サイゼリヤ 純利益4.3倍ではあるけど、結局儲けのほとんどは中国で上がっており、値上げしない方針で日本で利益が出ているわけではない点は留意したい。 https://t.co/t34F8eUCwA pic.twitter.com/JXPal4gWwO
— 加瀬谷 真一 (@KessanMaster) April 10, 2024
サイゼリヤ 純利益4.3倍ではあるけど、結局儲けのほとんどは中国で上がっており、値上げしない方針で日本で利益が出ているわけではない点は留意したい。 https://t.co/t34F8eUCwA pic.twitter.com/JXPal4gWwO
— 加瀬谷 真一 (@KessanMaster) April 10, 2024
タレント・小倉優子(40)が10日放送の日本テレビ「上田と女が吠える夜」(水曜後9・00)に出演し、ある人物から「3年間」無視され続けたという、衝撃のエピソードを語る場面があった。
「すぐへこんじゃうメンタル弱すぎ女vsメンタル強すぎ女」という企画で「メンタル最強」と自負する小倉は「幼児教室で会うママに3年無視され続けた」と、まさかの告白。
会うたびに、小倉から「こんにちは!」などと話しかけるも、全く返事はなかったというが、それでも「私がやめたら、ここで終わってしまう」と思い、3年間声をかけ続けたという。結局、そのまま最終日をむかえたが「もうダメかと思って、最後に“さようなら”って言ったら、向こうから“ねぇ、公園行かない?”って言われて“やったー!”って。今ではすごく仲良しです」といい、共演者を驚かせた。
その女性は受験で子供同士がライバルになると考え「どのママとも仲良くならない」スタンスを貫いていたそう。「でも“(小倉が)どこの馬の骨か分からなかったから、無視した”とは言われました」というと、スタジオは一時騒然となっていた。
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/04/10/kiji/20240410s00041000585000c.html
「ちゅ~るちゅ~る CIAOちゅ~る」や「ラ~イトツナは、いなば」など軽快なCMで知られる缶詰製造大手いなば食品。
今年3月には大谷翔平選手の所属するロサンゼルス・ドジャースのスポンサーにもなった有名企業だ。そのいなば食品の今春の一般職採用の新入社員19人のうち少なくとも17人、実に9割が入社を辞退していたことが、「週刊文春」の取材でわかった。
雨漏りする古い社宅で共同生活を強いられる新入社員
静岡県に本社を置くいなば食品は、ライトツナなどの缶詰やペットフードを製造し、売上高は1350億円(昨年)に上る。
「1948年設立で従業員数は子会社などを含めると4800人です。上場はしていませんが、米国や欧州にも現地法人のある大企業です」(経済誌デスク)
一体、何があったのか。入社を辞退した女性が語る。
「当初は真新しい社員寮が完成していると聞いていたのですが、社宅として会社に案内されたのは古い一軒家ばかり。そこに新入社員同士2~4人に分かれて、共同生活をしろというのです……」
全文はこちら
https://bunshun.jp/articles/-/70152
【お願い】
昨日、4月8日(月)のテレビ朝日『モーニングショー』にて私がインタビューを受けている素材が放送されました。
4月6日(土)に上野公園でスタッフの方にインタビューのお願いをされた時、一度お断りしましたが、「絶対に顔を映さない」という条件で、どうしてもということで、お受けいたしました。
ですが、実際のオンエアでは私に加え、一緒に取材を受けた2歳の娘の顔もハッキリと映っています。一生懸命頑張っている現場のディレクターさんの姿を見て、善意で出演したのですが、非常に残念です。
私自身は、自分の肖像権については全く気にしておらず、むしろオイシイぐらいに思っています。昨日の朝、オンエアを受けて友人から連絡を貰った時も、実際の映像を確認できておらず、「自分の顔が朝のワイドショーで面白おかしく映っている」程度のことだと思い、Xでもリアクションしてしまいました。
ですが、放送された素材を確認し、家族で話し合い、”子供の顔が判別可能なレベルでハッキリと映ってしまっていること”を重く受け止め、抗議することと致しました。
大変申し訳ございませんが、当日の放送をご覧になられた方、そっと胸の内に納めていただけると幸いです。また、今回の件はテレビ朝日に対し、厳重に抗議した上でしかるべき措置をとらせていただきます。
【お願い】
— 野上 大貴 (@daikikeio) April 9, 2024
昨日、4月8日(月)のテレビ朝日『モーニングショー』にて私がインタビューを受けている素材が放送されました。…
野上大貴
野上 大貴(のがみ だいき、1993年4月5日 – )は、日本のラジオディレクター。ミックスゾーン所属。
経歴
