社あった製造会社も、現在はわずか３０社あまりとなっている。

そうした状況下で、同社はこれまでラベルに「萌(も)えキャラ」をあしらった「萌えラムネ」や、昭和時代の昔ながらの味を再現しようとした「ラムネ屋さんのサイダー」などユニークな商品展開にも挑戦してきた。

ラムネの生産量は年間約７０万本。ラムネといえばレトロな瓶入りを想像しがちだが、時代の流れで「落としても割れないようにプラスチック製のものが主流になっている」という。

瓶入りラムネは基本的に回収して再利用が可能だ。ビー玉をいったん外して、専用の機械で洗浄してから新しい中身を詰める。洗浄には労力もかかるが、「ビールの王冠などと違って、ラムネのビー玉は何回でも使用できる。『エコ』なデザインになっているんです」と強調する。

■海外からの注目も

夏から秋にかけては需要が多い時期だが、新型コロナの影響に伴うイベントの減少や飲食店の自粛が影響し、今年は同社の売り上げも例年の７割減の落ち込みだった。緊急事態宣言中は機械の稼働を一時的に止め、通信販売が中心になったこともあった。

それでも各地から来る注文が、「自分のところの商品を選んでくれて本当にありがたい」と心の支えになったという。宣言の解除後は、徐々に同社の工場も活気を取り戻しつつある。

最近はラムネが米国などで注目され、海外からも問い合わせが来るようになったことは、うれしい出来事の一つだ。

「ラムネは日本の文化の一つで、高い知名度は強みになる。厳しい状況だが、需要がある限り、頑張ってラムネを作り続けたい」

https://news.yahoo.co.jp/articles/ff1e6c3133f227551de480022cb4d88bb9d92fc3

「福岡国際マラソン」（５日、平和台陸上競技場発着）

　１９４７年の初開催から７５回目となる今回が最後の開催となる大会がスタートした。元日本記録保持者の設楽悠太（ホンダ）らが先頭集団を形成し、最初の５キロは１４分４７秒と、２時間４分台を視野にいれるハイペースで入った。

　２度の世界記録、８度の日本記録を生み出した伝統の大会のラストラン。４度の優勝を誇り、テレビ解説を務める日本陸連の瀬古利彦副会長は「寂しい」と、名残惜しんだ。

最後の福岡国際マラソンがスタート　４度優勝の瀬古氏「寂しい」

https://news.yahoo.co.jp/articles/89c5113ed83fd98e2b08ee6a01383ca7a5969058
https://i.imgur.com/fm42t1I.jpg

その原因を考えてみると、クオリティに問題があるというよりも、「日本人のお金リテラシーが絶望的に低い」というのはあると思っています。お客さんだけでなく、クリエイターも含めてです。お金リテラシーが低い、いまの日本の土壌では、おもしろいものはつくれないんだろうなと思っています。

たとえば、来年1月に上演する「プペル～天明の護美人間」で3万円のSS席というのをつくったんです。かぶりつきで見られる特等席を3万円で売ると、売り上げが確保できて、3000円の席をつくることができて、歌舞伎のハードルをグッと下げることができます。それに対して、どこかの頭の悪いメディアが「プペル歌舞伎は高い！」というニュースを出していました。ミスリードでアクセス数を稼ぐメディアの品の悪さは今に始まった話ではありませんが、お金リテラシーの低い人が、その記事を鵜呑みにしてしまい、「プペル歌舞伎は高い！」という批判を起こしてしまう。<中略>

日本人が新しいことや知らないものを叩いてしまうっていうのはすごくあって。いつもなぜなんだろうと考えるのですが、一つ、島国の性格もあるかもしれません。大陸はウエルカムじゃないですか。「なるほど」と受け入れるところから始まって、咀嚼そしゃくしてから是非ぜひを決める。

――日本人の国民性によってエンタメ業界が苦しくなっていっているということですか？

【西野】それは間違いなくあると思います。

国の支援がなくても、自分たちで予算をつくる選択肢はあったわけですから。

僕は2013年にクラウドファンディングでニューヨークの個展の開催費用を集めていたし、2016年から制作過程を売るオンラインサロンを始めていました。だけど、そのたびに「ネット乞食だ」「詐欺だ」「宗教だ」と言われて炎上していたので、それを見ていたクリエイターさんはなかなか後に続けないですよね。自分は無視できるタイプだから平気ですけど。

★抜粋
https://president.jp/articles/-/52486?page=2