毎日新聞の元村有希子論説委員が２４日、ＴＢＳ系「サンデーモーニング」に出演し、日本の自動車メーカーにＥＶに注力するよう進言した。

　「“ＥＶ後進国”日本で攻勢へ　中国メーカーが新車投入」という話題。中国のＢＹＤが３００万円台の新車を投入したと伝えた。司会の俳優・関口宏は元村氏に「日本はそんなに遅れてるんですか？」と質問。元村氏は日本は「エンジンで動く」車の大国と説明。ＥＶについては「電気で動く、ほぼ家電のようなものと考えていいと思います」とした。「日本は自動車を作って輸出するという成功体験に縛られすぎたんじゃないかと思うんです。成功体験を否定して新しい分野に乗り出すのに遅れてしまった」と分析した。

　中国ＥＶメーカーの日本進出は、１９７０～８０年代に日本の自動車メーカーが米国市場に進出したことを連想させるとコメント。「トヨタをはじめとして『ハイブリッドがいいんだ』っていうのをちょっと、いったん置いてでもＥＶ競争に勝たないとですね、産業そのものが弱体化していくというような心配はありますね」と指摘した。

　元村氏は水素エンジンや燃料電池車（ＦＣＶ）については触れなかった。また、ＥＶの普及による電力需要の増大（火力発電の量が増えればＣＯ２排出量も増える）、充電スタンドの拡充、老朽化したバッテリーの廃棄問題についての言及もなかった。

https://www.daily.co.jp/gossip/2023/09/24/0016844973.shtml

「さすがのフジテレビも顔面蒼白になったそうです」

そう語るのは芸能プロ関係者だ。

故ジャニー喜多川氏の性加害問題により、クライアント各社の“ジャニーズ離れ”が止まらない。

帝国データバンクは９月21日、’23年以降に広告や販促物でジャニーズタレントを起用した上場企業65社のうち、起用の見直しを表明した企業が約半数の32社に上ったとの調査結果を報告した。傾向としては、当初は「事態を見守る」としていた企業が、一転して起用の見直しに舵を切るケースが増えているという。

そんななか、俳優・木村拓哉が主演するフジテレビ系『教場』のスペシャルドラマの撮影が延期となっていると報じられた。

表向きは「台本やロケ地の準備不足」と説明しているようだが、実際はスポンサーの撤退“示唆”によるものだという。

同ドラマは木村演じる警察学校の冷酷な教官・風間公親と、警察官を目指す生徒たちとのやりとりを描いた物語。これまでのイメージを覆す木村の“ダークヒーロー”役は好評を博した。今年４月期には風間の過去に焦点を当てた『風間公親—教場０―』が“月９枠”で放送された。

スペシャルドラマのクランクインは10月上旬。冒頭の芸能関係者は

「撮影が迫っているのに、制作サイドから連絡がないのでおかしいなと思っていたら大変なことになっていました」

と明かす。

『教場』のスポンサーは「サントリー」や「花王」など、性加害問題に厳しい立場を取る会社だ。とりわけ、サントリーホールディングスの新浪剛史社長は経済同友会の代表幹事を務めており、先日の会見でジャニーズタレントを広告起用することを

「チャイルドアビューズ（子どもへの虐待）を企業として認めることになる」

とまで言い切った。

加えて、今回フジテレビが震えたのは『教場』のCMクライアントだけでなく、テレビ局全体に大きな影響を持つ巨大スポンサーが“撤退”の動きを見せていることだという。

同局関係者が挙げたのは「日産自動車」「日本マクドナルド」「オープンハウス」の３社。どれも木村をイメージキャラクターに起用し、テレビへの広告出稿も多い。

「この３社が代理店を通じてジャニーズ問題が解決するまで、木村さんのCM放映は取りやめる、CM撤退も検討していると通達したそうです。この申し出にフジは仰天し、『教場』の撮影延期を決めたそうです」（フジテレビ関係者）

フジ側にしてみれば、性加害問題の区切りがつくまで「木村拓哉は出さないでくれ」と言われているようなもの。つい最近まで芸能界の“トップofトップ”にいたキムタクまでもが、現在スポンサーが付きづらい状況に陥っている。

「まさかここまで事態が深刻化するとは思いませんでした。このままでは、テレビ局からジャニーズタレントが締め出されてしまう。それもジャニーズ事務所に長く在籍している人から影響をモロに受けている。社歴が長いということは、そのぶんジャニーズのイメージが浸透していますからね」（前出・芸能プロ関係者）

全文はこちら
https://friday.kodansha.co.jp/article/333620