1993年、東京都出身。市川中学校・高等学校、慶應義塾大学法学部卒業。大学在学中は慶應義塾大学のお笑いサークル「O-keis」に8期生として所属。複数のお笑いコンビやトリオを組んで活動しており、「サレンダー」というトリオでは「ワラチャン! U-20お笑い日本一決定戦」の準決勝に進出、「メタリカ」というコンビではNOROSHI決勝に進出したほか、藤田崇寛(元西日本放送アナウンサー)とも「ハットトリック」というコンビを組んでいた。高校時代から1人で地下ライブに出演していたが、スベったダメージが大きかったため当初からプロ芸人の道は諦めており、最初から裏方志望で学生芸人をしていた。3期上に真空ジェシカ・川北、2期上にストレッチーズ、ひつじねいり・細田、2期下に令和ロマンがいた。また、テレビ朝日アスクにも通っていた。 大学卒業後、2016年にニッポン放送入社。『土屋礼央 レオなるど』などラジオ番組を担当するが、デジタル関連の部署に異動して制作を離れることになる。「オールナイトニッポンのディレクターをやりたい」という気持ちが強かったことから、2019年よりミックスゾーンに出向してディレクターを担当中。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%87%8E%E4%B8%8A%E5%A4%A7%E8%B2%B4
品質問題で揺れるボーイングに関する記事。英文の長文だけども日本での自動車品質問題にも通じる話が盛りだくさん。備忘録を兼ねて要旨を書き起こす。/How Boeing put Wall Street first, safety second ahead of Alaska Air blowout | The Seattle Times https://t.co/CJm4PeSPPJ
— 黄昏の六角穴付きボルト@工作機械とかいろいろ@ダイエット中 (@HexagonScrew) April 9, 2024
サムスン電子労組が争議行為決議、なぜ? 会社側提示の賃金引き上げ率と労組要求に「大きな差」
労使協議会で賃上げ決定…労組排除 会社側「非労組員が多数、法的に問題なし」
サムスン電子労組の組合員たちが8日に争議行為を決議した理由は、大きく2つにまとめられる。会社側が算定した賃金引き上げ率と労組の要求した引き上げ率との格差が大きいこと、そして賃金引き上げ率の決定過程からも労組が排除されたことだ。
サムスン電子は先月29日の労使協議会での賃金調整協議を通じて、今年の賃金の平均引き上げ率を昨年(4.1%)に比べ1.0ポイント上昇の5.1%と決定した。経営実績などを考慮した引き上げ率だというのが会社側の説明だ。半導体業況の低迷により、昨年のサムスン電子の年間営業利益(連結)は6兆ウォン台にとどまり、ここ15年で最悪の経営成績となった。
労組は6.5%の引き上げを要求している。物価上昇率(3.6%)などを考慮すると、今年は昨年より少なくとも2.4ポイント上昇すべき、との主張だ。労組は成果給制度の改善と再充電休暇の新設も要求しているが、会社側は認めていない。
労組員は、賃金引き上げを労組との団体交渉を通じて決めるのではなく、労使協議会を通じて決めていることに、特に大きな不満を示している。全国サムスン電子労組のソン・ウモク委員長はこの日、ハンギョレの電話取材に対し、「労使協議会の8人の社員代表がサムスン電子の12万人あまりの社員の賃金引き上げを決めている」とし、「社員は労使協議会に賃金交渉権を委任したことはない。労使協議会は決定された事案について構成員の同意も求めていないため、社員たちの怒りは強い」と語った。
業況の不振により、半導体事業を担うDS部門の昨年の超過利益成果給(OPI)が0%と策定されたことも、労組員の反発を招いた要因としてあげられる。昨年末には1万人だった全国サムスン電子労組の組合員数が、最近では2万5千人にまで急増しているのも、こうした不満などが複合的に作用した結果だとする分析も示されている。
いっぽうサムスン電子は、現在の労組加入率は20%に過ぎないため、残りの80%の賃金引き上げ率は労使協議会で決めざるを得ない、との立場だ。サムスン電子の関係者は、「労組に加入している構成員が半数を超えていない場合は、労組との賃金交渉は労組員だけに適用される」とし、「サムスン電子の構成員は労組非加入者が大多数であるため、彼らの賃金引き上げ率は労組ではなく労使協議会を通じて定めた。これは法的に問題がない」と述べた。現行法によると、全社員の過半数からなる労組が存在しない場合、会社は労使協議会で成果の配分や賃金体系などを協議できる。
サムスン電子の内外では、この日、ストライキやサボタージュなどの戦術を取りうる争議行為が労組によって決議されたものの、ストにまでは至らないとの観測が優勢だ。サムスン電子では1969年の創業以来、ストの前例がなく、労組も2022年と2023年に賃金交渉の決裂を受けて争議調停を申請して争議権を確保しているが、ストに打って出てはいない。労組はまず今月17日に、京畿道華城(ファソン)のサムスン電子の部品研究棟(DSR)ロビーで集会を行う計画だ。サムスン電子の関係者は「労組と対話を継続する計画」だと語った。
https://news.yahoo.co.jp/articles/b4bcf7daa33537e019ef8fd96329aadc8bd7ce37
熊本陸運局にて
— うつぶせ(仰向き) (@hexdiff) April 8, 2024
今月から配属になった足にサポーターつけてる検査員
ディーゼルの検査で当たると
きちがいみたいに回転数あげられるので気をつけてください
今日はパトライト回してライン止めてたみたいですね pic.twitter.com/hQvAakxTFZ
女に生まれてたら「売れっ子AV女優スペック」かつ「FX常勝」な想定なの草 pic.twitter.com/aJwlvdfFkW
— トゥーンベリ・ゴン (@bakanihakaten35) April 8, 2024
「読売新聞が紅麹健康被害の病名はワクチンの副反応そのものだったと報道した」というツイートがバズっていますが、これはコミュニティノート獲得数国内1位の陰謀論者が作ったコラ画像で、「記事を読んだ自分の感想に新聞社のロゴをつけてそれが記事の内容だと誤認させる」という彼の得意技になります pic.twitter.com/XcJIiIjsvI
— PCR (@a2487498) April 9, 2024
国による辺野古の代執行を「適切」と答えた知事は3氏だけで、群馬県の山本一太氏が含まれる。
— 阿部岳 / ABE Takashi (@ABETakashiOki) April 8, 2024
さすが、自分も行政代執行で朝鮮人追悼碑を破壊しただけのことはある。https://t.co/QzbRUHi24Z
42知事、辺野古代執行に賛否示さず 自治侵害の危機感薄く 基地受け入れ回答ゼロ 沖縄タイムス社・朝日新聞社調査
名護市辺野古の新基地建設を巡り、沖縄タイムス社は朝日新聞社と合同で沖縄県を除く全国46都道府県知事にアンケートした。政府が沖縄県知事に代わり地盤改良工事手続きを承認した「代執行」が適切かを聞いたところ、9割超の42人が賛否を示さなかった。改正地方自治法に基づく初の代執行は自治体の権限を国が奪いかねない強権的な手法だが、大半の知事が危機意識を持っていない現状が浮き彫りとなった。(社会部・大野亨恭)
代執行についての回答を見ると、25人が「どちらともいえない」、17人が無回答で、3人が「適切」だった。「どちらかといえば不適切」としたのは達増拓也岩手県知事1人で、「協議や対話によって解決されるべきだから」と指摘し、新基地建設は「米側と再協議すべき」と訴えた。
「どちらともいえない」を選んだ知事の中では「外交、安全保障問題の案件だから」(北海道、宮城県、岐阜県など)とする回答が目立った。適切としたのは宮下宗一郎青森県知事、佐竹敬久秋田県知事、山本一太群馬県知事で、いずれも「地方自治法に基づく手続きだから」とした。
全文はこちら
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1338860
https://oki.ismcdn.jp/mwimgs/c/a/764wm/img_ca95bf046227427226f8d375deb679dd132795.jpg
ドイツメディアのドイチェ・ヴェレ中国語版は6日、「なぜ多くのドイツ企業が中国から日本に移転しているのか」との記事を掲載した。
記事は、在日ドイツ商工会議所とKPMGが在日ドイツ企業164社を対象に行った調査で、多くが生産ラインや管理機能を中国から日本に移転していることが分かったと報道。調査では、生産ラインを中国から日本に移したとの回答が38%、管理機能を中国から日本に移したとの回答が23%に上ったという。
記事はその背景として、「地政学的、貿易的、金融的な不確実性を回避したい外国企業にとって、日本は魅力的な目的地になっている」と指摘。エコノミストからは「長きにわたりドイツ企業にとって中国は大きな焦点だったがそれが変わりつつある。企業はより多くの政治的・地政学的な事柄を考慮する必要がある」「日本は経済的、政治的に安定しており、他のアジアの国と良好なつながりを持っている」との見方が出ていると紹介した。
また、ある大手企業の責任者が「中国にも日本にも投資する理由はある」としつつ、「日本市場は多くの障害があり、参入が難しいかもしれないが、いったん足場を固め、顧客の信頼を勝ち取れば、長期的なパートナーシップを築くことができる」と語ったことにも言及。同商工会議所のマークゥス・シュールマン専務理事の言葉として、「日本に拠点を置く主な動機は、経済、ビジネス、安全保障、社会などにおける安定。そして、よく訓練された労働力と先進的なインフラ、民主主義に基づく安定した政治環境や知的財産権の法的保護も重要な理由である」と伝えた。(翻訳・編集/北田)
https://www.recordchina.co.jp/b931543-s25-c20-d0052.html
152万枚の太陽光パネルで覆い尽くす計画の長崎県・宇久島。
— 太陽光パネル義務化に反対する会 (@taiyoukouhantai) April 9, 2024
火災が起きた際には400カ所以上に配置される消火器で初期消化するそう
先日の鹿児島のメガソーラー火災では蓄電池が爆発して4名の消防士が負傷
消防士でも放水できず自然鎮火を待つしかかったのに消火器で消し止める事できるんですかね? https://t.co/4B6vna0kW6 pic.twitter.com/ey84nv6A5k
財務省が燃料投下https://t.co/cNYpR1bXMb pic.twitter.com/loeRGDNSg1
— シラカワスキー (@shirakawa_love) April 9, 2024
体験入職の人がきて、「発達障害のある方なので配慮して仕事を教えてください」って言われた。
— 日暮れひぐれん (@higureshuuen) April 5, 2024
どう配慮するか具体的に言ってくれよと思いながら「今、排水管の調子が悪くて漏れて下の階の人が困るから、水道使わないでね」
って伝えた。
「ぼくは下の階の人じゃないから困りません」
あー、なるほど…
女優今田美桜(27)が9日放送の日本テレビ系「踊る!さんま御殿!!」の3時間特番「桜満開!超さんま御殿 新生活が不安な妻たち 春なのに体調悪すぎ祭」に出演。増税前にネットショッピングで大量のトイレットペーパーを購入したことを明かした。
「日用品がすぐなくなるのが怖くて。増税前に買っておいた方がいいかなと思って」と切り出し「トイレットペーパーを4ダースぐらいまとめ買いして」と打ち明けた。
続けて「買ったら、届いた時にインターホンの画面が段ボールで埋まってて。全部トイレットペーパーで。よくよく見たら、6ダース入ったトイレットペーパーを4箱ぐらいと、アルミホイルとか。玄関埋まるぐらい」と語るとスタジオが笑いに包まれた。結局、最後は「お裾分けです」と配ったという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4ec2ff6d7def4681ec6bd44cca5164152c9078af
伊勢神宮の中のこちらの杉の木
— 伊勢内宮前『勢乃國屋』伊勢名物神代餅 (伊勢神宮宇治橋正面、宇治橋から徒歩1分) (@senokuniya) April 9, 2024
竹を巻かれて安心していましたが、わざわざ竹のない場所を触る人や根っこに立つ人が多いです。
木がずいぶん弱っていますのでそっと見守ってください。 https://t.co/ODQFWxs313 pic.twitter.com/A7p5zXzDuu
ここまで開き直ると「ばかHK」で良いと思う。国民から受信料を取っていて自主的に決める?
— kakikoSHOP (@shop_kakiko) April 9, 2024
公共放送なんだから具体的な基準を公開しないと説明にならない。保守党が国政政党になった時にこの画像は証拠として使うからね。 pic.twitter.com/moW6G9yg3m
放送の件についてはこちら
https://you1news.com/archives/108397.html/
>カザフスタン側がキレてます
— you1126 (@Rb3qzWR5AK5nooA) April 9, 2024
でしょうな……。だってカザフスタン側でも思いっきり浸水してるもん。 https://t.co/VQ4tGotcab pic.twitter.com/bNBZuobfgl
ロシア南西部でダム決壊、大規模な洪水発生…1万戸超が浸水し数千人が避難「プーチン助けて」
AP通信などによると、ロシア南西部のウラル川でダム決壊に伴う大規模な洪水が発生し、少なくとも1万戸超が浸水し、数千人が避難を強いられている。カザフスタンとの国境沿いにある人口約23万人のオレンブルク州オルスクでは市全域が水没したという。
全長約2400キロ・メートルのウラル川は、ウラル山脈南部からロシアとカザフスタンを通過し、カスピ海に流れこんでいる。気温上昇に伴う雪解け水の発生などで、オルスクのダムが5日夜に決壊した。下流にある人口約56万人のオレンブルクでも川の水位が上昇し、浸水地域が拡大する恐れがある。
被害の大きかったオルスクでは8日、約100人が行政庁舎前に集まり、地方当局に対して抗議した。「プーチン、助けて」などとプーチン大統領に支援を訴える声も上がったという。州政府によると、7日時点で洪水による被害総額は約210億ルーブル(約345億円)に上る。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20240409-OYT1T50040/